富士経済、機能性プラスチックコンパウンドのアジア市場を調査結果を発表
機能性プラスチックコンパウンドのアジア市場を調査
◆日本を除く、中国・アジア諸国を中心に市場拡大◆
■２００６年：６５８．９万トン（前年比６．６％増）、１兆７，２３２億円（前年比１２．５％増）
■２０１１年予測：８５１．０万トン（年率５．２％増）、２兆７２４４億円（年率９．６％増）
総合マーケティングビジネスの（株）富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町 代表取締役 阿部英雄０３－３６６４－５８１１）は、このほどアジア地域における機能性プラスチックコンパウンド市場と樹脂・コンパウンドメーカーの事業戦略を調査した。その結果を報告書「２００７ コンパウンド市場の展望と中国・アジア戦略」にまとめた。
本報告書では応用用途が拡大している汎用樹脂コンパウンド５品目、エンプラコンパウンド７品目、スーパーエンプラコンパウンド４品目のアジア市場動向を調査し今後の予測を行った。また、アジア地域に展開する樹脂メーカー１６社及びコンパウンドメーカー３７社の生産体制や事業戦略を明らかにした。
＜調査結果の概要＞
１．機能性プラスチックコンパウンド市場
※添付資料１をご参照ください。
０６年の汎用樹脂コンパウンド市場は、数量ベースで５２０．７万トン、金額ベースで１兆１，０３６億円となった。数量ベースで６０％以上を占めるＰＶＣ（塩ビ コンパウンド）は、中国や東南アジアで需要が拡大しているが、日本では縮小している。需要量が概ね自動車生産台数と連動するＰＰ（ポリプロピレン コンパウンド）は日本の需要が５０％を占めるが、今後は自動車生産台数の急増が見込まれる中国やインドが牽引して市場が拡大すると予測される。ＰＥ（ポリエチレン コンパウンド）を主に電線・ケーブル向けに採用しているのは日本のみである。今のところ新規用途が見当たらず、今後は微増推移が予測される。ＡＢＳ（アクリルニトリルブタジエンスチレン コンパウンド）は難燃性ＡＢＳが電気・電子機器類向けに、耐熱性ＡＢＳが自動車部品向けに採用されている。中国と日本の需要比率が高いが、東南アジアでも需要が増加しつつある。
エンプラコンパウンド市場は、数量ベースで１２８．７万トン、金額ベースで５，３８１億円となった。エンプラコンパウンド市場で最も需要量が多いＰＣ（ポリカーボネイト コンパウンド）は、その大半がＰＣ／ＡＢＳ（ＰＣのグレード）であり、ＯＡ機器ハウジングや液晶テレビ、携帯電話などを中心に二桁の伸びを維持している。また、難燃性のＡＢＳやＰＳ（ポリスチレン コンパウンド）からＰＣ／ＡＢＳへの代替が進行していることも拡大要因となっている。ＰＡ６（ポリアミド６ コンパウンド：主に自動車部品、産業用機械部品用途など）とＰＢＴ（ポリブチレンテレフタレート コンパウンド：主に自動車部品、電気・電子部品用途）は日本の比率が高い。自動車用途で使用されることが多く、アジアの自動車生産台数の伸びと連動し今後も需要は堅調に増加して行くと予測される。ｍ－ＰＰＥ（変性ポリフェニレンエーテル コンパウンド：主に家電・ＯＡ機器のハウジング、自動車部品用途）は日本を除くアジアでは主に家電・ＯＡ機器部品などに採用されているが自動車部品用途も増加している。
スーパーエンプラ（高機能樹脂）コンパウンド市場は、数量ベースで９．５万トン、金額ベースで８１５億円となった。アジア全般で自動車や電子部品向けを中心に二桁成長した。スーパーエンプラコンパウンドの中で日本需要の比率が極めて高いＰＰＳ（ポリフェニレンサルファイド コンパウンド）は、中国や東南アジアでも急速に市場を伸ばしているが、今後も日本における自動車用途が牽引し市場拡大すると予測される。ＰＰＳ以外のスーパーエンプラコンパウンドは、中国や台湾、東南アジアなどの需要比率が高く、樹脂・コンパウンドメーカー各社がアジア展開に注力していることから、今後も日本を除くアジア市場を中心とした需要増加が続くと予測される。
２．樹脂・コンパウンドメーカー戦略動向
添付資料２をご参照ください。
＜調査対象＞
◇メーカー戦略編◇ Ａ．樹脂メーカー１６社 Ｂ．コンパウンドメーカー３７社
◇コンパウンド市場編◇
１．汎用樹脂５品目 ＰＰ、ＰＥ、ＰＶＣ、ＰＳ、ＡＢＳ
２．汎用エンプラ７品目 ＰＣ、ＰＡ６、ＰＡ６６、ＰＯＭ、ｍ－ＰＰＥ、ＰＢＴ、ＧＦ－ＰＥＴ
３．スーパーエンプラ４品目 ＰＰＳ、ＰＡ６Ｔ、ＰＡ９Ｔ、ＬＣＰ
＜調査方法＞
富士経済専門調査員による対象企業及び関連企業・団体などへの直接面接取材及び公開データの収集と分析。
＜調査期間＞ ２００７年４月～６月
資料タイトル：「２００７ コンパウンド市場の展望と中国・アジア戦略」
体 裁 ：Ａ４判 ３０７頁
価 格 ：１００，０００円 （税込み１０５，０００円）
ＣＤ－ＲＯＭセット価格１１０，０００円（税込み１１５，５００円）
調査・編集 ：富士経済 東京マーケティング本部 第三事業部
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発 行 所 ：株式会社 富士経済
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