ネプロジャパンとネプロアイティ、「携帯電話料金の節約ＩＩ」に関する調査結果発表
９割弱が、携帯電話により生活が変化したと実感
１日の携帯電話利用時間「５時間以上」１３％、「手紙・葉書を書かなくなった」６５％
（３キャリア携帯コアユーザー３，７４６人からのアンケート結果）
株式会社ネプロジャパン（本社：東京都中央区金井孟代表取締役社長、Ｔｅｌ：０３－６８０３－３９７０）と連結子会社の株式会社ネプロアイティ（同、Ｔｅｌ：０３－６８０３－３９８０）は、携帯電話コアユーザー（平均回答者属性：性別；男性４１％・女性５９％／年代；２０代４２％・３０代３７％）の生の意見を収集した結果を毎月「モバイルレポート」としてまとめてご提供しています。
今回のレポートは、「携帯電話料金の節約ＩＩ」をテーマに、２００７年２月８、９の両日アンケートを実施した内容をまとめました。その調査結果については以下の通りです。
＜調査結果の要約＞
社団法人電気通信事業者協会によると、平成１９年１月末の携帯電話契約数は９，５００万を越えており、１３歳以上の人が１人１台の携帯電話を持っている状況ですが、携帯電話の普及は国民の生活にどのような影響を与えているのでしょうか（※平成１８年３月に「携帯電話による生活の変化」に関するアンケートを実施しており、今回は２度目の調査となります）。
携帯電話により「生活が変化した」と感じることがあるかどうかについては、９割弱のユーザーが感じることがあるという結果になりました。前回の調査では、８割強のユーザーが生活の変化を実感していましたので、微増しています。
１日の利用時間については、「３０分～３時間未満」が６割弱を占めています。一方、「５時間以上」の長時間利用は１３％を占めており、前回の調査では１０％でしたので、こちらも微増しています。
携帯電話を使ったサービスで頻繁に使うようになったものは、「通販／オークション」４０％、「音楽」３８％に人気が集まっています。逆に、しなくなったことについては、「手紙・葉書等を書いて送る」６５％が圧倒的に多く、メールが手紙や葉書の代わりになってきていることが伺えます。
生活の変化については、「待合せの時間調整が容易に」「電話番号を覚えない」「情報収集が楽になった」に意見が集まりました。前回の調査と比較すると、「電話番号を覚えない」は３％減少しています。その他の生活の変化について自由記述で聞いたところ、「個人情報の漏洩」「携帯依存症」「漢字が書けなくなってしまった」等の意見が多く挙がりました。
＜アンケート概要＞
１．アンケート方法：ｉモード、Ｙａｈｏｏ！ケータイ、ＥＺｗｅｂ公式サイト
２．「ザ★懸賞」上でのアンケート
３．アンケート期間：平成１９年２月８日ＡＭ１０：００～
２月９日ＡＭ３：００
４．有効回答数：３，７４６人
５．回答者の属性：『性別』男性４４％、女性５６％
『年齢』１９歳以下：３％（１２７人）、
２０代：３６％（１，３４８人）、
３０代：４４％（１，６２９人）、
４０代以上：１７％（６４２人）
Ｑ２：携帯電話の１日の利用時間は合計でどの位ですか？
（通話、メール、ｗｅｂ等で携帯電話を手にしている時間）－（択一選択）
※参考資料を参照
※以下、詳細は添付資料を参照
※男女別、職業別、年代別（１０代～５０代）回答など詳細なデータをホームページに掲載しております。
詳しくは下記ＵＲＬでご確認ください。
ＵＲＬ：http://www.nepro.jp/jp/mobile/index.html
【株式会社ネプロジャパンの企業概要】 ＵＲＬ：http://www.nepro.jp/
代表者：代表取締役社長 金井 孟
本社：東京都中央区京橋１－１１－８
設立日：１９９１年１２月（１９９５年１１月より移動体通信事業に着手）
資本金：５６９百万円
売上高：１８，０１２百万円（２００６．３期単体）／１８，６５４百万円（２００６．３期連結）
ネプロジャパンは、１９９５年１１月より移動体通信事業に着手し、『人とユビキタス情報社会の真ん中に』をコンセプトに、次世代を見据えた「Ｍｏｂｉｌｅ＆ＩＰ」を中心とするビジネスを展開しています。携帯端末販売からＯＡ機器、ＶｏＩＰソリューションまで、ユビキタスをキーとした通信サービスを提供しています。
【株式会社ネプロアイティの企業概要】 ＵＲＬ：http://www.nepro.jp/it
代表者：代表取締役社長 三宅川 登
本社：東京都中央区京橋１－１１－８
設立日：２０００年２月
資本金：１４８百万円
ネプロアイティは２０００年２月よりモバイルインターネット最前線における新たなマーケットの創造、魅力的なモバイル活用を提案した様々なビジネスを展開しております。モバイルコマース、モバイルコンテンツサービス、企業向けモバイルソリューションの企画から開発、運営までを行っています。グループ各社との情報共有により、エンドユーザーのニーズやウォンツを明確にキャッチし、リアルな市場動向に即した最適なシステム、サービス、モバイル広告を提供しています。