日本総研と楽天リサーチ、「エンターテインメント鑑賞・消費に関するアンケート」結果を発表
エンターテインメント鑑賞は“自宅近く”を希望
課題は“料金、場所、チケット入手”の工夫
～ 横浜市、川崎市、湘南地区のエンターテインメント鑑賞・消費に関するアンケートより ～
株式会社日本総合研究所（代表取締役社長：木本 泰行、東京都千代田区一番町１６番）と楽天リサーチ株式会社（代表取締役社長：森 学、東京都港区六本木１－８－７）は、横浜市、川崎市、湘南地区（藤沢市、茅ヶ崎市、平塚市）に在住する２０歳から４９歳の男女を対象に、「エンターテインメント鑑賞・消費に関するアンケート」を実施しました。
今回の調査は、２００６年１２月１２日から１２月１５日までの期間に、楽天リサーチ登録モニター（約１４０万人）から横浜市、川崎市、湘南地区（藤沢市、茅ヶ崎市、平塚市）に在住する２０歳から４９歳の男女を抽出し、有効回答を得た３００人のデータを基に集計しました。なお、今回のアンケートでは映画館、劇場、コンサートホールなどの「エンターテインメント施設における鑑賞動向」を探るものとなっています。
【 調査結果 】
過去１年間のエンターテインメント鑑賞経験の内容を見ると、映画が半数近くに至る一方で、音楽コンサートや演劇の中には１０％未満のものが多い、という結果になっています。しかし、今後の鑑賞希望は、全ての項目で鑑賞経験よりも高い割合を示しており、さらなる需要が期待できると考えられます。
鑑賞地域に関する回答からは、「近いところでみたい」、「見たいものがあれば、遠くても出かける」という行動パターンが読み取れました。しかし実際は、「東京まで出なければ見たい演劇や音楽コンサートが鑑賞できない」という現実があり、「近いところでみたいが、近いところでは見たいものがやっていない」状況であることがわかります。
エンターテインメント鑑賞に関する要望からは、「料金を安くしてほしい」が７４．０％、「近いところで見たい」が３９．３％、「チケットを欲しいときに入手したい」が３９．０％と多く、この３点が課題であることが伺えます。料金については、鑑賞時に食事や喫茶などの利用額が低いことからも、「鑑賞にお金がかかった分、節約しよう」という考え方があることが読み取れます。
エンターテインメントへの需要は、地方自治体や民間企業の取り組みによって、まだ拡大の余地があると考えられます。そのためにも、料金、場所、チケット入手といった鑑賞者の障壁を取り除く工夫が必要になります。
（※ 以下、詳細は添付資料を参照してください。）