矢野経済研究所、自動車用蓄電池に関する調査結果を発表
自動車用蓄電池に関する調査結果
～ 喫緊の課題として自動車に求められる環境・燃費対策。
ＥＶ／ＨＥＶ用途のリチウムイオン電池市場に伸長の可能性が高まる ～
◆調査要綱
矢野経済研究所では自動車において需要・重要度が高まっている『電源』確保の観点から蓄電池（バッテリー）の実態について調査、現状の市場観や参入企業の取組動向、日米欧を中心とした環境関連法令などをもとに、現在から近い将来にわたっての開発トレンドを調査した。ＥＶ／ＨＥＶを中心とした自動車用途における蓄電池の選択肢や可能性を分析、蓄電池デバイス別に２０１５年までのワールドワイドにおける市場規模を予測した。
１．調査対象：自動車用蓄電池（鉛、Ｎｉ－ＭＨ、Ｌｉ－Ｉｏｎ二次電池、キャパシタ）
２．調査期間：２００６年５月～２００６年８月
３．調査方法：当研究所専門調査研究員による直接面接取材、電話取材、文献調査等
◆調査結果サマリー
＞日米を中心にＨＥＶの市場が拡大。２０１５年には０５年比最大１６倍以上に拡大の可能性も
・ガソリン価格の高騰と環境負荷低減の観点から、即効性のある対策としてＨＥＶの需要が高まり、市場規模は０５年３２万台から２０１５年には最大５３７万台に達する可能性がある。
＞信頼性が重要視される自動車では、鉛蓄電池はなくならない
・自動車における電源確保は、伸長する電子化により重要性がさらに高まっている。
信頼性とコストが重視される自動車用途においては、消耗・交換部品でもある鉛蓄電池は今後も存在感の高いデバイスである。
＞Ｌｉ－Ｉｏｎ二次電池が主役に。Ｎｉ－ＭＨも用途とコストの棲み分けで活路あり
・現在主流になっているＮＩ－ＭＨ二次電池は、より高出力・高容量のＬｉ－Ｉｏｎ二次電池へと置き換えられる可能性が高い。２０１５年にはＨＥＶの３分の２近くを占める可能性がある。一方、Ｎｉ－ＭＨ二次電池もコストと用途から選択肢として継続採用の可能性がある。
◆発刊資料体裁
資料名：「２００６年自動車用蓄電池デバイスの現状と展望」
発刊日：２００６年８月２８日
体 裁：Ａ４判 ２２０頁
定 価：１２６，０００円（本体価格：１２０，０００円、消費税 ６，０００円）
○株式会社矢野経済研究所
所在地：東京都中野区本町２－４６－２
代表取締役社長：水越 孝
設 立：１９５８年３月
年間レポート発刊：約２５０タイトル
ＵＲＬ：http://www.yano.co.jp/
（※ 以下、詳細は添付資料を参照してください。）