ＳＴマイクロ、伊ＩＳＭＢと車載アプリケーション用ＩＣの電磁干渉克服に向け協力
ＳＴマイクロエレクトロニクスとイタリアのＭａｒｉｏ Ｂｏｅｌｌａ研究所が、
車載アプリケーション用ＩＣにおける電磁干渉の克服に向け協力
車載アプリケーション用ＩＣで世界をリードするサプライヤの１社であるＳＴマイクロエレクトロニクス（http://www.st-japan.co.jp/、ＮＹＳＥ：ＳＴＭ、以下ＳＴ）は、「電磁コンピテンス・センター（ＥＭＣ）」を設立したことを発表しました。ＳＴとイタリアのＭａｒｉｏ Ｂｏｅｌｌａ研究所（Ｉｓｔｉｔｕｔｏ Ｓｕｐｅｒｉｏｒｅ Ｍａｒｉｏ Ｂｏｅｌｌａ、以下ＩＳＭＢ）が協力するこの研究センターでは、主に車載用スマート・パワー集積回路に関する電磁環境適合性（ＥＭＣ）分野での研究に取り組みます。
電子システムは、小型化や高速化が進むにつれ、電磁環境適合性（ＥＭＣ）問題に起因する物理的な限界や、コンポーネントを最終設計と統合する上での困難な課題にますます直面するようになります。今日の重要な技術課題、特に要求の厳しい車載アプリケーション用ＩＣ市場における課題は、設計方法論を改善するとともに、回路性能のシミュレーションを可能にし、早い段階で電磁環境不適合性を回避することによって、信頼性と性能を向上させながら全体の設計コストを引き下げ、製品化までの時間を短縮するモデリング技法を開発することです。
ＳＴのオートモーティブ製品グループ・ビジネス・ユニットのディレクタ、Ｇｉａｍｐｉｅｔｒｏ Ｍａｇｇｉｏｎｉは、次のようにコメントしています。
「電磁コンピテンス・センター（ＥＭＣＣ）は、他のリーダーと協力して開発に取り組むというＳＴの全社的な理念に基づいています。このアプローチは、欧州や世界のその他の地域全体のプロジェクトで大きな成功を収めてきました。
ＥＭＣＣではＳＴの研究者とＩＳＭＢの専門家が協業することにより、コスト効率に優れた信頼性の高い車載アプリケーション用ＩＣを設計するための、ＥＭＣ国際規格に準拠したソリューションを開発します。」
Ｐｏｌｉｔｅｃｎｉｃｏ ｄｉ Ｔｏｒｉｎｏ（トリノ工科大学）の正教授でＩＳＭＢのＥＭＣリーダーであるＶｉｎｃｅｎｚｏ Ｐｏｚｚｏｌｏ氏は次のようにコメントしています。「現代のＩＣは絶えず複雑化するため、初期の設計段階からそのＥＭＣ性能をコントロールすることが必要です。車載アプリケーション用ＩＣは、いろいろな周波数帯域に存在する高ノイズ環境下でも正常に動作しなければなりません。ＳＴとの３年にわたる共同プロジェクトは、車載アプリケーション用ＩＣの安全性と信頼性の向上に貢献するでしょう。」
本プレスリリースは、以下のＵＲＬからもご覧いただけます。
http://www.st-japan.co.jp/data/press/t2155a.html
Ｍａｒｉｏ Ｂｏｅｌｌａ 研究所（Ｉｓｔｉｔｕｔｏ Ｓｕｐｅｒｉｏｒｅ Ｍａｒｉｏ Ｂｏｅｌｌａ）についてＣｏｍｐａｇｎｉａ ｄｉ Ｓａｎ Ｐａｏｌｏ（サンパオロ慈善事業財団）とＰｏｌｉｔｅｃｎｉｃｏ ｄｉ Ｔｏｒｉｎｏ（トリノ工科大学）が２０００年７月に設立したＩＳＭＢは、Ｍｏｔｏｒｏｌａ社、ＳＫＦ社、ＳＴ、イタリアテレコム社などのパートナーを受け入れてきました。これは、イタリアで最も成功している産学連携の例の１つです。現在、ＩＳＭＢは優秀なワイヤレス技術での実績と、無線ＩＣタグ（ＲＦＩＤ）からデジタル地上波ＴＶ（ＤＴＴ）、センサ・ワイヤレス・ネットワーク（ＳＷＮ）、衛星受信機に至る幅広い能力を備えた研究センターです。約２５０名の有能な科学者とエンジニアが、アンテナおよび電磁環境適合性、電子セキュリティ、光通信、マイクロシステム、衛星ナビゲーション、ネットワークおよびワイヤレス・プロトコル、さらにマルチメディア・アプリケーション向け無線モバイル技術といった主要な研究領域に取り組んでいます。
http://www.ismb.it/
◆ＳＴマイクロエレクトロニクスについて
ＳＴマイクロエレクトロニクスは、多種多様な電子機器向けに半導体製品やソリューションを開発・提供する世界的な総合半導体メーカーです。ＳＴは、他社の追随を許さない高度なシリコン技術とシステムノウハウを擁しており、幅広いＩＰ（Ｉｎｔｅｌｌｅｃｔｕａｌ Ｐｒｏｐｅｒｔｙ）ポートフォリオ、戦略的パートナーシップ、大規模な製造力との組合わせにより、ＳｏＣ（システム－オン－チップ）技術に関し世界的リーダーとしての地位を確立しています。またＳＴの半導体製品は、市場における技術やシステムのコンバージェンス化を促進するために重要な役目を果たしています。ＳＴは、ニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ：ＳＴＭ）、パリ証券取引所（Ｅｕｒｏｎｅｘｔ Ｐａｒｉｓ）とミラノ証券取引所に上場されています。
２００６年の売上は９８．５億ドルで、純利益は７億８２００万ドルでした。
さらに詳しい情報はＳＴのホームページをご覧ください。
ＳＴ日本法人：http://www.st-japan.co.jp
ＳＴグループ（英語）：http://www.st.com
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