報道関係各位
株式会社 日本能率協会総合研究所
「デジタル映像機器に関する購入実態」調査報告書の結果について
～デジタルカメラ・デジタルビデオカメラ・動画撮影機能付き携帯電話・小型ムービーカメラ～
これまで動画の録画にはビデオカメラ、静止画にはデジタルスチルカメラと、デジタル映像機器は機能により使い分けされていました。しかし昨今では、デジタルスチルカメラの動画対応や、携帯電話の動画撮影機能の付与、更には軽量で低価格な小型ムービーカメラ（動画撮影機能つきトイカメラ）の台頭などで映像録画の環境が大きく変化してきています。
このような状況の中で、デジタル機器メーカー各社は生活者のニーズと、その購買行動を把握して「マーケティング」に反映していくことが求められています。例えば、生活者がデジタル機器を選択する際に重視するポイントは何であるか。また、デジタル機器で撮影した写真や動画をどのように利用しているか、といったことを汲みとることが重要となります。
そこで、株式会社日本能率協会総合研究所（代表取締役社長：榮 武男）は、「デジタル映像機器に関する購入実態」調査を行い、生活者のデジタル映像機器の購買・利用の実態を明らかにするとともに、今後の購入希望機器についても明らかにしました。
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１．デジタルカメラ所有者の中で、動画撮影機能付きを持っている人は全体の6割。性別年代別では、男女共に20代、30代で6割を超えており、年代が低いほど動画撮影機能付きを所有している割合が高くなっている。
２．デジタルカメラの購入重視点の上位3位は「使いやすさ」、「画素数が高いこと」、「連続使用時間」。
３．デジタルビデオカメラを持たない理由は「価格が高いので」がトップ。次いで「動画を撮影しないので」が続いている。
４．デジタルビデオカメラの購入重視点の上位３位は「使いやすさ」、「連続使用時間」、「機器の軽さ」。
５．動画撮影機能付き携帯電話機を持っていると回答した人は全体の１割強。
６．動画撮影機能付き携帯電話機の購入重視点は「使いやすさ」、「低価格のもの」、「デザイン・形のよさ」。
７．小型ムービーカメラ（動画撮影機能付きトイカメラ）の説明文を読んで、半数以上が「魅力がある」と回答。
８．４種類のデジタル映像機器について、今後の購入意向順位を尋ねたところ、1位は「デジタルカメラ」が全体の４割強でトップ。
９．撮影シーン別にデジタル機器の利用意向をみると、ほとんどの場面で「デジタルカメラ」が適しているとの評価。また、デジタルムービーカメラは、全体の約６割以上の人が「運動会」と「結婚式」で利用したいと回答している。
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＜調査概要＞
調査方法 ： 小社「ＭＤＢネットサーベイ」利用によるインターネットリサーチ（「ＭＤＢネット」は、日本能率協会総合研究所が開発・運用するインターネット調査システムです）
調査エリア： 全国
調査対象者： １６才以上の男女
サンプル数： ４４８８票（有効回収数）
調査期間 ： ２００３年５月８日～５月２１日
◆本件に関するお問い合わせ先◆
株式会社 日本能率協会総合研究所
マーケティング・データ・バンク 担当：大木・堀口
〒105-0011東京都港区芝公園3-1-38 秀和芝公園3丁目ビル4階
Tel：03-3434-4603 Fax：03-3578-7506
http://www.jmar.co.jp/MDB/report/20030610.html