富士キメラ総研、ディスプレイデバイスとディスプレイ応用製品の世界市場調査結果を発表
世界の液晶関連 ディスプレイデバイス及び応用製品の市場を調査
ＬＣＤ市場は年平均４．６％で成長し２０１２年に１１兆円超
マーケティング＆コンサルテーションの株式会社富士キメラ総研（東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 表 良吉 ０３－３６６４－５８４１）は、このほどディスプレイデバイスとディスプレイ応用製品の世界市場を調査した。その結果を報告書「２００７ 液晶関連市場の現状と将来展望 Ｖｏｌ．１」にまとめた。
本調査は液晶関連の市場について「ディスプレイデバイス及び応用製品」、「関連部材」、「参入メーカー動向」をテーマに３分冊で報告する。本報告書はその第一弾でＴＦＴ、ＳＴＮ、ＰＤＰ、ＣＤＴ、ＣＰＴ、有機ＥＬなど１９分野３４セグメントのディスプレイデバイスと、主要１９セグメントのディスプレイ応用製品の世界市場について、大型化やワイド化、高精細化などの応用製品毎のトレンド、パネルメーカー別の用途別出荷量、納入関係の把握をポイントとし調査した。
※ＴＦＴ：薄膜トランジスタ、ＳＴＮ：Ｓｕｐｅｒ－ｔｗｉｓｔｅｄ ｎｅｍａｔｉｃ ｄｉｓｐｌａｙ、ＰＤＰ：プラズマディスプレイパネル、ＣＤＴ：ＰＣモニタ用ブラウン管、ＣＰＴ：カラーテレビ用ブラウン管
＜調査結果の概要＞
■ディスプレイデバイス世界市場
２００６年 前年比（％） ２０１２年予測 年平均成長率（％）
１０兆４，６０９億円 １１１．１ １３兆２，４９３億円 ４．０
２００６年におけるディスプレイデバイスの市場は、前年に引続き二桁成長となる１１．１％増の１０兆４，６０９億円に拡大した。純増で約１兆円増加しており、ＣＤＴ／ＣＰＴの落ち込みをＬＣＤがカバーしている。今後２００８年をピークに拡大し、２０１０年以降成長率は低調となるが、年平均４．０％で成長し２０１２年には１３兆２，４９３億円の市場が予測される。
ＬＣＤは携帯電話機などの中小型の応用製品（アプリケーション）でマイナスとなったが、ＴＶで１．３兆円増加し、前年比１．１兆円増となった。用途はＴＶとＰＣモニタで６割以上のシェアを占めている。今後もこの２つの用途が主力と予測される。ＰＤＰはＴＶセットの低価格化に伴い需要が拡大し、金額ベースで前年の１．３倍の規模となった。３０／４０ｉｎ（＝インチ）クラスから５０ｉｎ以上への需要シフトが顕著となり３０ｉｎクラスや４２ｉｎＷＶＧＡ（画素数８００×４８０）は製品ラインアップの見直しの対象となっている。２００７年も５０ｉｎ以上への需要シフトは進むが、２００８年以降はそれに加えｆｕｌｌ ＨＤ化も急速に進むと予測される。ＯＬＥＤ（有機ＥＬ）は２００６年も前年に引続きＰＭ－ＯＬＥＤ（パッシブマトリックス方式）中心の市場である。ＰＭ－ＯＬＥＤのモノ／エリアカラーは携帯電話機サブ／メインディスプレイ、ＰＭＰ（ポータブルオーディオ）、カーレーダ／ステレオ関連が市場を牽引している。ＰＭ－ＯＬＥＤのフルカラーはＴＦＴ－ＬＣＤの大幅な低価格化も影響し、期待通りの市場拡大に至らなかった。ＡＭ－ＯＬＥＤ（アクティブマトリックス方式）はＰＭＰや携帯電話機メインディスプレイ用として本格的な普及が見え始めている。その他、２００５年比で５％以上成長した市場は電子ペーパーと投射型ＬＣＯＳ（反射型液晶素子）である。
業界動向としては、ＬＣＤでシャープ、Ｓａｍｓｕｎｇ（ＳＳＥ）の第１０世代への投資や２００７年前半におけるＰＣモニタ、３２ｉｎＴＶ用パネルの価格引き上げなどがあった。２００６年のＰＤＰは、各社とも生産工場・生産ラインの稼動が予定通り行われたが、２００７年予定は各社とも遅れ気味で、中には着工延期となっているところもある。しかし、松下電器産業やＳａｍｓｕｎｇ ＳＤＩ、ＬＧ電子など、今後も更なる生産増強を計画している。
＜注目品目の動向＞
◆電子ペーパー
２００６年 前年比（％） ２０１２年予測 年平均成長率（％）
２９億円 ８２５．９ ３４８億円 ５１．３
電子ペーパーは、紙の長所とされる視認性や携帯性を保った表示媒体のうち、表示内容を電気的に書き換えることができる超薄型のディスプレイで、本項ではペーパーライクディスプレイを対象としている。
現在、最も商用化が進んでいるのは電子書籍の分野であり、複数のメーカーが既に市場参入している。また、携帯電話機や値札／棚札などに商用化されている。
２００６年の電子ペーパー市場は前年比８２５．９％の２９億円となった。電子書籍の「Ｓｏｎｙ Ｒｅａｄｅｒ」が９月に米国で発売され、１１月にはＭｏｔｏｒｏｌａから、携帯電話機のディスプレイに電子ペーパーを使用した「Ｍｏｔｏｆｏｎｅ Ｆ３」が発売されるなど製品市場において大きな動きが見られた。特に「Ｍｏｔｏｆｏｎｅ Ｆ３」は２００７年６月時点で累計販売台数が約１千万台となり、２００７年以降の電子ペーパーの市場に大きな影響を与えると見られる。また、「Ｓｏｎｙ Ｒｅａｄｅｒ」も２００４年に日本で発売された姉妹機である「リブリエ」の１５～２０倍の売れ行きを示している。電子書籍は中国や欧州でも好調に推移している。
今後は新規の応用製品の立ち上りが期待されるとともに、既存の応用製品でも続々と新製品が登場すると予想される。２００７年内にはセイコーウォッチから腕時計※の第二弾が発売される予定である。電子書籍については、ワールドワイドで徐々に普及が始まっており、２００８年にはＡｍａｚｏｎ（米国）を含む５社程度の参入が予定されている。また、同年にフランスの経済紙Ｌｅｓ Ｅｃｈｏｓが電子新聞のスタートを予定している。その他、カードの残高表示などに電子ペーパーを使用したいというニーズや情報表示装置では、災害時の案内板として期待されているほか携帯電話機などと連動させたサービスを考えるメーカーもある。２００７年、２００８年は高成長を示し、以降ややその伸びは落ち着くが、２０１２年には３４８億円の市場が予測される。
※腕時計：チタンをベースに電子ペーパーの曲げられる特徴を生かしほぼ前面をディスプレイとしている
◆ＬＣＤ（液晶ディスプレイ）
２００６年 前年比（％） ２０１２年予測 年平均成長率（％）
８兆４，８７４億円 １１５．６ １１兆８６７億円 ４．６
ＬＣＤ市場はａ－Ｓｉ ＴＦＴ（アモルファスシリコン）、ＬＴＰＳ ＴＦＴ（低温ポリシリコン、ＣＧシリコン含む）、ＨＰＳ ＴＦＴ（高温ポリシリコン）、ＳＴＮ、ＴＮで構成される。２００６年はＴＶ需要が好調で前年比１５．６％増の８兆４，８７４億円に拡大した。このＬＣＤ市場の９４％を占め、主力デバイスになっているのがＴＦＴ（ａ－ＳｉとＬＴＰＳの合計）で、前年比２０．２％増の７兆９，３９１億円に拡大した。１０ｉｎ以上のａ－Ｓｉ ＴＦＴでは出荷数量ベースのシェアでＬＧ．Ｐｈｉｌｉｐｓ、ＳＳＥ、ＡＵＯ（台湾）が上位を占め、１０ｉｎ未満ではシャープ、東芝松下ディスプレイテクノロジー、エプソンイメージングの順となっている。また、主要生産拠点は１０ｉｎ以上が台湾と韓国で、各々全生産量の４０％以上を占め、日本での生産は５．９％まで低下している。１０ｉｎ未満では日系メーカーが強いことから日本が５０％弱の生産量を占めている。
今後は主要用途であるＴＶではＣＲＴ－ＴＶからの代替需要は飽和、携帯電話機でも世界的な普及率の上昇により、数量ベースの伸びは鈍化していく。また、パネルの平均単価も下落し続けており、金額ベースでも２００８年には１０％の伸びを示すが、２０１０年以降は１％台となり、２０１２年には１１兆円と予測される。
◆Ｃｏｌｏｒ ＰＤＰ（カラー プラズマディスプレイ）
２００６年 前年比（％） ２０１２年予測 年平均成長率（％）
８，７９７億円 １３３．１ １兆５，５２９億円 ９．９
２００６年のＣｏｌｏｒ ＰＤＰの出荷数量は３０／４０ｉｎクラスが前年の１．３倍と以前よりも穏やかな成長になったのとは逆に、５０ｉｎ以上は２．６倍超となった。一方、平均単価の下落率は３０／４０ｉｎクラスで年率１３～１４％、５０～６０ｉｎでは２５～３５％となり、需要が３０／４０ｉｎクラスから５０ｉｎ以上へシフトしたが、５０ｉｎ以上のボリューム増大が強く、市場は８，７９７億円（前年比３３．１％増）と高成長となった。
２００６年のシェア上位メーカーは松下電器産業、ＬＧ電子、Ｓａｍｓｕｎｇ ＳＤＩの順となっているが、ＬＧ電子は２００６年の後半から４０ｉｎクラスをはじめとする販売不振が影響し、２００７年にはＳａｍｓｕｎｇ ＳＤＩとの順位が入れ替わると予測される。地域別の生産量は韓国が５４％を占め、松下電器産業の生産増強で前年より２．４ポイント増加した日本が４４％を占めている。
今後はＬＣＤの大型化が進むことで、３０ｉｎクラスは２００８年以降、４０ｉｎクラスでは２０１１年以降に数量ベースでマイナス成長となるが、全サイズトータルでは増加推移が予測される。また、Ｆｕｌｌ ＨＤ化により、６０ｉｎ以上が２００７年、４０／５０ｉｎクラスが２００８年頃に平均単価上昇、あるいは下落の緩和が予測され、それまでは高い伸びを示すが、２００９年以降その伸びは急激に減速し、２０１２年には１兆５，５２９億円と予測される。
◆ＯＬＥＤ（有機ＥＬディスプレイ）
２００６年 前年比（％） ２０１２年予測 年平均成長率（％）
５６８億円 １２５．１ ２，１６４億円 ２４．８
２００６年のＯＬＥＤ市場は数量ベースで前年比３９．９％増の７，２６５万枚、金額ベースで前年比２５．１％増の５６８億円となった。ＯＬＥＤは駆動方式によりＡＭ式とＰＭ式があり、市場の大部分はＰＭ式が占めている。携帯電話機サブディスプレイやＰＭＰ向けのＰＭ－ＯＬＥＤのエリア／モノカラーを主力とするＲｉＴ ｄｉｓｐｌａｙ（台湾）がＳａｍｓｕｎｇ ＳＤＩを僅差でかわしトップシェアを獲得している。Ｓａｍｓｕｎｇ ＳＤＩはＰＭ－ＯＬＥＤのエリア／モノカラーでは携帯電話機やＰＭＰ向けが堅調であったが、ＰＭ－ＯＬＥＤのフルカラーの減少が影響した。
２００６年のＡＭ－ＯＬＥＤは、ＰＭＰや京セラの携帯電話機など、ボリュームゾーンをターゲットにしたモデルの投入が相次いだ。ＡＭ－ＯＬＥＤのメインターゲットは携帯電話機であるが、低価格化とスペックが向上したＴＦＴ－ＬＣＤとの優位性を出せるかが課題となる。一方、２００７年中にソニーからＴＶが発売される可能性があり、市場評価が得られれば、ＡＭ－ＯＬＥＤの大型パネルの量産が期待される。
ＰＭ－ＯＬＥＤは携帯電話機サブディスプレイとＰＭＰといった応用製品が市場を牽引しているが、これらのスケールアップにより、２００６年の市場は拡大した。ＰＭ－ＯＬＥＤパネル投入当初から実績のあるカーステレオ向けも、ハイエンドクラスでの搭載が中心であったが、パネルの低価格化が進んだことにより、ミドルエンドクラスの製品にも採用が進んでいる。日本国内の車載関連向けではカーレーダ探知機やカーセキュリティ用で採用が進んでいる。２００９年頃からは車載用パネルへの採用が始まる可能性もあり、需要拡大が期待される。２０１０年までは１０％前後で成長するが、２０１１年以降は更に高成長が予測される。
＜応用製品の動向＞
ディスプレイ応用製品の市場拡大は、ディスプレイデバイスの需要拡大につながる。応用製品への期待度を、完成品メーカーからの出荷数量の年平均成長率（２００６年実績から２０１２年予測）でみると、ＬＣＤ－ＴＶが２１．１％と最も高く、次いでＰＤＰ－ＴＶが１８．２％、ＰＤＡ／ＰＮＤが１６．９％、ノートパソコンが１６．５％となった。逆に年平均成長率がマイナスとなるのがＣＲＴモニタ（－２７．０％）、ＣＲＴ－ＴＶ（－２１．３％）、リアプロジェクションＴＶ（－１１．０％）、パチンコ、パチスロ、携帯ゲーム機、カーオーディオである。
＜調査対象＞
１）ディスプレイデバイス ＴＦＴ、ＳＴＮ、ＰＤＰ、ＣＤＴ、ＣＰＴ、有機ＥＬ等１９分野３４セグメント
２）ディスプレイ応用機器 主要１９セグメント
＜調査方法＞
富士キメラ総研専門調査員によるヒアリング調査及び関連文献、社内データベースを併用
＜調査期間＞
２００７年４月～６月
以上
資料タイトル：「２００７ 液晶関連市場の現状と将来展望 Ｖｏｌ．１」
体 裁：Ａ４判 ４００頁
価 格：９５，０００円（税込み９９，７５０円）
調査・編集：株式会社 富士キメラ総研 研究開発本部 第一研究開発部門
ＴＥＬ：０３－３６６４－５８４１ ＦＡＸ：０３－３６６１－７６９６
発行所：株式会社 富士キメラ総研
〒１０３－０００１東京都中央区日本橋小伝馬町２－５ Ｆ・Ｋビル
ＴＥＬ ０３－３６６４－５８４１（代） ＦＡＸ ０３－３６６１－７６９６
ｅ－ｍａｉｌ：koho@fuji-keizai.co.jp
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