ヤフー、「Ｙａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮ」で行動ターゲティング広告のネットワーク配信を開始
Ｙａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮ、行動ターゲティング広告のネットワーク配信を開始
～ Ｙａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮの広告テクノロジーでＡＤネットワーク全体の媒体価値向上 ～
Ｙａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮは行動ターゲティング広告のネットワーク配信を開始します。２月１３日より広告会社を通じて広告主への販売を開始し、４月より広告配信を行います。
行動ターゲティング広告は、利用者の行動履歴を収集するための多種多様なサービスや検索サービスが必要ですが、ネットワーク配信により、ＡＤネットワーク参加媒体はＹａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮ内での行動分析に基づく行動ターゲティング広告を掲載することが可能になります。これにより、ＡＤネットワーク全体の媒体価値向上につながるといえます。また、広告主はＹａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮのサイト内のみならず、ＡＤネットワーク全体で自社のターゲットとなる顧客層により広くアプローチする事が可能となります。
配信開始時には、デジタル総合ニュースサービスの「Ｉｍｐｒｅｓｓ Ｗａｔｃｈ」「ＩＴｍｅｄｉａ」、エンターテインメントサイトの「ＯＲＩＣＯＮ ＳＴＹＬＥ」、レシピサイトの「クックパッド」などの大手専門サイトをはじめとする幅広い媒体が参加しています。今後、参加媒体のさらなる拡大を目指します。
Ｙａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮは、今後も行動ターゲティングをはじめとした独自の広告テクノロジーを活用してＡＤネットワークを強化し、広告主の幅広いニーズにこたえていきます。
【 ＡＤネットワークについて 】
Ｙａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮのサイト内の広告スペースと他社の広告スペースを合わせた広告商品の総称です。各媒体単体では到達できない広いリーチをもった広告商品を企画することが可能となるため、各広告主のターゲット層に対する最大リーチ獲得が図れます。参加媒体は、Ｙａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮのＡＤネットワークに参加することで収益の拡大が期待できます。また、Ｙａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮの各種広告テクノロジーをＹａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮ以外の媒体でも活用することで、ＡＤネットワーク全体の付加価値アップが実現できます。
【 行動ターゲティング広告について 】
Ｙａｈｏｏ！ Ｉｎｃ．の広告テクノロジーをＹａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮが日本市場向けにカスタマイズした広告ソリューションです。利用者（厳密にはその利用者が使用するブラウザ）がＹａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮのどのようなサービスを閲覧したかや、Ｙａｈｏｏ！検索においてどんなキーワードで検索したかをもとに、利用者（ブラウザ）を興味・関心別の約８００のグループに分類し、広告したい商品やサービスに興味・関心をもつグループのみに対して、閲覧中のページ内のコンテンツとは無関係に広告を配信します。ターゲティングしない広告との比較において広告認知率、認知後アクションなどの指標で高い効果が確認されており、付加価値の高い広告商品として広告主からも高く評価されています。また、コンテンツと無関係に広告を表示するため、媒体にとっては広告スペースを有効に活用できます。
※行動履歴は、興味・関心の近い利用者（ブラウザ）をグループ化するためだけに使用しており、特定の利用者の興味・関心を分析しているわけではありません。取得されたすべての情報は、Ｙａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮのプライバシーポリシーに従って運用されています。
【Ｙａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮ】http://www.yahoo.co.jp/
ヤフー株式会社（市場名：東証１部、銘柄コード：４６８９、本社：東京都港区、設立年月日：１９９６年１月３１日、代表取締役：井上雅博）が運営するＹａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮは、１か月あたり約４，５２７万人のユニークカスタマー数※と、１日１２億４０００万ページビューのアクセスを誇るインターネットの総合情報サイトで、検索、コンテンツ、コミュニティー、コマース、モバイルなど多くのサービスを提供しています。Ｙａｈｏｏ！のグローバルウェブネットワークは、アメリカ合衆国、ラテンアメリカ、カナダ、ヨーロッパ、アジアなど世界２５の国と地域で展開しています。
※２００６年１２月のＮｉｅｌｓｅｎ／／ＮｅｔＲａｔｉｎｇｓ「ＮｅｔＶｉｅｗ ＡＭＳ ＪＰ」における家庭からの視聴率８７．３％、職場からの視聴率９０．７％というデータをもとに、家庭、または職場からのインターネットユーザーを約５，１７５万人（ＮｅｔＲａｔｉｎｇｓ Ｊａｐａｎ「インターネット基礎調査」より）としてＹａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮのユニークカスタマー数を算出。
Ｙａｈｏｏ！とＹａｈｏｏ！のロゴマークは、米国ヤフーの登録商標または商標であり、ヤフー株式会社はこれらに関する権利を保有しています。文中の会社名および商品名は、各社の登録商標または商標です。