矢野経済研究所、カー用品に関する調査結果を発表
カー用品の需要動向調査の結果
＜調査要綱＞
矢野経済研究所ではカー用品産業を主要１０分野に分類し、分野別市場動向の調査・分析を行った。また、消費者モニター調査を併用することにより、カー用品産業の現状課題と今後の方向性を検証した。
１．調査対象： カー用品サプライヤー、卸売業、小売業、（約２３０社）一般消費者
２．調査期間： ２００７年２月～７月
３．調査方法：面接調査、電話調査、メーカー出荷量調査、消費者調査、各種統計の分析
＜調査結果サマリー＞
【マーケット調査の結果】
１． カー用品店の客数が年々減少するなど、カー用品の消費マインドは全般的には低下傾向にある。カー用品の国内出荷は、２００５年１兆２，８４０億円（前年比１０６．０％）と一時的に増加した。その後、２００６年１兆２，８１０億円（同９９．８％）、２００７年１兆２，７１０億円（同９９．２％）と横ばい傾向に戻る見込み。
２． ２００６年は好調であった２００５年と同程度の市場規模をキープしている。それは、カーナビのＨＤＤ化や地デジ対応による単価アップ、２００５／２００６ シーズンの降雪によるタイヤ・ホイールの需要増加、ＥＴＣ車載機（機能用品）の安定的な需要、除菌・消臭など車内環境改善用品（オイル・ケミカル用品）の需要増加などによるものである。
３． ２００７年は、カーナビ、ホイール、ＥＴＣ車載機（機能用品）の好調要因が薄れるが、タイヤの値上げによる出荷額増加、車内環境改善用品（オイル・ケミカル用品）の需要増加などによって前年比微減程度で推移すると予測される。
【カー用品の市場規模】
＊ 関連資料 参照
【消費者調査の結果】（２００３年から続けている定例調査の結果を比較）
１．カー用品に対する支出は、これまで続いてきた引き締め意識がやや弱まっている。
２．今後カー用品店で利用したいサービスは、出張交換、タイヤの長期保管、代車、洗車などが挙げられた。
◆資料体裁
資料名：「カー用品産業白書２００７年版（第１２版）」
発刊日：２００７年７月３０日 Ａ４版 ３０３頁
定価：１５７，５００円（本体価格：１５０，０００円）（消費税等： ７，５００円）
○株式会社矢野経済研究所
所在地：東京都中野区本町２－４６－２ 代表取締役社長：水越孝
設立：１９５８年３月 年間レポート発刊：約２５０タイトル ＵＲＬ： http://www.yano.co.jp/