ＮＴＴ－ＡＴ、ひかり電話・モバイルセントレックス対応のオールインワンＩＰ－ＰＢＸ「Ｐｈｅａｓａｎｔ」を販売
ひかり電話、モバイルセントレックス対応
オールインワンＩＰ－ＰＢＸ「Ｐｈｅａｓａｎｔ（フェザント）」の販売を開始
電話網ゲートウェイ機能、リモート保守サービスで、万が一の故障時にも安心
ＮＴＴアドバンステクノロジ株式会社（以下：ＮＴＴ－ＡＴ、本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木 滋彦 （すずき しげひこ））は、ひかり電話（＊１）およびモバイルセントレックス（＊２）に対応し、中小規模の企業においても低コストで導入しやすい、オールインワンＩＰ－ＰＢＸ（＊３）「Ｐｈｅａｓａｎｔ（フェザント）」（＊４）の販売を２００７年８月１日（水）より開始します。
また、「Ｐｈｅａｓａｎｔ」は、一般の加入電話回線へ接続できるＰＳＴＮ（＊５）ゲートウェイ機能を備えているため、ＩＰ電話サービスが故障時のバックアップやＩＰ電話で掛けられない番号への発信ができます。さらに、万が一の故障の際も、保守サービスセンタから故障の診断や復旧作業をリモートで行うことができます。
■ ＩＰ化による低コストで、多様なアプリケーションと連携可能
近年、電話を取り巻く環境は著しく変化しており、低コストで多彩なサービスが登場しています。外線部分については、ＮＴＴの「ひかり電話」に代表されるＩＰ電話サービスにより、拠点間の通信コストが定額性になる等の低価格が進んでいます。また、内線部分については、ＳＩＰ（＊６）によるＩＰ化により、音声とデータの統合が実現しています。ＩＰ化により、グループウェアやＣＴＩ（＊７）等の業務アプリケーションとの親和性が高まり、連携が容易になりました。さらに、携帯電話を内線電話機としてシームレスに活用するモバイルセントレックスにも注目が集まっています。
このような社会的状況下の多様化したニーズにお応えできるよう、ＮＴＴ－ＡＴでは、ひかり電話への対応やモバイルセントレックスへの対応などを一台に集約したオールインワンＩＰ－ＰＢＸ「Ｐｈｅａｓａｎｔ」を開発し、販売を開始します。
■ Ｐｈｅａｓａｎｔの特長
１． ひかり電話への対応
ひかり電話ビジネスタイプでの動作を確認
ひかり電話オフィスタイプへも順次対応予定
２． 低コスト
最大同時２０通話、電話機最大５０台を収容可能で、３５万円以下（税込）の低価格で、導入費用を軽減
３． 高信頼性
外線にＩＰ電話サービスだけでなくＰＳＴＮ＊５ゲートウェイ機能を備え、ＩＰ電話サービス故障時のバックアップやＩＰ電話サービスでは掛けられない通話先への発信等が可能
４． モバイルセントレックス対応
内線電話機として、ＮＴＴドコモのＦＯＭＡ＊８／無線ＬＡＮデュアル端末「Ｎ９０２ｉＬ」の利用が可能（動作確認済）
５． リモート保守サービス
故障時に保守サービスセンタからリモートで故障診断や復旧作業を行うことが可能
６． レガシー系ＰＢＸとの連携
既存のＰＢＸを利用しながら、「Ｐｈｅａｓａｎｔ」を追加することにより、ひかり電話への接続やモバイルセントレックス機能への拡張が可能
７． 容易な運用管理
ＷｅｂブラウザによるＧＵＩ画面での設定が可能。従来機器と同様に、専門技術者でなくとも、ユーザによる設定変更が容易に可能
■ 価格
３２５，０００円 （消費税込 ３４１，２５０円）
※施工費用、保守費等は別途必要となります。
■ 主な仕様
ＶｏＩＰ機能
・呼制御方式：ＳＩＰ
・音声符号化方式：Ｇ７１１（６４Ｋｂｐｓ）、Ｇ７２９ａ（８Ｋｂｐｓ）
・Ｆａｘ通信（Ｇ３モード、みなし通信）
ルータ／その他
・ＰＢＸ機能
・ＰＰＰｏＥ対応
・ＤＨＣＰサーバ・クライアント機能
・ＮＡＴ／ＮＡＰＴ機能
・スタティックルート機能
・ＩＰフィルタリング機能
・ＵＰｎＰ機能
・ＱｏＳ機能
容量等
・最大同時２０通話
・５０端末接続
対応電話機
・ＳＡＮＹＯ ＳＩＰ対応電話機 ＳＩＰ－２４００Ｐ，ＳＩＰ－２１００Ｐ
・ＮＴＴ ＤｏＣｏＭｏ ＦＯＭＡ／無線ＬＡＮデュアル端末 Ｎ９０２ｉＬ
■ 導入イメージ
＊ 関連資料 参照
＜用語解説＞
＊１：「ひかり電話」は、ＮＴＴ東日本／西日本の登録商標です。
＊２：企業の内線電話に携帯電話を利用する技術やサービス
＊３：ＩＰ－ＰＢＸ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ－ Ｐｒｉｖａｔｅ Ｂｒａｎｃｈ ｅＸｃｈａｎｇｅ）
＊４：「Ｐｈｅａｓａｎｔ」は、ＮＴＴアドバンステクノロジの商標登録出願中です。
＊５：ＰＳＴＮ（Ｐｕｂｌｉｃ Ｓｗｉｔｃｈｅｄ Ｔｅｌｅｐｈｏｎｅ Ｎｅｔｗｏｒｋｓ）
＊６：ＳＩＰ（Ｓｅｓｓｉｏｎ Ｉｎｉｔｉａｔｉｏｎ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）
＊７：ＣＴＩ（Ｃｏｍｐｕｔｅｒ Ｔｅｌｅｐｈｏｎｙ Ｉｎｔｅｇｒａｔｉｏｎ）
＊８：「ＦＯＭＡ」はＮＴＴドコモの登録商標です。
※その他、本資料に記載の会社名、製品名は各会社の商標もしくは登録商標です。