マニュライフ生命、運用成果を確保できる投資型年金保険「びっくり箱」を発売
運用成果を確保できる、分かり易く先進的な投資型年金保険を発売
マニュライフ生命保険株式会社（代表執行役社長兼ＣＥＯ ジェフ・クリックメイ）は、運用成果を確保できる先進的な投資型年金保険の新商品「びっくり箱」を開発し、６月２５日よりＭＵＦＧの子会社である株式会社三菱東京ＵＦＪ銀行（頭取 畔柳 信雄［くろやなぎのぶお］）で販売を開始します。また、ＭＵＦＧグループの三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社（取締役社長 上原 治也［うえはらはるや］）でも順次、同商品を取り扱う予定です。
この新しい投資型年金保険は、資産運用に取り組む機会に恵まれなかった多くのお客様の、分かり易く簡単な方法で運用に取り組みたい、というニーズにお応えし開発されたもので、１）資産運用の目標設定機能により、簡単に将来目指したい目標値を設定でき、その明確な目標に基づき、国際分散投資された特別勘定で積極的に資産を運用できる ２）ご契約日の１年経過以後、設定した目標に到達した場合は自動的に運用成果が確保され、受け取ることができる ３）年金原資が最低保証され安心、などの先進的な機能を一体化させた画期的な投資型年金保険です。
ちなみに、商品名の「びっくり箱」は、誰にも親しみやすく、非常に多くの魅力が満載されていて、うれしい驚きをもたらしてくれる保険商品ということから命名されました。
「びっくり箱」が加わることにより、ＭＵＦＧで取り扱うマニュライフ生命の投資型年金保険は、より一層豊富なラインナップとなり、お客様の様々なニーズにお応えできるようになります。
「びっくり箱」の主要な特長は以下のとおりです。
◆資産運用の目標を立てることができます。国際分散投資された特別勘定で積極的に運用します。
ご契約時に、目標値（基本保険金額＊１に対する積立金額の割合）を設定できます。「世界バランス７５（株式７５％）」「世界バランス５０（株式５０％）」の２つの特別勘定からいずれかを選択し、積極的に運用できます。
◆ご契約日から１年経過以後、目標に達した場合は運用成果を自動的に確保できます。
積立金額が目標値に達した場合、積立金額が目標値に到達したことをマニュライフ生命からご契約者様へ郵送でお知らせします。また、目標到達日の積立金額を責任準備金額として特別勘定から一般勘定に自動的に移行しますので、ご契約者様が悩んだりすることなく運用成果を確保できます。
◆運用期間満了後の年金原資として、基本保険金額の１００％が最低保証されます。
仮に資産運用が不調で、目標値に到達しなかった場合でも、基本保険金額の１００％が最低保証されます。（「世界バランス７５」を選択し運用期間を延長しない場合には、基本保険金額の９０％が最低保証されます。）
＊１ 基本保険金額とは、死亡給付金等をお支払いする際に基準となる金額で、一時払保険料は基本保険金額と同額になります。
＜別紙＞「びっくり箱」の主要な特長
（※ 関連資料を参照してください。）
【マニュライフについて】
マニュライフ生命保険株式会社（「マニュライフ生命」）は、マニュライフ・ファイナンシャル社のグループ企業で、世界的な格付け会社スタンダード＆プアーズ社から、最高位の格付けである「ＡＡＡ」を取得しています（２００７年５月末現在）。
マニュライフ・ファイナンシャルは、カナダを本拠とし、世界１９ヶ国・地域で数百万のお客様にサービスを提供している金融サービスのリーディング・グループです。カナダおよび日本、大部分のアジア地域では、マニュライフ・ファイナンシャルとして、また、米国においては、主にジョン・ハンコックとして事業を展開し、同社職員、エージェントおよび販売パートナーの広範囲にわたるネットワークを通じて、お客様に多種多様な保障商品や資産運用サービスを提供しています。マニュライフ・ファイナンシャルの管理運用資産は２００７年３月３１日現在４，２６０億カナダドル（３，７００億米ドル）となっています。
マニュライフ・ファイナンシャル社は、トロント証券取引所、ニューヨーク証券取引所およびフィリピン証券取引所においては「ＭＦＣ」の銘柄コードで、また、香港証券取引所では「０９４５」で取引されています。
マニュライフ・ファイナンシャルについての詳細は同社ホームページ（ www.manulife.com ）をご覧下さい。マニュライフ生命のホームページは次の通りです。（ www.manulife.co.jp ）
弊社はカナダのトロントに本社を置くマニュライフ・ファイナンシャルのグループ会社です。
Ｍａｎｕｌｉｆｅのロゴおよびブロック・デザインは、マニュファクチャラーズ・ライフ・インシュアランス・カンパニーの登録サービスマークおよび登録商標であり、同社およびマニュライフ・ファイナンシャル・コーポレーション等の同社関連会社によって使用されるものです。
（※ 別紙は関連資料を参照してください。）