日本ビジネスオブジェクツ、ＮＥＣラーニングと認定トレーニングコース提供で業務提携
日本ビジネスオブジェクツとＮＥＣラーニング、トレーニングコースの業務提携を発表
～ビジネスオブジェクツユーザーへのトレーニング機会の拡大を実現～
東京発 ２００７年３月８日－ビジネスインテリジェンスソリューションのトップベンダーである日本ビジネスオブジェクツ株式会社（本社東京都渋谷区恵比寿代表取締役社長：印藤公洋、米国本社：サンノゼ、フランス本社：パリ、ＮＡＳＤＡＱ 上場、以下ビジネスオブジェクツ）は、本日、ＮＥＣラーニング株式会社（本社東京都港区芝 代表取締役執行役員社長 内海 房子、以下ＮＥＣラーニング）と認定トレーニングコースの提供において業務提携を行うことを発表しました。
ＮＥＣラーニングは、今回の提携により、ビジネスオブジェクツのトレーニング認定校として、ビジネスオブジェクツの認定トレーニングコースの提供を開始します。ＮＥＣラーニングは、これまでもＮＥＣが販売したビジネスオブジェクツ製品のトレーニングコースを独自に開発し、提供してきました。今回、統合ＢＩ製品の最新版「ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ（ＴＭ） ＸＩ Ｒ２」に対する市場ニーズに対応するため、ビジネスオブジェクツとの認定トレーニングの認定校契約を締結しました。
ビジネスオブジェクツは、２月２０日より中堅企業向けの新製品を提供開始するなど、市場の拡大を図っており、大企業だけでなく中堅市場における教育需要も今後ますます高まることが見込まれます。この市場拡大に伴う教育需要に対して高い教育スキルでの教育体制の拡大と強化が必須であり、ＮＥＣラーニングとの提携はその一貫です。今回の提携により、ビジネスオブジェクツは全世界で実施されている評価の高いトレーニングコースのコンテンツおよびそのトレーニングノウハウをＮＥＣラーニングに提供します。すでにＩＴ技術トレーニングで長く豊富な実績のあるＮＥＣラーニングでは、ビジネスオブジェクツ認定のインストラクターより、質の高いトレーニングコースを受講者に提供していきます。この提携により、さらに多くの方にビジネスオブジェクツの技術教育の機会を提供いたします。
ビジネスオブジェクツの認定トレーニングコースは、ビジネスオブジェクツの製品導入にあたり、迅速かつ効果的に製品を有効活用するための知識を習得することを目的にエンドユーザー向けから、システム管理者向けまで各種コースが用意されています。今後ＮＥＣラーニングでは最新の技術認定プログラム「Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｏｂｊｅｃｔｓ Ｃｅｒｔｉｆｉｅｄ Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ」（以下ＢＯＣＰ）の前提コースも含めて、最新のビジネスオブジェクツのコース内容をカバーしていく予定です。
ＮＥＣラーニングによる認定トレーニングコースは年に２０回の実施を予定しています。ＮＥＣラーニングのトレーニングコースは、同社またはビジネスオブジェクツのホームページ上から申し込み可能です。
＜ＵＲＬ＞
・日本ビジネスオブジェクツ http://japan.businessobjects.com/services/training.asp
・ＮＥＣラーニング http://www.neclearning.jp/search/supplement/business_objects/gaiyo.html
「Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｏｂｊｅｃｔｓ Ｃｅｒｔｉｆｉｅｄ Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ（ＢＯＣＰ）」について
ＢＯＣＰは、３月１日より開始されたパートナー及びエンドユーザーを対象とした同社製品の技術認定プログラムで、業界で認知された、信頼性の高い、価値のある認定制度で、Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｏｂｊｅｃｔｓの技術レベルを保障するものです。現在、「Ｃｒｙｓｔａｌ Ｒｅｐｏｒｔｓ(Ｒ)」のレポート作成者を対象としたプログラム（称「ＢＯＣＰ－ＣＲ」）と「Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｏｂｊｅｃｔｓ Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅ（ＴＭ）」を扱うサーバー管理者を対象としたプログラム（略称「ＢＯＣＰ－ＢＯＥ」）の２種類のプログラムを提供しています。
ＮＥＣラーニングについて
ＮＥＣラーニングでは、「人材開発コンサルティング」「研修サービス」「ｅラーニングソリューション」と、３つの支柱となるサービスを的確に組み合わせ、お客様のニーズに最適な人材開発ソリューションを提供しています。それらのサービスメニューは、優れた講師陣のもと、業種業態を問わず豊富な実績やノウハウに裏打ちされた最先端の研修サービスを網羅し、さらに研修インフラとしてｅラーニングソリューションの卓越した企画・開発力を誇ります。ビジネスにおけるマネジメントスキルの開発から、各部門のテクノロジースキルの獲得・向上まで、ＮＥＣラーニングは企業の全領域における人材開発が可能な、業界トップクラスの研修サービスをお届けしています。
ビジネスオブジェクツ社について
ビジネスオブジェクツ社は、現在、顧客企業数は４２，０００社を超え、Ｆｏｒｔｕｎｅ５００のおよそ８０％の企業が導入する、ビジネスインテリジェンス（ＢＩ）ソリューションの世界的トップベンダーです。ビジネスオブジェクツ社のＢＩソリューションは、規模を問わずあらゆる企業のビジネスに信頼できる情報基盤を構築できるようにし、すぐれた洞察力をもたらし、最適な意思決定や業績改善に貢献します。同社の「ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ（ＴＭ） ＸＩ」は、業界最高の高度なパフォーマンスマネジメント、プランニング（ＥＰＭ）、レポーティング、クエリー／分析、エンタープライズインフォメーションマネジメント（ＥＩＭ）など、革新的なＢＩソリューションを包括的に提供する最も信頼の厚いＢＩプラットフォームです。「ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ ＸＩ」には、エンタープライズレポーティングの業界標準で多くの受賞実績のあるレポーティングやデータのビジュアル化を提供するＣｒｙｓｔａｌ製品ラインも含まれます。ビジネスオブジェクツ社は、業界で最強且つ最も広範なパートナーコミュニティを構築し、コンサルティングやトレーニングなどのサービスを提供することによって、顧客企業のＢＩ導入が効果的に行われるように支援します。
ビジネスオブジェクツ社は、米国のサンノゼおよびフランスのパリの２社本社制です。同社の株式は米ＮＡＳＤＡＱ（シンボルＢＯＢＪ）、および仏ＥＵＲＯＮＥＸＴ Ｐａｒｉｓ（ＩＳＩＮ：ＦＲ０００４０２６２５０－ＢＯＢ）にて公開取引されています。
ビジネスオブジェクツ社に関する詳しい情報は、www.businessobjects.comを、日本ビジネスオブジェクツ株式会社に関する詳細情報は、www.japan.businessobjects.comをご参照ください。
ビジネスオブジェクツ社のロゴ、ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ、Ｃｒｙｓｔａｌ Ｒｅｐｏｒｔｓ、Ｃｒｙｓｔａｌ Ｄｅｃｉｓｉｏｎｓ、Ｗｅｂ Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｃｅ、Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｔ Ｑｕｅｓｔｉｏｎ、Ｘｃｅｌｓｉｕｓは、Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｏｂｊｅｃｔｓ ＳＡ社、もしくは米国またはその他の国のビジネスオブジェクツ社の商標または登録商標です。この文書中に掲載または言及された他の会社名、製品名、ブランド名は、各社のそれぞれの商標または登録商標です。