平成１６年４月２日
ネットアンドセキュリティ総研株式会社
http://www.ns-research.jp/
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ネットアンドセキュリティ総研、
「2004年 『センサーネット』先端ビジネス探索総調査」の販売を開始
～期待の先端技術を多方面から徹底調査、ビジネス展開を探る～
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■■ 要約 ■■
インターネットビジネスの総合シンクタンクであるネットアンドセキュリティ
総研株式会社（代表取締役 原 隆志 東京都港区）は、株式会社ESP総研（代
表取締役 村岡 正悦 神奈川県川崎市）がセンサーネットワークについて調
査・分析した資料「2004年 『センサーネット』先端ビジネス探索総調査」の
販売を開始した。
【詳細ＵＲＬ】
http://shop.ns-research.jp/p-snb01.shtml
■■ 調査目的と背景 ■■
◆「センサーネットワーク」実現の方向性や展望は？
市場調査探索を重点テーマに
センサーが身近になってきている。これをネットワークに接続するとどのよう
な社会アプリケーションが創造できるだろうか？と企業、研究者の取り組みが
盛んとなっている。この「センサーネットワーク」への取り組みが、我々の近
未来の生活を変貌させるだろうことについて他からの異論は無いものと思われ
る。では、実現の方向性や展望はどうなっているのか？非常に興味が尽きない
ところであり、我々もこの点に於ける市場調査探索を重点テーマとした。
「センサーネットワーク」といってもこれが「センサーネットワーク」だ！と
断言出来るほど市場が規定されている訳ではない。センサーの種類は多岐に渉
っており、ミクロではデバイス開発から、マクロでは社会システムのフレーム
ワーク設計と実施など「センサーネットワーク」の範囲は取組む対象によって
様々となっている。よって市場に存在する様々なプレイヤーから情報を収集す
ることが今後を示唆するものを導き出すことになると考えた。
◆先端企業探索一覧やビジネスプレイヤー各位の取り組み
を中心として「センサーネットワーク」に対する方向感を抽出
今回、「センサーネットワーク」先端企業探索一覧やビジネスプレイヤー各位
の取り組みを中心として「センサーネットワーク」に対する方向感を抽出する
ことを目標にし、技術の適用分野や社会システムにおける個別の取り組みを材
料にその未来像や課題の一端に触れる事が出来れば幸いと思い調査に取り組ん
だ次第である。
特に「センサーネットワーク」は昨今のITブームの潮流から出現したものでは
なく、人間の五感を拡張し計量に対する正確性をより深める等自動化手法、
データ取得手法において過去より継続して進歩して来た分野でもある。新幹線
の自動運転と事故時の列車自動停止、交通信号の制御、降雨量測定器と気象庁
コンピュータの連動による天気予報等々がどれだけの効果をもたらしたか？つ
まり「センサーネットワーク」は古くて新しいテーマであり、ITとの融合によ
り現在も新たな価値を産み出そうと進化中の段階のテーマとなっている。
センサーデバイスもこれ迄捉えることが不可能であったデータを検知すること
を可能にする取り組みが盛んとなっており、今後も人の心が解るセンサーなど
新たな発明、発見も現れて来ることが予測できる。
◆「センサーネットワーク」ビジネス展開の新たなアイデアを想起させる
本書の活用により、読者各位における「センサーネットワーク」ビジネスや
「ITとセンサーのコラボレーション」ビジネスといった事業展開の中で少しで
も新たなアイデアを想起して頂けることが我々の本意とする処であり、その成
果の現出を切に願うものである。
■■ 調査概要 ■■
【調査対象】
「センサーネットワーク」ポテンシャル・マトリックスリスト「134社・団
体」を中心に調査・分析を行った。
【調査方法】
ESP総研の専門調査員による直接面接取材をベースに一部電話によるフォロー
取材、並びにESP総研内データベースの活用により調査・分析を行った。
【調査期間】
2004年2月10日～2004年3月10日
【企画・監修・編集】
（株）ESP総研
【調査・分析・レポーティング】
（株）ESP総研、（資）先端ビジネス研究所
【ビジネスイラスト作成】
佐藤 真依奈、大石 あきら
■■ 資料目次 ■■
1.近未来イメージ編（未来絵／図28 枚）
1.森林での山火事検知
2.災害時の人間救助ロボット
3.土砂崩れの検知システム
4.駐車防止システム
5.飛び出し防止システム
6.ゴミの不法投棄防止
7.視覚障害者誘導システム
8.室内自動換気システム
9.車車間通信による衝突防止システム
10.スポーツのトレーニングシステム
11.M2Mビジネス×幼児誘拐・迷子の早期発見
12.M2M ビジネス×徘徊老人の安全確保・保護
13.M2M ビジネス×寝たきり／独居老人の安否確認
14.M2M ビジネス×車盗難・破壊状況・情報把握
15.M2M ビジネス×車の異常情報提供
16.M2M ビジネス×メンテナンス情報・事故情報通知
17.M2M ビジネス×キー閉込め解除の迅速化
18.M2M ビジネス×窓閉め忘れ対応等の新サービス
19.M2M ビジネス×工場外も含めたサプライチェーンマネジメント
20.M2M ビジネス×運送中の荷物の内容状態確認
21.M2M ビジネス×重要荷物の厳格警備
22.M2M ビジネス×タンク残量をセンターで把握
23.M2M ビジネス×給油車運行を最適時・最適ルートで
24.M2M ビジネス×警備ロボットシステム（オムロンより）
25.M2M ビジネス×ROMA のインパクト（日本ユニシスより）
26.電緑のインパクト
27.Man to Machine（幼児×自動点灯）
28.Man to Man（メガネto メガネ）等
2．総括編
1）センサーネット関連ビジネス市場規模予測
2）「センサーネット」の定義
3）「センサーネットワーク」の定義
4）「ユビキタス・センサーネットワーク」定義／将来イメージ（総務省）
5）「センサーネット」＝「センサー」+「ネットワーク」
6）「センサーネット」市場基本セグメンテーション
7）「センサーネット」カテゴリ基本パターン（観点）
8）「センサーネット」市場セグメンテーション・パターン
9）「センサーネット」市場基本シーン
10）「センサーネット」ソリューションパターン
11）「センサーネット」×屋外ソリューション（事例）
12）「センサーネット」×屋内ソリューション（事例）
13）「センサーネット」関連ソリューション位置付け
14）「センサーネット」最新技術動向
15）「センサーネット」は、新しい概念なのか？
16）「センサーネット」を制御システムへ導入する試み
17）「センサーネット」ビジネスの傾向
18）「センサーネット」ビジネスの組み立て
19）「センサーネット」P2MS ビジネスの限界
20）「センサーネット」のソリューション領域
21）「センサーネット」のネットワークへの負荷
22）「センサーネット」のビジネスモデルプレイヤー
23）「センサーネット」の既存成功事例（1）
23）「センサーネット」の既存成功事例（2）
23）「センサーネット」の既存成功事例（3）
24）「センサーネット」×「ウェアラブル」（1）
24）「センサーネット」×「ウェアラブル」（2）
24）「センサーネット」×「ウェアラブル」（3）
25）「センサーネット」×「P2P ネットワーク」（1）
25）「センサーネット」×「P2P ネットワーク」（2）
25）「センサーネット」×「P2P ネットワーク」（3）
26）「センサーネット」×「セキュリティ」（1）
26）「センサーネット」×「セキュリティ」（2）
27）「センサーネット」×「情報家電」（1）
27）「センサーネット」×「情報家電」（2）
28）「センサーネット」×「位置情報」（1）
28）「センサーネット」×「位置情報」（2）
28）「センサーネット」×「位置情報」（3）
29）「センサーネット」×「ホームネットワーク」（1）
29）「センサーネット」×「ホームネットワーク」（2）
29）「センサーネット」×「ホームネットワーク」（3）
30）「センサーネット」×「スマートダスト」（1）
30）「センサーネット」×「スマートダスト」（2）
30）「センサーネット」×「スマートダスト」（3）
31）「センサーネット」×「ビルシステム」（1）
31）「センサーネット」×「ビルシステム」（2）
32）「センサーネット」×「遠隔制御」（1）
32）「センサーネット」×「遠隔制御」（2）
33）「センサーネット」×「時間管理」
34）「センサーネット」×「軍事システム」
35）「センサーネット」×「ロボット」（1）
35）「センサーネット」×「ロボット」（2）
36）「センサーネット」×「RF-ID」（1）
36）「センサーネット」×「RF-ID」（2）
36）「センサーネット」×「RF-ID」（3）
37）「センサーネット」×「省エネ」
38）「センサーネット」の未来像（1）
38）「センサーネット」の未来像（2）
38）「センサーネット」の未来像（3）
39）「センサーネット」ソリューション具体的イメージ（BtoB）
40）「センサーネット」業種別ビジネス・アプリケーション例（1）
40）「センサーネット」業種別ビジネス・アプリケーション例（2）
41）「センサーネット」ポテンシャル・アプリケーション例（1）
41）「センサーネット」ポテンシャル・アプリケーション例（2）
42）ネット家電接続サービス動向（m2m-x）（1）
42）ネット家電接続サービス動向（m2m-x）（2）
42）ネット家電接続サービス動向（m2m-x）（3）
42）ネット家電接続サービス動向（m2m-x）（4）
42）ネット家電接続サービス動向（m2m-x）（5）
43）「センサーネット」関連団体動向（1）
44）「センサーネット」関連団体動向（2）
45）ユビキタス・センサーネットコンセプト＆ビジョンマトリックス（1）
45）ユビキタス・センサーネットコンセプト＆ビジョンマトリックス（2）
3．先端ビジネス編
1）「ロボット・センシングシステム」先端ビジネス
1）「ロボット・センシングシステム」有望アプリケーション
2）「環境センサーネットワーク」先端ビジネス
2）「環境センサーネットワーク」有望アプリケーション
3）「音響センシング／超音波センサーネット」先端ビジネス
3）「音響センシング／超音波センサーネット」有望アプリケーション
4）「イメージング・センサーネット」先端ビジネス
4）「イメージング・センサーネット」有望アプリケーション
5）「赤外線センサーネット」先端ビジネス
5）「赤外線センサーネット」有望アプリケーション
6）「光電（光）センサーネット」先端ビジネス
6）「光電（光）センサーネット」有望アプリケーション
7）「ウェアラブルセンサーネット」先端ビジネス
7）「ウェアラブルセンサーネット」有望アプリケーション
8）「磁気センサーネット」先端ビジネス
8）「磁気センサーネット」有望アプリケーション
9）「圧力センサーネット」先端ビジネス
9）「圧力センサーネット」有望アプリケーション
10）「温度／湿度センサーネット」先端ビジネス
10）「温度／湿度センサーネット」有望アプリケーション
11）その他のセンサーネット有望アプリケーション（1）
11）その他のセンサーネット有望アプリケーション（2）
12）「センサーネット」の先端ビジネス事例（1）
12）「センサーネット」の先端ビジネス事例（2）
4．「センサーネットワーク」
ポテンシャル・プレイヤー×マーケティング・マトリックス
（134 社・団体）
「センサーネットワーク」
ポテンシャル・プレイヤー×マーケティング・マトリックス
（134社・団体）
5．個票編
（1）ATR 適応コミュニケーション研究所
（2）ATR 知能ロボティクス研究所／ATR メディア情報科学研究所
／東京女子医科大学
（3）（株）インターネット総合研究所
（4）NPO 法人ウェアラブル環境情報ネット推進機構
（5）NTT 先端技術総合研究所
（6）（株）NTT データ
（7）オムロン（株）
（8）財団法人新産業創造研究機構（NIRO）
（9）キヤノン（株）
（10）ケニス（株）
（11）技研トラステム（株）
（12）（株）KDDI 研究所
（13）三洋電機（株）
（14）三洋通信エンジニアリング（株）
（15）シナジーマテリアル研究センター
（16）（株）シリコンセンシングシステムズジャパン
（17）（株）スカイリー・ネットワークス
（18）清水建設（株）
（19）セイコーインスツルメンツ（株）
（20）（株）東芝
（21）（株）東芝研究開発センター
（22）（財）長野県中小企業振興公社
（23）（株）野村総合研究所
（24）日立ホーム＆ライフソリューション（株）
（25）日立ワイヤレスインフォベンチャーカンパニー
（26）（株）富士通研究所
（27）マッキンゼー・アンド・カンパニー
（28）Millennial Net, Inc.
（29）日本ユニシス（株）
（30）付録
6．各省庁／関連団体参考資料
総務省（電波政策ビジョンと電波開放戦略より）
（社）日本自動認識システム協会：自動認識市場統計調査報告より
内閣府（「緊急産学官プロジェクト「動け！日本」経済財政諮問会議提出資料（2002 年6 月13 日）」より）
総務省（ネットワーク・ロボット技術に関する調査研究会より）
■■ 概要 ■■
【詳細】
商 品 名：2004年 「センサーネット」先端ビジネス探索総調査
発 刊 日：2004年3月20日
判 型：A4版283頁
発 行：株式会社ESP総研
販 売：ネットアンドセキュリティ総研株式会社
頒 価：□印刷タイプ 105,000円
（税抜100,000円+消費税5,000円）別途税込送料500円
□CD-Rタイプ 105,000円
（税抜100,000円+消費税5,000円）別途税込送料500円
□印刷タイプ＋CD-Rタイプ 157,500円
（税抜150,000円+消費税7,500円）別途税込送料500円
【詳細ＵＲＬ】
http://shop.ns-research.jp/p-snb01.shtml
【お申し込み方法】
上記URLよりお申し込みページへリンクしておりますので、そちらよりお申し
込みいただく形となります。
■■ ネットアンドセキュリティ総研株式会社 ■■
・設 立：1996年10月
・資 本 金：151,450,000円（2003年11月20日現在）
・代 表 者：代表取締役 原 隆志
・事業内容：インターネットビジネスの総合シンクタンク
・取扱商品：・企業様のweb、メールマガジンのコンテンツ企画、制作、運
用、顧客対応業務の代行
・セキュリティ製品レビュー、ウイルス情報、セキュリティホ
ール情報、インシデント情報など幅広くセキュリティ情報を
提供
・情報通信市場、ネットビジネスに特化した独自調査の企画、
受託、調査資料の制作・販売
・インターネットリサーチの実施および事業立ち上げ支援
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