レビックグローバル、２００７年度新入社員対象の「内定者フォロー動向調査」結果を発表
２００７年度新入社員「内定者フォロー動向調査」結果
多様化する「内定者フォロー」と、浸透しつつある「入社前教育」
～新入社員の８６％が内定期間の学習の必要性を実感～
企業内教育サービスの株式会社レビックグローバル（本社 東京都渋谷区、代表取締役社長 川口 泰司、ＴＥＬ：０３－５７９０－８５５０）は、２００７年度入社の新入社員を対象に「内定者フォロー」に関する実態調査を実施しました。
採用競争が激化する中、企業の採用担当者は内定辞退を防止するために「内定者フォロー」をしっかりと行い、さらに入社後の即戦力化を求めて「入社前教育」を行うことが一般化してきています。今回の調査では、２００７年新入社員に対して、内定時代に実施された「内定者フォロー」について初めて実態調査を行い、入社動機への影響や内定辞退のきっかけ、入社準備としての事前学習の内容や役立ち度など尋ねてみました。
■旧来型の懇親会やオフ会＋集合研修の組み合わせが主流
内定者のフォローとしては、旧来型の懇親会やオフ会が依然として多数派です（６１％）。これに事前教育として「集合研修」を組み合わせるパターンが多く実施されています（６８％）。何もフォローがなかったケースは５％と極めて少数派です。事前教育では、集合研修が５０％と最も多く、ｅラーニング（３５％）や通信教育（３３％）もそこそこ実施されています。
■８３％が、ネット系のコミュニケーションは入社動機に影響なしと回答
内定者フォローそのものが入社の動機になったケースは約３０％ですが、逆に内定辞退のきっかけになったケースが９％しかないことから、内定者フォローの実施には一定の辞退防止効果があることがわかります。
また、ネット系のコミュニケーションであるコミュニティサイトやＳＮＳは、入社動機に影響しなかったという回答が８３％ありますが、男女別に見ると、男性の９７％が入社動機に影響しなかったと回答している反面、女性の３３％が入社の決め手になったと回答しています。男性に比べ女性はコミュニケーションが入社を促すきっかけになりやすいことがうかがえます。
■８４％が内定期間の学習課題の学習効果を認め、８６％が入社前学習に意欲を示す
内定者の６８％が何らかの学習課題を与えられており、８４％が「役に立つ」「いくらか役に立つ」と回答していることから、入社前の事前学習効果はそれなりにあるようです。
また、半数以上の内定者が入社準備のために何らかの自主学習を行っており、全体の８６％が入社前に何らかの学習をしておいた方がよいと考えています。これは、本調査実施時期が入社約２カ月後であることから、社会人になってからの実感を表していると言えます。中でも「社会人としての心構え」が４１％、「ビジネスマナー」が３８％と高い水準にあり、社会に出てからのギャップを感じている新入社員が多いことがわかります。
≪本調査の概要≫
調査対象：従業員１，０００名以上の企業に勤務する２００７年４月入社の大卒社員（大学院は含まれない）
調査方法：インターネットによるアンケート方式
調査時期：２００７年５月２４日～２５日（２日間）
回答数：有効回答数２５０名
回答者性別：男性１３０名（５２．０％）、女性１２０名（４８．０％）
回答者地域：関東１３１名（５２．４％）、中部３６名（１４．４％）、近畿３７名（１４．８％）、中国１３名（５．２％）、四国６名（２．４％）、九州７名（２．８％）、東北１２名（４．８％）、北海道８名（３．２％）
回答者職種：事務系１０３名（４１．２％）、技術系９５名（３８．０％）、その他５２名（２０．８％）
本調査結果をまとめたレポートは、弊社が運営する人財育成．ＮＥＴ（ http://www.jinzaiikusei.net/ ）でダウンロードすることができます。
■株式会社レビックグローバルについて
株式会社レビックグローバルは、企業内教育のための教材開発事業やグローバル化支援事業を中心とする、ラーニングソリューションベンダーです。その活動は日本だけでなく中国にも展開しており、多数の日系企業、欧米企業のアジア展開を、主として人材開発の面で支援しています。
代表者：川口泰司（代表取締役社長）
本 社：東京都渋谷区元代々木町３０－１３ 日交元代々木ビル１Ｆ
資本金：４億３４３２万円
拠 点：東京、愛知、大阪、ミュンヘン、北京、大連
設 立：２００１年４月
ＵＲＬ：http://www.revicglobal.com/