凸版印刷、超極薄紙を使用したダイレクトメール用パンフレットを発売
超極薄紙でより多くの情報が盛り込める『超極薄紙ＤＭパンフレット』を販売開始
～製造工程で無駄を減らし、省資源に貢献～
凸版印刷株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：足立直樹、以下 凸版印刷）は、超極薄紙を使用したダイレクトメール（以下ＤＭ）用パンフレット『超極薄紙ＤＭパンフレット』を商品開発しました。
８月１５日より、本格的に販売を開始、金融業界を中心として、キャンペーンや宣伝広告に力を入れている流通業界などに幅広く販売を展開していきます。
『超極薄紙ＤＭパンフレット』は、大きく３つの特長があります。
◆超極薄紙対応で、４色印刷もできる
超極薄紙（２０ｇ／ｍ２・２５ｇ／ｍ２・３３ｇ／ｍ２）とは、軽量用紙（４０ｇ／ｍ２）（※１）をさらに薄くした紙で、超極薄でありながら高不透明で、かつ鮮明な印刷ができます。
超極薄紙は一般的に、辞書や約款などに使われており、これまでモノクロ、もしくは２色のみの対応でしたが、『超極薄紙ＤＭパンフレット』は、精度の高い４色印刷ができるため、印刷物としての用途が拡大、ＤＭ用パンフレットなど汎用性の高いツールでの用途展開が可能になりました。サイズは、Ａ４からＡ５変形まで対応可能です。
◆多くの情報量をコンパクトに収録
これまでの主なＤＭ用パンフレットに使用されている用紙（５６ｇ／ｍ２）と比べると超極薄紙を使用した場合、同じ郵便料金でも３～５倍のページ数を確保でき、多くの情報量が盛り込めるようになります。
◆省資源・リサイクル適性に優れ、環境にやさしい
また、リデュースをキーワードに商品開発された『超極薄紙ＤＭパンフレット』は、用紙の総重量を軽減することによって、省資源に貢献しています。
総重量の軽減だけでなく、製造工程における効果的な紙とりによって、一般的なＤＭ用パンフレットのサイズ「２１０×１００ｍｍ」の場合、使用用紙面積を２４％削減、紙の使用量を軽減します。
そのほか、針金を使わないのり綴じ「グルー綴じ」を採用しており、紙を綴じている液体のりは、有害物質を出さず、リサイクル性に優れています。
●画像：超極薄紙を使った『超極薄紙ＤＭパンフレット』／図：環境への負荷軽減参考図
（※ 関連資料を参照してください。）
＜背景＞
・ダイレクトメール市場は、緩やかではありますが増加傾向にあります。米国では、１人あたりのダイレクトメール受け取り通数は、日本の約７倍にあたり、日本でも今後さらに需要が拡大していくと考えられています。
・２００７年９月より金融庁より施行される「金融商品取引法」により、金融機関はこれまで以上に、投資家に対して金融商品の説明やリスク度合いを正確にわかりやすく行うことが求められます。投資家に対して提供する情報量が増えれば、郵送コストも余分に発生するため、金融機関では情報量を増やしてもコストが維持できる対策が必要とされます。
＜売上目標＞
２００７年度 １億２千万円
２００８年度 ３億円
２００９年度 ６億円
＜今後の予定＞
凸版印刷では今後、８月１５日より本格稼動する、国内有数のダイレクトメール生産新拠点「羽村情報センター」、「朝霞証券工場」「坂戸工場」を連携させ、お客様へ効率的・効果的な「トッパンＤＭソリューション」を展開していきます。
※１ 軽量用紙
ＪＩＳ（ＪＩＳＰ０００１）の基準では軽量用紙とは４０ｇ／ｍ２未満と定義されています。
一般的には紙厚約５０μｍ以下の洋紙といわれてます。
（※ 画像、図は関連資料を参照してください。）