日本情報通信とネットワールド、高砂熱学工業に仮想化ソフトウェアを導入
日本情報通信株式会社、株式会社ネットワールド
高砂熱学工業へＶＭｗａｒｅ（Ｒ）の仮想インフラストラクチャを導入
～ ＶＭｗａｒｅによるサーバー統合・抑制により、コスト削減とＩＴ投資の最適化を実現 ～
日本情報通信株式会社（以下、日本情報通信、本社：東京都中央区、代表取締役社長：富田修二）と、株式会社ネットワールド（以下、ネットワールド、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：塩田侯造）は、空調設備工事最大手の高砂熱学工業株式会社（以下、高砂熱学工業、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石田栄一）へ、本番の業務サーバーの統合や抑制に仮想化ソフトウェア「ＶＭｗａｒｅ（Ｒ） Ｉｎｆｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅ ３」を導入したことを発表します。
■背景
＜システム利用率と運用効率の改善＞
「ユーザが使いやすいシステム環境」に向けて整備を進めていた高砂熱学工業では、ＩＴ化に比例して、増加する物理サーバーやストレージの利用効率の悪さと、設置スペースやラックコストが課題としてありました。
当初、この課題に対してブレードサーバーを導入し、省スペース化を図る対策は施していましたが、サーバーが増加する以上、根本的な解決には繋がらないため、ハードウェアリソースをもっと効率的に使える仕組みを探していました。解決策として採用されたのが、高いパフォーマンス環境でサーバー統合、パーティショニングを実現する「ＶＭｗａｒｅ（Ｒ） Ｉｎｆｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅ ３」です。
■選定理由
＜リソースの有効活用により、サーバー台数の減少・抑制が可能＞
「ＶＭｗａｒｅ（Ｒ） Ｉｎｆｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅ ３」なら、ＣＰＵやメモリー、ディスクが高度なリソース共有と動的な割り当てにより有効活用できます。「ＶＭｗａｒｅ（Ｒ） ＤＲＳ」機能により、複数台のサーバーにわたってリソース配分や負荷の平準化を図ることが可能になります。
＜システム停止を減らし、高信頼・高可用システムを実現＞
稼働中のＯＳやアプリケーションを仮想マシンごと無停止で別のサーバーに移動できる「ＶＭｏｔｉｏｎ」機能を利用すれば、定期的な、あるいは事前に計画されている物理サーバーのメンテナンスやアップグレード時も、サービス停止する必要がなくなります。
また「ＶＭｗａｒｅ（Ｒ） ＨＡ」機能により、サーバーハードウェア障害時には、リソースの空いている別のＶＭｗａｒｅのサーバー上で各システムをストレージから自動的に起動し、自動復旧されます。
■導入効果
＜システムリソースの一元管理と運用管理の向上、コスト削減とＩＴ投資の最適化を実現＞
高砂熱学工業 情報システム本部 システム企画部の中嶋 規雅主査は、以下のように述べています。
「日本情報通信とは２０年以上の信頼関係があり、当社のシステム環境をすべて把握してくれています。そのため安心して任せることができ、短期間でスムーズに導入することができました。ＶＭｗａｒｅは初期導入時の費用さえ確保できれば、あとはサーバーを集約すればするほどコスト削減効果が累積していきます。ＩＴ投資の最適化を推進していく上でも非常に有効だと感じています。物理サーバーだと調達の度に稟議を上げねばならず、環境を構築するのが大変でした。今後サーバーは、本番環境も、開発・テスト環境も全てＶＭｗａｒｅ上で稼働させていきます。」
また、高砂熱学工業 情報システム本部 システム管理部の島田 建章氏は、次のように述べています。
「最初は、設定項目等ＶＭｗａｒｅ独自の概念を理解するのが難しかったが、ネットワールドによるオンサイトトレーニングでのわかりやすい説明により、クリアできました。当初考えていたよりも、ＶＭｗａｒｅはパフォーマンスが良く、運用が非常に楽になり大満足です。例えば、統合管理ツール「ＶＭｗａｒｅ（Ｒ） ＶｉｒｔｕａｌＣｅｎｔｅｒ」で、ＣＰＵやメモリー等の利用状況を一目で把握できますし、ログの確認も可能で、仮想サーバーの構築も含めほとんどの作業をリモートで行え、非常に助かっています。」
今後、企業にはますます、ベンダーに依存しない形で、環境やユーザニーズの変化に迅速かつ柔軟に対応できるビジネスモデルとＩＴの活用が要求されます。日本情報通信およびネットワールドでは、今後も、ＴＣＯ削減と高可用性を実現するＶＭｗａｒｅの仮想化技術とそのソリューションの提案に取り組んでいきます。
（注）本プレスリリースに記載されている会社名、製品名等は各社の商標または登録商標です
■高砂熱学工業株式会社について
高砂熱学工業株式会社は、ビルや工場、各種施設などに対し、高性能・高品質な空調設備を提供しています。創業８０年以上の歴史を誇る同社は、現在は、一般空調、作業環境空調、プロセス空調、電気・計装・通信技術・ＤＨＣ（地域冷暖房）などの領域でもビジネスを拡大しています。
同社の大きな強みとなっているのは、業界屈指の技術力で、これまでに取得した特許件数は、業界内でもトップクラスを誇っています。
http://www.tte-net.co.jp/
■日本情報通信株式会社について
日本情報通信株式会社は、１９８５年に日本電信電話株式会社（ＮＴＴ）と日本アイ・ビー・エム株式会社（日本ＩＢＭ）の合弁会社として設立されました。自動車業界とその関連業界をつなぐネットワークシステム「ＪＮＸ」の構築・運用をはじめ、通信、運輸、金融業界等で数多くのＳＩサービスの実績があり、ＣＲＭ／ＢＩ、ネットワーク／業界ポータル、プラットフォームソリューションそしてＩＴＩＬ準拠のシステム運用など、ネットワークとミドルウェアの技術を組み合わせた価値あるソリューションを提供しています。
http://www.niandc.co.jp/
■株式会社ネットワールドについて
株式会社ネットワールドは、ＩＴインフラストラクチャのソリューション・ディストリビュータとして、ユーティリティ・コンピューティング時代の企業データセンタと、そのセキュアでユビキタスなアクセスを実現する革新的な技術製品と関連サービスを提供しています。サーバーやストレージ、そしてアプリケーションの仮想化に早期から取り組み、次世代のＩＴインフラストラクチャのあるべき姿をリードしています。
http://www.networld.co.jp/