++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++
株式会社 日本能率協会総合研究所（代表取締役社長：榮 武男）は、2004年
8月13日～29日に行われる第28回オリンピック競技大会(2004／アテネ)の観戦
意向などの意識を明らかにすることを目的として「オリンピックに関する調査」
を実施しました。当調査では、アテネ夏季オリンピックへの関心や、関心のあ
る種目、予定している観戦方法のほか、オリンピック観戦のために購入を検討
している機器やパラリンピックについても調査を行い、以下のようなことが分
かりました。
++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++
１．アテネオリンピックに関心がある人は全体の約８割。
アテネ夏季オリンピックに関心がある人は全体の78.8％（「とても関心がある」
（36.3％）＋「やや関心がある」（42.5％））となっている。普段のスポーツの
テレビ観戦頻度別にみると、頻度が高くなるにつれて関心度合いが高くなり、
観戦頻度が週３日以上の人では95.5％（「とても関心がある」（60.7％）
＋「やや関心がある」（34.8％））となっている。
２.「サッカー（男子）」、「バレーボール（女子）」、「マラソン（女子）」、
「柔道（女子）」に関心がある人は、それぞれ全体の６割以上。
アテネ夏季オリンピックで関心がある種目は、「サッカー（男子）」が65.7％
でトップ。以下、「バレーボール（女子）」と「マラソン(女子)」が63.4％
で同率、「柔道(女子)」が61.4％と続いている。
３.主な観戦方法は「テレビの生中継」が38.5％、以下「テレビの録画放送」
（28.0％）、「テレビのニュース番組」（13.1％）と続いている。
アテネ夏季オリンピックの主な観戦方法を尋ねたところ、「テレビの中継番組
（生放送）で観戦する」が38.5％ともっとも多かった。以下、「テレビの中継
番組（録画放送）で観戦する」（28.0％）、「テレビのニュース番組でみる」
（13.1％）となっている。
４. オリンピック観戦のために「ＤＶＤレコーダー（ハードディスクあり）」を
購入をした人（候補にあげている人）の割合は全体の5％で、他のＡＶ機器に
比べてもっとも多い。
アテネ夏季オリンピック観戦のために購入したり、購入の候補にあげているもの
を尋ねたところ、「ＤＶＤレコーダー（ハードディスクあり）」が5％と、他の
ＡＶ機器に比べてもっとも多かったが、大半は「特にない」（85.0％）と回答した。
５．オリンピックのスポンサー企業へのイメージは｢規模が大きい｣「一流の会社」
「協賛も商業活動の一環」が上位。
オリンピックのスポンサー（協賛企業）についてのイメージは「規模の大きさ
を感じる」（59.3％）、「一流の会社だと思う」（55.3％）、「協賛も商業活
動の一環だと思う」（46.0％）が上位３位となった。
また、参考であるがオリンピックのスポンサーとしてふさわしいと思う企業を
自由記入してもらい、その回答を単純集計し直したところ「コカコーラ」が
トップ。以下「トヨタ自動車」「ソニー」「セイコー」「ミズノ」の順となった。
なお、「コカコーラ」と「トヨタ自動車」「ミズノ」に関しては、それぞれ今
回のアテネ夏季オリンピックにおけるワールドワイドパートナーまたはオフィ
シャルパートナー（※）に該当している。
（※）オフィシャルパートナー、ワールドワイドパートナーとは、オリンピック
におけるスポンサーカテゴリーのこと
６．今年のお盆に「オリンピックを見る」と答えた人は２人に１人。
今年のお盆（８月１３日～１５日頃）の過ごし方として、「オリンピック観戦」
と答えた人は全体の53.5％でもっとも多かった。以下「行楽・レジャー」
（22.8％）、「自分の趣味」（20.3％）が続いている。なお、一番少なかった
のは「プロ野球観戦」（10.0％）となっている。
７．「パラリンピック競技大会は知っているが、開催時期や開催地は知らない」
人が全体の４割弱でもっとも多い。
パラリンピック競技大会とその開催時期・開催地の認知状況を尋ねたところ、
全体の37.5％が「パラリンピック競技大会は知っているが、開催時期や開催地
は知らない」と回答しており、もっとも多かった。また、今年開催されるアテネ
パラリンピック競技大会についての報道や記事を「見聞きしたことはない」と
回答した人は全体の64.5％にのぼっている。
■■調査概要■■
調査方法 ： 小社「ＭＤＢネットサーベイ」利用による
インターネットリサーチ
調査エリア ： 全国
調査対象者 ： 20才から59才までの男女
有効回答数 ： 400名（有効回答数）
調査実施期間 ： 2004年6月24日～6月25日