ＳＴマイクロ、ＣＡＴＶ用ＳＴＢ向け低コスト・フロントエンド・ソリューションを発表
ＳＴマイクロエレクトロニクスが、
ＤＯＣＳＩＳ（Ｒ） ３．０チャネル・ボンディングに対応した
ＣＡＴＶ用ＳＴＢ向け低コスト・フロントエンド・ソリューションを発表
新しいソリューションは、ＳＴの幅広く使用されている
ＳＴＶ０２９７ ＱＡＭデモジュレータ・ファミリを補完
ケーブルＴＶ用セット・トップ・ボックス（ＳＴＢ）向けＩＣで世界をリードするサプライヤ＊であるＳＴマイクロエレクトロニクス（http://www.st-japan.co.jp/ ＮＹＳＥ：ＳＴＭ、以下ＳＴ）は、ＤＯＣＳＩＳ（Ｄａｔａ Ｏｖｅｒ Ｃａｂｌｅ Ｓｅｒｖｉｃｅ Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ Ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ）２．０規格に対応し、ダウンストリームの帯域幅を大幅に改善するＤＯＣＳＩＳ ３．０チャネル・ボンディング・スキームに完全に準拠するケーブルＴＶ用ＳＴＢの新しい低コスト・フロントエンド・ソリューションを発表しました。新しいＳＴＶ０４９８は、既に３，０００万個を超えるケーブルＴＶ ＳＴＢに採用されているＳＴＶ０２９７ ＱＡＭデモジュレータ・ファミリを補完するものです。
ＳＴＶ０４９８はＤＯＣＳＩＳ ３．０仕様に準拠し、ダウンストリーム・チャネル・ボンディングに対応しているため、最大合計１２０ Ｍｂｉｔ／ｓのＤＯＣＳＩＳダウンストリーム・レートを実現します。また、ＳＴＶ０４９８は新しい規格に対応しているため、メーカーは現在ケーブル事業者が供給や計画をしている、双方向サービスやビデオ・オンデマンド・サービス用のコスト競争力の高い高性能ＳＴＢを生産することができます。
この新しいフロントエンド・ソリューションは、高度なネットワーク処理用として４５０－ＤＭＩＰＳ（ドライストーンＭＩＰＳ）の機能を持つ高性能ＳＴ４０ ＣＰＵを備え、３台のＱＡＭ（直交振幅変調）デモジュレータを前進型誤信号訂正（ＦＥＣ）と統合することによって、ＤＯＣＳＩＳと双方向ＳＴＢやＰＶＲ（デジタル式ビデオ録画再生装置）のビデオ信号との間でフレキシブルな使用が可能です。
これにより、ＩＰｖ４（インターネット・プロトコル・バージョン４）と、さらに多くのインターネット・アドレスを事業者が利用できるようになり、マルチキャストや今後のネットワークの進化を実現する次世代ＩＰｖ６をサポートします。
統合イーサネットと高速ＵＳＢインタフェースは、アプリケーションのホスト・コンピュータへの低コストな接続を実現します。ＳＴＶ０４９８は、評価基板と、ＤＳＧ（ＤＯＣＳＩＳセットトップ・ゲートウェイ）ボックスや高性能ケーブル・モデムなど、さまざまなケーブル・プラットフォームを製品化するまでの時間を最小化するソフトウェアによって完全にサポートされています。
２チップのＳＴＶ０４９８ソリューションは３８６ピンと３６ピンのＢＧＡパッケージに実装され、約１万個発注時の価格は約１６．００ドルです。現在サンプル品を出荷しており、量産は２００７年第３四半期を予定しています。
■ＤＯＣＳＩＳについて
ＤＯＣＳＩＳは、ケーブルＴＶシステム・ネットワーク上で高速データ配信を行うケーブル・モデム用のインタフェース要件を、市場志向型の準拠性を確認する方法で定義しています。ケーブル事業者は、これによって「常時接続」のインターネット接続を通したブロードバンド・インターネット接続、電話、リアルタイムの双方向型ゲーム、ビデオ会議など、さまざまな高価値サービスを提供することができます。ユーザーには、大きな時間的、金銭的な投資をしなくても、低価格でインターネットのブロードバンド接続が提供されます。
ＤＯＣＳＩＳは、Ｃａｂｌｅ Ｔｅｌｅｖｉｓｉｏｎ Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ， Ｉｎｃ．の商標です。
＊”ＭＰＥＧ Ｖｉｄｅｏ ＩＣｓ： Ｔｒａｎｓｉｔｉｏｎｉｎｇ ｔｏ Ｈ．２６４”（インスタット社、２００６年７月）
■ＳＴマイクロエレクトロニクスについて
ＳＴマイクロエレクトロニクスは、多種多様な電子機器向けに半導体製品やソリューションを開発・提供する世界的な総合半導体メーカーです。ＳＴは、他社の追随を許さない高度なシリコン技術とシステムノウハウを擁しており、幅広いＩＰ（Ｉｎｔｅｌｌｅｃｔｕａｌ Ｐｒｏｐｅｒｔｙ）ポートフォリオ、戦略的パートナーシップ、大規模な製造力との組合わせにより、ＳｏＣ（システム－オン－チップ）技術に関し世界的リーダーとしての地位を確立しています。またＳＴの半導体製品は、市場における技術やシステムのコンバージェンス化を促進するために重要な役目を果たしています。ＳＴは、ニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ：ＳＴＭ）、パリ証券取引所（Ｅｕｒｏｎｅｘｔ Ｐａｒｉｓ）とミラノ証券取引所に上場されています。２００６年の売上は９８．５億ドルで、純利益は７億８２００万ドルでした。さらに詳しい情報はＳＴのホームページをご覧ください。
ＳＴ日本法人：http://www.st-japan.co.jp
ＳＴグループ（英語）：http://www.st.com
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