ＮＥＣ、「Ｅｘｐｒｅｓｓ５８００／１００シリーズ」からインテル社製最新ＣＰＵ搭載モデルなど発売
最新マルチコアＣＰＵ搭載モデルを拡充
Ｅｘｐｒｅｓｓ５８００／１００シリーズのラインナップを強化
～クアッドコア搭載サーバ、業界最小クラスのスリム型サーバ／水冷式静音サーバなどを製品化～
新製品に関する情報
ビジネスＰＣ、Ｅｘｐｒｅｓｓ５８００シリーズホームページ「８番街」 http://nec8.com
ＮＥＣは、「Ｅｘｐｒｅｓｓ５８００／１００シリーズ」において、インテル社製最新ＣＰＵ「クアッドコア インテル（Ｒ） Ｘｅｏｎ（Ｒ）プロセッサー」（注１）搭載サーバを商品化し、本日から販売活動を開始いたしました。併せて、スリム型サーバ／水冷式静音サーバに「デュアルコア インテル（Ｒ） Ｘｅｏｎ（Ｒ）プロセッサー」搭載モデルを商品化しラインナップを強化いたしました。
このたびの新商品は、従来のシングルコアプロセッサー搭載機に比べて基本性能を最大約５倍（注２）向上した２Ｗａｙサーバを始め、マルチコアＣＰＵ搭載モデルの拡充により、データベースの高速処理や複数アプリケーションの同時利用ニーズの増大に対応するものであります。
また、中小企業向け製品として、オフィスのデスク上にブックエンドとして設置可能なスリム型サーバ「同／１１０Ｇｄ－Ｓ」、冷却システムに水冷方式を採用し稼働時にささやき声程度の３０ｄＢ（デシベル）（注３）の静けさを実現した水冷式静音サーバ「同／１１０Ｇｃ－Ｃ」、筐体前面にＵＳＢポートを装備しハードディスクを最大４台まで拡張可能なエントリ向けタワーサーバ「同／１１０Ｇｄ」の商品化を行い、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ（Ｒ） Ｗｉｎｄｏｗｓ（Ｒ）Ｓｅｒｖｅｒ ２００３ Ｒ２（注４）、Ｒｅｄ Ｈａｔ Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅ Ｌｉｎｕｘ ｖ４．０（注５） 搭載モデルをあわせて製品化いたしました。
新製品の希望小売価格（税抜）及び出荷時期は次の通りであります。
＊添付資料をご参照ください。
１．基本性能を最大約５倍向上したクアッドコアＣＰＵを搭載サーバ
インテル社製最新ＣＰＵ「クアッドコア インテル（Ｒ） Ｘｅｏｎ（Ｒ）プロセッサー」を搭載したラックモデル「Ｅｘｐｒｅｓｓ５８００／１１０Ｒｈ－１」、「同／１２０Ｒｇ－１」、「同／１２０Ｒｉ－２」、タワーモデル「同／１２０Ｌｉ」の４機種を製品化。
２Ｗａｙモデル（「Ｅｘｐｒｅｓｓ５８００／１２０Ｒｇ－１」、「同／１２０Ｒｉ－２」、「同／１２０Ｌｉ」）では、ＣＰＵ強化に加え、高速なバスインターフェースを持つ高性能メモリ（ＦＢ－ＤＩＭＭ（フリーバッファードＤＩＭＭ）（ＤＤＲ２－６６７））を最大４８ＧＢまで搭載可能であり、従来商品であるシングルコアプロセッサー搭載機に比べて基本性能を最大約５倍（注２）向上している。
２．オフィス設置に最適な業界最小クラスのスリム型サーバと水冷式静音サーバ
インテル社製「デュアルコアＸｅｏｎ（Ｒ）プロセッサー３０４０」（注１）を搭載したスリム型サーバ「Ｅｘｐｒｅｓｓ５８００／１１０Ｇｄ－Ｓ」及び水冷式静音サーバ「同／１１０Ｇｃ－Ｃ」を新たに製品化。
スリム型サーバは幅９５ｍｍ×奥行き４２０ｍｍ×高さ３４１ｍｍのスリム筐体の中に最大１ＴＢのハードディスクと最大８００ＧＢ（圧縮時）のデータ保存を可能とするバックアップ装置ＡＩＴを搭載可能である。また、ハードディスクのミラーリング構成の標準対応や、運用管理ソフトや簡易設定ツールを標準添付により、サーバの運用管理を容易にし、オフィス内や店舗内などの少ないスペースでの利用にも最適である。
水冷式静音サーバは最新ＣＰＵの搭載に加え、ＥＣＣ付きメモリを最大４ＧＢ、２５０ＧＢのハードディスクを最大３台搭載可能で、これらの最大動作時（環境３５℃）でも、ささやき声程度の３０ｄＢ（デシベル）の静音性を実現している。オフィス内のサーバや病院、図書館、学校など静音性が求められる公共施設に加えて、ＳＯＨＯ／個人での利用にも最適である。
なお、両サーバは、「Ｐｅｎｔｉｕｍ４プロセッサー６５１」搭載モデルの選択も可能である。
３．エントリ向けタワー型サーバ「Ｅｘｐｒｅｓｓ５８００／１１０Ｇｄ」
ＣＰＵにインテル社製「Ｐｅｎｔｉｕｍ４プロセッサー６５１」「デュアルコアＸｅｏｎ（Ｒ）プロセッサー３０４０」（注２）を搭載し、筐体内に最大４台のＳＡＴＡハードディスクを搭載することで、最大容量は２ＴＢまで拡張可能であるほか、筐体前面にもＵＳＢポートを標準装備した。これらの強化を図りながら７万３千２百円（税抜）と低価格を実現している。また、ＣＰＵにインテル社製「ＣｅｌｅｒｏｎＤ（Ｒ）プロセッサー」（注１）を搭載した低価格モデルは４万２千円（税抜）にて製品化。
これらにより、ＳＯＨＯ、中小規模企業などのファイルサーバや業務サーバにおいて、システム導入時の初期導入コストを削減しつつ、将来に備えた高い拡張性をもったシステムの導入が可能である。
企業システムにおいては、処理能力が高いサーバを経済的に導入したいというニーズが常にあります。また、中小規模企業においてもＩＴ投資が進む中、市場ニーズも多様化しており、オフィス内やＳＯＨＯ、また病院や学校などへもサーバの導入が進みつつあります。こういった場所では、省スペースかつ静音性および導入コスト削減に対するニーズが高まっております。
このたびの新製品は、こうした市場ニーズにこたえるものであり、ＩＴプラットフォームビジョン「ＲＥＡＬ ＩＴ ＰＬＡＴＦＯＲＭ」を具現化し、「柔軟」、「安心」かつ「快適」な次世代ＩＴ基盤を実現するものであります。
以 上
＜備 考＞
価格に消費税は含まれておりません。
（注１）Ｃｅｌｅｒｏｎ、Ｐｅｎｔｉｕｍ、Ｘｅｏｎは米国およびその他におけるインテル コーポレーションおよび子会社の登録商標または商標です。
（注２）マルチスレッド処理の場合。当社測定値。
（注３）当社測定値。製品および環境により若干上下することがあります。
（注４）Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ、Ｗｉｎｄｏｗｓ、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｓｅｒｖｅｒは米国Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ の米国およびその他の国における登録商標および商標。
（注５）Ｒｅｄ Ｈａｔは米国およびその他の国におけるＲｅｄ Ｈａｔ， Ｉｎｃの 登録商標または商標。
新製品に関する情報ビジネスＰＣ、Ｅｘｐｒｅｓｓ５８００シリーズホームページ「８番街」 http://nec8.com
■本件に関するお客様からのお問い合わせ先
ＮＥＣ ファーストコンタクトセンター
電話 （０３）３４５５－５８００
富士経済、２００６年の加工食品市場調査結果を発表
２００６年の調味料・調味食品・ペットフードなど加工食品市場調査を報告
―０６年、鍋つゆの見込みは、前年プラス７．９％の１８４億円、９８年比３倍に―
総合マーケティングビジネスの（株）富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町 代表取締役 阿部英雄０３－３６６４－５８１１）は、２００６年の食品産業界について０６年８月から調査を行っている。今回は、調味料、調味食品、育児用食品、ペットフードの４分野７０品目の市場について報告書「２００７年 食品マーケティング便覧Ｎｏ．４」にまとめた。２月まで６回に分けて食品産業界の動向と今後の展望、有力企業のマーケティング分析などをまとめて順次報告する。
２００６年見込み 前年比 ９８年比
調味料 １兆５，０２１億円 １００．２％ ９９．３％
調味食品 ４，４７８億円 １０１．０％ １０５．１％
育児用食品 ７０９億円 ９９．６％ ９６．１％
ペットフード（犬・猫） ２，５０７億円 １００．９％ １０４．４％
＜調査結果の概要＞
（１）調味料関連４４品目の市場
０６年は前年並みの１兆５，０００億円の見込み。食用油において原料高などを背景にメーカー・ユーザー間の値上げ交渉が進められているが、厳しい状況が続いている。０７年以降もバイオエタノールや中国向け需要による原料高から油価の上昇が予想され、あらゆる加工食品に関連性が深いだけに、食品業界全体への影響が懸念される。
日本の調味料を代表する、味噌、しょうゆは、古くから日本各地で生産されて基礎調味料として食卓に根付いて、安定した推移をたどってきた。しかし、家庭での調理離れや米飯食の減少、食の洋風化の影響、個食化による即席味噌汁、つゆの素など２次、３次加工調味料シフトにより、９０年代以降市場は減少推移をたどった。今後、味噌やしょうゆにこだわり、家庭の味を持つ４０代から団塊の世代の回帰需要の取り込みが進められていくと見られる。
一方、"健康性"が注目されてもうひとつの伝統基礎調味料である食酢の市場が安定した推移を続けてきた。食酢は０２年にマスコミに健康性が取り上げられ５４０億円（前年比１０５％）と大幅に需要が拡大した。その後、飲用需要を中心に堅調に伸びてきたが０６年は踊り場で微増と見られる。ドレッシング市場では油を多く使うネガティブなイメージを持たれていたが、ノンオイルドレッシング（０６／９８年比１５６％）が順調に市場を拡大し、ローカロリー、ローコレステロール商品の投入が相次ぐマヨネーズタイプ調味料（ドレッシング）が大きく成長（前年比１１１％）している。
また、基礎調味料への需要回帰の兆しが見られ、風味調味料（前年比年比１０２％）やスパイス類（洋風スパイス） （前年比年比１０１％）、ガラスープ（前年比年比１０２％）など、各社の積極的なプロモーションも好調なため、和・洋・中のジャンルを問わず市場は活性化しており、継続的な成長が見られる。
（２）調味食品関連２１品目の市場
０６年は前年比１０１％の４，４７８億円。簡便性の高さが消費者の支持を集め続けてきたが、現在では市場が飽和して、価格競争の激化から伸び悩みを見せる品目も目立ち始めている。それでもパスタソース（０６／９８年比１１１％）では、簡便性を強化した商品投入によって需要を喚起し着実な広がりを見せている。
（３）育児用食品関連３品目の市場
０３年以来０６年も前年実績を下回り７０９億円。ベビーフードにおいて簡便性の高いレトルトタイプへ集約が進んでおり、"育児"という環境においても、他の加工食品と同様、"きちんとしたものを食べさせたいが、手間は掛けたくない"という消費行動が見られる。
（４）ペットフード（犬、猫）２品目の市場
０６年は前年比１０１％の２，５０７億円。室内で飼育されるペットの増加という事情を反映して、肥満などの生活習慣病にかかるペットも増え始め、健康機能のある商品の需要が拡大している。ドッグフード（前年比１０１％）とキャットフード（前年比１０１％）ともに０６年は市場を拡大させる見込みである。
＜注目される調味料・調味食品・ペットフード＞
●マヨネーズタイプ調味料（ドレッシング）
０６年見込み １９７億円 （前年比１１０．７％ ０４年比１１９．４％）
マヨネーズは、キユーピーが野菜向け調味料として発売したが、９０年代からマヨネーズと風味、形状もほぼ同様でカロリーやコレステロールを抑えたマヨネーズタイプ調味料（ドレッシング）が市場の成長に影響を与えた。消費者の健康を意識したマヨネーズタイプ調味料へのシフトによってマヨネーズはマイナス推移（０６年見込み８１０億円 前年比９８％）からの脱却は難しいと見られる。
マヨネーズタイプ調味料は、１９８０年発売の日清オイリオグループ「日清マヨドレ」に始まり、マヨネーズ規格に当てはまらない原材料を使用していることから、マヨネーズらしい風味に欠ける面もあり、市場規模は僅かに留まっていた。しかし健康志向が高まり、０２年には味の素や花王からそれぞれカロリーやコレステロールの低さを訴求した商品が続々と投入され、市場は拡大を続けている。中高年層の生活習慣病予防に対する関心が集まっている中で、特定保健用食品の表示認可を受けている商品は急成長を遂げた。０５年は、味の素「ピュアセレクト サラリア」が実績に寄与、キユーピーも特定保健用食品「キユーピー ディフェ」が好調な売上を達成して前年実績をクリアした。０６年も、理研ビタミンの新規参入、上位各社の続伸により、２桁の伸びが見込まれる。
０６年市場シェアトップのキユーピーは、新製品のヒットと既存品の伸びで、２ケタ近い成長を果たす見込である。０５年から「ディフェ」が好調に拡大し、さらにリニューアル発売した「キユーピー クオーター」は日清オイリオグループの原料を使用して、安心感で定評のあるブランドのコラボレーション効果で初年度販売目標３億円を達成する見込である。シェア２位の味の素は０６年も引き続き「サラリア」の伸長が寄与している。この１５ｇ小袋タイプは１日の摂取目安量を利用者が計量する手間を省くメリットのほかに、携帯に便利で外食シーンにも対応できるなど、利用シーン開拓に成功している。花王は特定保健用食品「エコナ マヨネーズタイプ」を０２年から展開している。０６年は、増量キャンペーンなどトライアル喚起やギフト商品への需要取り込みを図っている。
●ノンオイルドレッシング
０６年見込み ２０４億円 （前年比１０３．０％ ９８年比１５６．３％）
ノンオイルドレッシングは、８９年に理研ビタミンから発売された「ノンオイルスーパードレッシング」によって市場が形成され、油分不使用によるカロリーの低さが健康志向の高い消費者のニーズと合致し、他社の参入も相次ぎ２０００年まで拡大推移をしてきた。しかしその後徐々にノンオイルの新奇性と優位性が薄れ、競合が激化し伸びは鈍化している。０４年は野菜の高騰というマイナス要因があったにもかかわらず猛暑で夏場の需要が拡大し、拡大推移を維持した。０５年も理研ビタミン、キユーピーが大幅な伸びを果たして、市場が拡大した。０６年はキユーピーが好調で市場は拡大するが伸び幅は縮小する見込である。理研ビタミンとキユーピーの２社で０６年の市場シェアは８５％を占めており、サラダの多様化に対してフレーバーや風味に幅を持たせる商品の提供が効を奏して市場は伸び続けると見られる。
ドレッシングの市場は、食用油を使用したサラダ用調味料として定着し拡大してきた。９０年代のマヨネーズタイプ調味料の健康訴求シフトも牽引役を果たして需要を拡大した。０５年もマヨネーズからの需要シフト、さらに世帯あたり使用量の増加など、プラス要因に恵まれ市場は拡大し、そのいきおいは０６年も続いている。
●鍋つゆ
０６年見込み １８４億円 （前年比１０７．９％ ９８年比３倍）
鍋物料理向けの専用調味料を対象とし、すき焼き・しゃぶしゃぶのたれや加工酢を除いている。
鍋料理は日本伝統の食文化として人気があり、調理は各家庭独自の味付けで行われていた。専用調味料による家庭調理の機会が増え始めたのは９０年代半ばからである。その後、野菜を無理なく摂取できるヘルシー感が健康志向の高まりとともに注目され需要が高まった。キムチ鍋、ちゃんこ鍋、寄せ鍋の"定番鍋"や、豆乳鍋や坦々麺をイメージした鍋など、新奇性の高いメニュー提案も需要拡大の要因である。０５年は市場全体で２ケタ近い伸び、０６年も冬場のみならず、需要の通年化を図るべく上位各社が積極的な商品投入とプロモーションを展開して夏場も好調な動きをみせ、引き続き市場はプラスが見込まれる。
夏の鍋企画で需要を開拓したダイショーが０６年も実績を拡大してトップシェアを維持したと見られる。エバラが８月に商品を投入し、鍋だけでなくスープとしても訴求を強化して好調に推移し２位。
鍋料理は、ワンディッシュの手軽さや多様なバリエーションが支持され拡大を続けてきた。さらに野菜を無理なく食せる点や団欒向けという特性は、"野菜摂取不足"や"個食化"といった現代の食生活の問題改善も訴求力になっており、今後より一層の拡大が期待できる。
●キャットフード
０６年見込み ９６２億円（前年比１００．６％ ９８年比９５．８％）
猫の飼育数が、２０００年頃から減少するようになり市場もマイナス推移となった。０１年のＢＳＥ騒動によって市場の減少に拍車がかかった。各チャネルにおいて低価格化が加速したことも金額ベースでの落ち込みを誘発する要因になった。０５年は、徐々にライフステージやシニア猫向けなどターゲットを細分化した商品や、プレミアム志向商品を増加して市場活性化を図ることによって微増に転じた。
シェアトップのネスレピュリナペットケアは、０６年から、キャットフードへの傾注を強める方針を展開してシニア猫用アイテムやプレミアムフードの強化を図っているものの、０６年も微減となる見込である。
●ドッグフード
０６年見込み １，５４５億円 （前年比１０１．１％ ９８年比１０９．２％）
犬の飼育頭数に左右されながらも、市場規模は拡大を続けている。０１年のＢＳＥ騒動においては、ビーフジャーキーなど牛肉を連想させる商材やウェットタイプ商品の需要が低迷し、市場は減少した。また、量販店におけるＰＢ商品の増加や、その他小売店舗における低価格化の進行によって、数量に比べて金額ベースでの伸びが鈍化した。更にペットブームで犬の飼育頭数は伸びても、そのブームを牽引しているのが小型犬であるため摂食数量は少なく、飼育頭数の伸びに比べて消費量は伸び悩んでいる。一方で、ペットの長寿化や室内飼育犬の増加で、肥満や生活習慣病も増加して健康への配慮が高まっている。ペット一匹への投資額が増加していることなど、フードの付加価値商品への機運も高まって、価格訴求商品と付加価値商品との二極化も顕著になっている。０５年、市場はシニア犬向け商品やプレミアム商品の需要拡大によって回復へのスタートを切った。０６年以降、小売店舗では価格に下げ止まり感も見られることから、市場は今後も安定した推移となる見込である。愛犬登録を行った消費者に対して最適な商品を受注生産し、消費者に直接宅配するというきめ細かい販売・サービスを行うメーカーも現れている。
調査方法
当社専門調査員による関係企業、官公庁の聞き取り、および関係各方面の公表データの分析結果を参考にしてまとめた。
調査対象分野と品目数
４分野７０品目
＜調味料＞４４品目 ＜調味食品＞２１品目 ＜育児用食品＞３品目 ＜ペットフード＞２品目
調査時期：２００６年１１月～１２月
以上
資料タイトル：「２００７年 食品マーケティング便覧 Ｎｏ．４」
体裁 ：Ａ４判 １９１ページ
価格 ：８５，０００円（税込８９，２５０円）
調査・編集 ：富士経済 東京マーケティング本部 第一事業部
ＴＥＬ０３－３６６４－５８３１ ＦＡＸ０３－３６６１－９７７８
発行所 ：株式会社 富士経済
〒１０３－０００１東京都中央区日本橋小伝馬町２－５ Ｆ・Ｋビル
ＴＥＬ：０３－３６６４－５８１１ （代） ＦＡＸ ０３－３６６１－０１６５
ｅ－ｍａｉｌ： info@fuji-keizai.co.jp
この情報はインターネットでもご覧いただけます。
ＵＲＬ： http://www.group.fuji-keizai.co.jp/ https://www.fuji-keizai.co.jp/
● 関連リンク
日本アバイア、企業向けＩＰ電話機「９６００シリーズ」から３機種を発売
日本アバイア 企業向けＩＰ電話機３機種を発売
～肉声に近い音声品質とユーザー指向型の操作性を提供～
企業向けコミュニケーション・アプリケーション、システムおよびサービスのリーディング・プロバイダーである米アバイアの日本法人、日本アバイア株式会社（本社：東京都港区赤坂、代表取締役社長 藤井克美、以下、日本アバイア）は、企業向けＩＰ（インターネット・プロトコル）電話機「Ａｖａｙａ ｏｎｅ－Ｘ（ＴＭ）Ｄｅｓｋｐｈｏｎｅ Ｅｄｉｔｉｏｎ」ファミリ９６００シリーズから新たに３機種を発売します。発売開始は２月下旬を予定しています。
広帯域音声符号化方式規格であるＧ．７２２に準拠した高い音声品質と、ユーザー志向型のデザインおよび操作性が特長の９６００シリーズは、モジュール型のアドオンにより将来的な機能強化が可能なため、ＴＣＯ（総所有コスト：Ｔｏｔａｌ Ｃｏｓｔ ｏｆ Ｏｗｎｅｒｓｈｉｐ）を削減することが可能となります。また、ＷＭＬ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ Ｍａｒｋｕｐ Ｌａｎｇｕａｇｅ）インターフェースを内蔵しており、アバイアおよびサードパーティベンダーのアプリケーションと連動させ、コミュニケーションと業務アプリケーションを融合するインテリジェント・コミュニケーションを実現することが可能です。今回発売する電話機は下記の通りです。
・Ａｖａｙａ ９６１０ ＩＰ Ｔｅｌｅｐｈｏｎｅ
企業の受付や会議室などを想定した来客用向け。初めてのユーザーでも容易に操作可能なシンプルなインターフェースが特長。
ブラウザの統合とバックライトディスプレイにより建物内の場所やビジター向けの情報、ニュース、イベントなどを表示することが可能。
・Ａｖａｙａ ９６４０ ＩＰ Ｔｅｌｅｐｈｏｎｅ
企業のエグゼクティブ向け。Ａｖａｙａ ９６３０ ＩＰ Ｔｅｌｅｐｈｏｎｅ（注１）と同等の機能に高解像度カラーディスプレイを搭載。またハンドセットとスピーカーフォンの両方でＧ．７２２に準拠した高品質のワイドバンドオーディオに対応しているため、肉声に近い音質を再現可能（Ｇ．７２２準拠の電話機同士の場合）。
・Ａｖａｙａ ９６５０ ＩＰ Ｔｅｌｅｐｈｏｎｅ
受付、エグゼクティブアシスタント、コンタクトセンターのスーパーバイザーなど、複数のブリッジアピアランス（グループ代表着信ボタン）やコールアピアランス（自内線ボタン）へのスピーディなアクセスを必要としている電話機のヘビーユーザー向け。ボタン拡張モジュールに対応しており、Ａｖａｙａ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ Ｍａｎａｇｅｒのコールアピアランスへのワンタッチアクセス、スピードダイヤル、フィーチャキー（機能呼出ボタン）を提供。
■製品仕様
・Ａｖａｙａ ９６１０ ＩＰ Ｔｅｌｅｐｈｏｎｅ
※ 関連資料 参照
・Ａｖａｙａ ９６４０ ＩＰ Ｔｅｌｅｐｈｏｎｅ
※ 関連資料 参照
・Ａｖａｙａ ９６５０ ＩＰ Ｔｅｌｅｐｈｏｎｅ
※ 関連資料 参照
■製品画像は、こちら
（http://www.avaya.co.jp/corporate/pressroom/photo_library/index.shtml）
からダウンロードできます。
注１：Ａｖａｙａ ｏｎｅ－Ｘ Ｄｅｓｋｐｈｏｎｅ Ｅｄｉｔｉｏｎファミリ９６００シリーズは、国内では２００６年６月に「Ａｖａｙａ ９６２０ ＩＰ Ｔｅｌｅｐｈｏｎｅ」および「Ａｖａｙａ ９６３０ ＩＰ Ｔｅｌｅｐｈｏｎｅ」を発売しました。今回発売した３製品を合わせ、合計５製品で構成されます。９６２０、９６３０の詳細は http://www.avaya.co.jp/resource/assets/brochures/DeskphoneEdition.pdf から参照できます。
＜Ａｖａｙａ ｏｎｅ－Ｘ Ｄｅｓｋｐｈｏｎｅ Ｅｄｉｔｉｏｎについて＞
Ａｖａｙａ ｏｎｅ－Ｘ Ｄｅｓｋｐｈｏｎｅ Ｅｄｉｔｉｏｎは、世界中のユーザーが利用できる国際的なデザインで画面プロンプトが１４種類の言語に対応しています。また、盗聴防止のためのＡＥＳ方式による音声パケットの暗号化にも対応しています。主な特長は下記の通りです。
・インテリジェント・アプリケーションへの機能拡張
ＷＭＬ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ Ｍａｒｋｕｐ Ｌａｎｇｕａｇｅ）インターフェース内蔵により、アバイアおよびサードパーティベンダーのアプリケーションと連動させ、インテリジェント・アプリケーションへの機能拡張が可能です。例えば、電話機を勤務記録用のタイムレコーダーとしての使用や電話機のインターフェースを使って企業が社員の意識調査を実施し、リアルタイムにその結果をグラフィック表示することが可能です。これらのアプリケーションや、検索可能な企業規模のコンタクトディレクトリ、アラートの一斉配信、業界固有のアプリケーションなどの用途に対し、開発者は電話機のＷｅｂブラウザディスプレイを最大限活用できます。
・Ｇ．７２２規格に準拠した高い音声品質
電話機のハンドセット、ヘッドセット、スピーカーフォンでＧ．７２２規格の広帯域オーディオコーデックをサポートすることで肉声に近い音質を再現できます。
・柔軟なプラットフォームによる投資保護
モジュール式アーキテクチャによりお客様のニーズに合わせて、新しいテクノロジーを追加できるため、長期にわたる投資保護が可能です。将来的には、ギガビットイー サネット機能を使ってさらに柔軟なネットワーク接続を実現し、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈによるハンズフリーコミュニケーション、ＵＳＢインターフェースを使ったキーボードでのテキスト入力など様々な機能を拡張することができます。
また、カラー着せ替えパネルを使って会社のロゴを入れるなど、電話機本体をカスタマイズすることも可能です。
Ａｖａｙａ ｏｎｅ－Ｘ Ｄｅｓｋｐｈｏｎｅ Ｅｄｉｔｉｏｎ概要
http://www.avaya.co.jp/resource/assets/brochures/DeskphoneEdition.pdf
＜Ａｖａｙａ ｏｎｅ－Ｘ製品群について＞
アバイアは２００６年３月に、「Ａｖａｙａ ｏｎｅ－Ｘ製品群」を発表しました。ｏｎｅ－Ｘは、ｏｎｅ－Ｅｘｐｅｒｉｅｎｃｅ（端末に依存しない機能性、使い勝手を提供し、ユーザーのコミュニケーション効率を最大限に向上する）を意味しており、オフィス内の電話機でも移動中の携帯電話でも一貫性のある操作性を実現しますｏｎｅ－Ｘ製品群には、オフィス向け電話機「Ａｖａｙａ ｏｎｅ－Ｘ Ｄｅｓｋｐｈｏｎｅ Ｅｄｉｔｉｏｎ」の他に、携帯端末用アプリケーション「Ａｖａｙａ ｏｎｅ－Ｘ Ｍｏｂｉｌｅ Ｅｄｉｔｉｏｎ」、サーバーレスＳＩＰソリューション「Ａｖａｙａ ｏｎｅ－Ｘ Ｑｕｉｃｋ Ｅｄｉｔｉｏｎ」およびソフトフォン「Ａｖａｙａ ｏｎｅ－Ｘ Ｄｅｓｋｔｏｐ Ｅｄｉｔｉｏｎ」があります。
■アバイア（Ａｖａｙａ Ｉｎｃ．）について
アバイア・インク（本社所在地：米国ニュージャージー州バスキングリッジ、ＮＹＳＥ：ＡＶ）は、世界の１００万社以上の企業（ＦＯＲＴＵＮＥ ５００Ｒの９０％を含む）に、コミュニケーション・ネットワークの設計、構築、管理を提供しています。信頼性にすぐれたＩＰテレフォニー・システムとコミュニケーション・ソフトウェア・アプリケーションとサービスの世界的リーダーとして、あらゆる規模の企業をサポートしています。
世界規模で提供できる包括的なサービスと、ビジネス・アプリケーションをともなった音声データ統合コミュニケーションに注力しており、お客様が既存のネットワークや新規に構築するネットワークを活用してよりよい業績を達成するためのお手伝いをしています。詳しくはアバイアのウェブサイト http://www.avaya.com をご覧ください。日本アバイアについては、 http://www.avaya.co.jp をご覧ください。
※ＡｖａｙａおよびアバイアのロゴはＡｖａｙａ Ｉｎｃ．の登録商標です。Ａｖａｙａ ｏｎｅ－ＸはＡｖａｙａ Ｉｎｃ．の商標です。
その他すべての商標は個々の商標権者に帰属します。
三井不動産、横浜市に大型商業施設「ららぽーと横浜」をオープン
神奈川県内最大級の大規模商業施設
「ららぽーと横浜（２８４店舗）」３月１５日（木）グランドオープン
■三井不動産株式会社は、横浜市都筑区池辺町において、開発面積約１３ｈａの商業・住宅の大規模複合開発を推進しております。今般、神奈川県内最大級となる大型商業施設「ららぽーと横浜（２８４店舗・店舗面積約２８，０００坪）」を３月１５日（木）に開業することとなりましたのでお知らせいたします。
＊なお、店舗数については、大丸・イトーヨーカドー内の専門店を加えると、約３７０となる予定です。
■当社は、新規商業施設の展開にあたり、「ライフ・ソリューション・コミュニティ」をコンセプトに、単に「モノ」を売るだけでなく、新たなライフスタイルの発見やコミュニティ活動の場となるような商業施設を目指し、事業を推進しています。当施設においても、「Ｔｈｅ Ｌｉｆｅ Ｗｉｔｈ Ｃｕｌｔｕｒｅ（ライフ・ウィズ・カルチャー）」をテーマに、カルチャースクールや団塊世代向けものづくり工房など、文化・知性・情報との融合を図ることにより、コンセプトを具現化しています。
■店舗構成は、食に特化した新業態店として出店する「大丸」をはじめとした食物販店・レストラン、「イトーヨーカドー」や「東急ハンズ」、「紀伊國屋書店」などの大型店、１３スクリーン・約２，４００席の県内最大級のシネマコンプレックス「ＴＯＨＯシネマズ」、「バナナリパブリック」、「コーチ」などの高感度ファッション等、デイリーゾーンからエンターテインメントゾーンまで、お客様の幅広いニーズやウォンツを満たす構成となっています。
■なお、基本商圏１０ｋｍ圏約２５０万人、年間来場者約１，６００万人を想定しています。
□ホームページ http://yokohama.lalaport.jp/
（※ 以下、詳細は添付資料を参照してください。）
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鋭く振り抜け、フルスイングで攻められる
競技志向のテニスラケット新登場！！
ＲＤＳ００２ ＆ ００２ ＴＯＵＲ
世界のトップ選手がハイレベルな戦いを制するためにつくられた、ヨネックスのＲＤＳシリーズ。００１、００３に続き、このたび、素早い振り抜きでボールスピード、スピン性能を向上させる「ＲＤＳ００２」が登場することになりました。
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新製品「ＲＤＳ００２」、選手向けモデル「ＲＤＳ００２ ＴＯＵＲ」は２月１８日発売の予定です。
【 フレームに新構造「エアロ－ボックス バリフレーム」を採用 】
◎空気抵抗を減少させ鋭く振り抜ける
これまでは打球時にラケットを振ると、ラケットのフレーム（枠）サイドには「気流の渦」ができ、これが振り抜きの妨げになっていました。
ＲＤＳ００２より採用される新構造「エアロ－ボックス バリフレーム」では、フレームサイドの角を落とし斜めにした「エアロダイナミック形状」にすることでこの渦を減少させることができました。
空気の流れは従来よりも１０％以上スムーズになり、素早い振り抜きでボールスピード、スピン性能が向上し、伸びのあるドライブボールを実現できます。
またフレームトップ部と（円弧の上の部分）とシャフト部（円弧の下の部分）を「ボックス形状」にすることで、打ち応えのある打球感を実感できます。
これら２つの性能を合わせた新構造「エアロ－ボックス バリフレーム」と、従来のボックス形状のみのフレームに、左から空気を当てた場合の流れを示したものを見ると、従来フレームの右側にある２つの渦が新構造ではなくなっており、流れがスムーズになっているのがわかります。
◎タングステン複合Ｉ．Ｐ．Ｓ．採用
フレームサイドに搭載することで、慣性モーメントが高まり、ラケット面の安定性とボールのコントロール性能を向上させる、ヨネックスのＩ．Ｐ．Ｓ．（Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ Ｐｏｗｅｒ Ｓｙｓｔｅｍ）。
ＲＤＳ００２に搭載されるＩ．Ｐ．Ｓ．にはタングステンを複合しました。
比重が重いタングステンを採用することで、従来のＩ．Ｐ．Ｓ．よりも１５％重くなり、高い面安定性でボールをしっかりととらえ、素早く振り抜いても高いコントロール性を発揮します。
添付資料：ＲＤＳ００２ 製品概要
○お客様からのお問い合わせ先
ヨネックス株式会社 営業部 ０３－３８３６－１２２１（代）
日立アプライアンス、紙パック不要のクリーナー「ごみダッシュサイクロン スティック」を発売
「新測定基準」（＊１）準拠の吸込仕事率２４０Ｗを実現
紙パック不要の縦型クリーナー
「ごみダッシュサイクロン スティック」を発売
パイプの長さ調節やごみ捨てが簡単な新機能を搭載
日立アプライアンス株式会社（取締役社長：石津 尚澄）は、「新測定基準」に基づいた吸込仕事率２４０Ｗを実現した、紙パック不要の縦型クリーナー「ごみダッシュサイクロン スティック」ＰＶ－ＳＫ１を１月３０日から発売します。小型ハイパワーモーターや、パワーの損失を抑えた日立独自の集じん方式「ごみダッシュサイクロン」を新たに採用し、高い吸引力を実現するとともに、楽に掃除ができる機能も採用しました。
■ 型式および発売日
型式 ＰＶ－ＳＫ１
希望小売価格 オープン価格
発売日 １月３０日
月産台数 １０，０００台
■ 新製品の主な特長＜縦型クリーナー「ごみダッシュサイクロン スティック」ＰＶ－ＳＫ１＞
１． 「新測定基準」準拠の吸込仕事率２４０Ｗを実現
従来モーターと比較して、小型軽量化を図りつつ、パワーを約２０％アップ（＊２）した小型ハイパワーモーターを採用しました。また、日立独自の低損失集じん方式「ごみダッシュサイクロン」の採用や、製品各部の空気流路の最適化設計により、パワーの損失を徹底して抑えました。これにより、吸込仕事率２４０Ｗ（消費電力７８０Ｗ時）を実現しました。なお、この吸込仕事率は、業界に先駆けて「新測定基準」に基づき測定した表示となっています。
２． 簡単、清潔なごみ捨てを実現
今回採用のごみ捨て機構「ごみダッシュ」では、立体フィルター内に集められたごみが、ワンタッチで飛び出すため、簡単にごみを捨てることができます。さらに、市販のティッシュペーパーをセットして使用すると、ごみ捨て時のほこりの舞い上がりを抑えて、より清潔に捨てることができます。
３． 楽に掃除ができる日立独自の機能を搭載
使う場所や背丈に合わせて、パイプの長さを手元で簡単に調節できる「サッとズームパイプ」を採用しました。また、パイプを本体から外して伸ばせば、約４倍に伸びる「ロング伸縮ホース」の効果で狭いすき間の奥や高い所も楽に掃除ができます。
４． アレル物質をしっかり捕集・分解、においを軽減
「ナノチタン・アレルオフ抗菌消臭フィルター」を本製品でも引き続き採用しました。このフィルターの効果で、捕集したアレル物質（ダニ、スギ花粉など）を９９％以上分解（＊３）するだけでなく、においの分子も効率よく捕集し、しっかり消臭します。
（＊１） 「新測定基準」とは、従来の吸込仕事率の測定方法・測定装置・測定値の許容差を変更した ＪＩＳ Ｃ ９１０８（２００７年度改訂予定）による表示です。
（＊２） 当社従来機種ＰＶ－ＳＪ１との比較において。
（＊３） 試験機関：信州大学 試験方法：電気泳動法 分解の方法：人工酵素を繊維表面に処理
■ 需要動向と開発の背景
２００６年度の家庭用クリーナーの市場は、約５８５万台（前年比１００％）と堅調な推移が見込まれます。その中で、本体とハンドルやヘッド部分を一体とした縦型の割合は、小人数世帯や買い増しを対象に約１割を占めており、今後も安定的な需要が見込まれます。（日立調べ）
当社の調査では、縦型クリーナーに対しては、「強い吸引力」や、手軽に、楽に掃除できることが求められています。また、サイクロン方式に対するニーズとしては、「手入れ頻度の軽減」や、「簡単で清潔なごみ捨て」が挙げられます。
そこで今回は、こうしたニーズに応え、吸引力・使い勝手・清潔性の向上を追求した製品を開発しました。
■ お客様からの問い合わせ先
お客様相談センター 電話 ０１２０－３１２１－１１
以上
ＫＬａｂとトライコーン、携帯メールの配信システムで技術提携
ＫＬａｂとトライコーンが携帯のメール配信システムで技術提携
～メール配信ＡＳＰに高速配信エンジンを搭載、高速化と安定化を実現～
ＫＬａｂ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：真田 哲弥、以下、ＫＬａｂ）とトライコーン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：七村 守、以下、トライ コーン）は、携帯電話向けメール配信で技術及び業務提携いたします。
ＫＬａｂの携帯電話向けメール高速配信エンジン「アクセルメール」を、トライコーンのメール配信ＡＳＰ「アウトバーン」に搭載し、携帯配信の高速化と安定化を実現させました。
メール配信ＡＳＰの利便性と高速配信エンジンの高速性を生かして、携帯メール配信サービスを法人企業に提供していきます。また、両者は今後共同セミナーの開催やマーケティング活動を通じて、メールマーケティング市場でのビジネス拡大を目指し ます。
■すでに日本最大級のグルメサイト携帯版「Ｈｏｔ Ｐｅｐｐｅｒ Ｐｏｃｋｅｔｓ」で導入
全国４７都道府県のお店情報が５７万件掲載された、日本最大級のグルメサイト携帯版「Ｈｏｔ Ｐｅｐｐｅｒ Ｐｏｃｋｅｔｓ」（運営：株式会社リクルート）では、「アクセルメール」を搭載し「アウトバーン」を利用して会員への最新グルメ情報の携帯メールマガジン配信に利用しており、「配信速度の向上と安定化が実現できた」とご評価いただいております。
■「最強セキュリティ、最強実績」に「速く・大量・確実に」をプラス競争力を強化
大企業や中央官公庁を中心に７００社以上が導入している「アウトバーン」に、１時間で６０万通以上を高速で安定した配信を可能にした「アクセルメール」を搭載。これにより、携帯メールへタイムリーな配信を行いたいニーズも取り込むことができ、さらなる競争力の強化につなげます。
□「アクセルメール」の主な特徴□
・６０万通／時間、従来製品の約１２０倍の高速配信
・日々変化する携帯電話事業者のレギュレーションに随時即応
・メールサーバ上でキーワード挿入・メール生成を実行する独自の同報差し込み機能
・運営サイトのサーバ強度に合わせてリアルタイムに配信件数を制御
・ユーザーに不快感を与えないよう、深夜帯などのメール配信を回避するための配信禁止時間指定機能
・ログ暗号化機能
・ＳＮＭＰによる外部からサーバへのアクセス
□「アウトバーン」の主な特徴□
・７００社以上の顧客（２００７年１月現在）の電子メール配信サービスを手がける実績
・徹底した社内管理体制。２００６年５月「ＩＳＯ／ＩＥＣ２７００１：２００５」（ＩＳＭＳ）取得、２００２年１１月「プライバシーマーク」取得
・ＳＬＡで稼動保証の他に問い合わせ対応保証や初期導入支援保証を制定。きちんと運用できるまで専属コンサルタン丁寧に指導
・わかりやすい操作画面と充実の基本機能
・外部システム連動可能な「データ連携機能」やフィッシング詐欺を防止する組織署名証明書（Ｓ／ＭＩＭＥ）配信機能も搭載
【ＫＬａｂ株式会社】
本 社： 〒１０６－６１２２ 東京都港区六本木６－１０－１ 六本木ヒルズ森タワー
設 立： ２０００年８月１日
資本金： ５億２４２５万円
代表者： 代表取締役社長 真田哲弥
事業内容： 携帯電話を用いたトータルなビジネスソリューション開発
ＵＲＬ http://www.klab.org/
【トライコーン株式会社】
本社 〒１６０－００２３ 東京都新宿区西新宿６－２４－１ 西新宿三井ビル１３Ｆ
設立 １９９７年２月１０日
資本金 ９０００万円
代表者 代表取締役 七村 守
事業内容 電子メールを利用したビジネスモデルの企画、運営
ＵＲＬ http://www.tricorn.co.jp/
【株式会社セプテーニ・ホールディングス】
社名 株式会社セプテーニ・ホールディングス
本社 〒１６３－６０２６ 東京都新宿区西新宿６－８－１ 新宿オークタワー２６Ｆ
設立 １９９０年１０月
資本金 １４億６６００万円
代表者 代表取締役会長 ＣＴＯ 七村 守
事業内容 株式等の保有を通じたグループ企業の統括、管理等
ＵＲＬ http://www.septeni-holdings.co.jp/
【製品に関するお問い合わせ】
●ＫＬａｂ株式会社 ソリューション事業部 プロダクトマーケティング部
ＴＥＬ：０３－５７７１－１３１３ Ｅメール：info@klab.orｇ
●トライコーン株式会社 マーケティング＆コミュニケーションズグループ：竹内
ＴＥＬ：０３－５３２４－７０７１ Ｅメール：sales@tricorn.co.jp
ジャストシステム、操作性が向上したインターネットメールソフト「Ｓｈｕｒｉｋｅｎ ２００７」を発売
操作性が向上し、より快適なメーラーへと進化した
インターネットメールソフト「Ｓｈｕｒｉｋｅｎ ２００７」
３月９日（金）新発売
株式会社ジャストシステムは、ユーザーインターフェースを見直し、より快適に操作できるメーラーへと進化したインターネットメールソフト「Ｓｈｕｒｉｋｅｎ ２００７」を、３月９日（金）より発売します。希望小売価格は、４，８００円（税別）です。ダウンロード価格は３，６７５円（税込）となります。
また、法人向けにライセンス価格体系を適用した「Ｓｈｕｒｉｋｅｎ ２００７ ［Ｃｏｒｐｏｒａｔｅ Ｅｄｉｔｉｏｎ］」を同日発売します。ライセンス価格は３，０００円／１ライセンス（税別）からとなります。
「Ｓｈｕｒｉｋｅｎ」シリーズは、独自のメカニズムを採用した高いセキュリティ機能に加えて、高度な自然言語処理を活用した学習型の迷惑メールフィルタを搭載するなど、安全性と利便性を兼ね備えたメールソフトです。
「Ｓｈｕｒｉｋｅｎ ２００７」は、ユーザーからの意見や要望をもとに、操作性と安全性を向上させるため、ユーザーインターフェースの全面的な見直しを行いました。
■画面デザインを一新し、より使いやすく
Ｗｉｎｄｏｗｓ ＶｉｓｔａＴＭでの利用に最適な洗練された新しいデザインを採用しました。画面デザインは、カラーバリエーションの中から好みの配色を選択でき、シルバー、ブルー、グリーンの３色に、それぞれ、ダーク／ライトの合計６種類を用意しています。一覧画面のツールバーには、検索窓を標準で配置しており、メールの検索をよりスピーディに行えるようになっています。
また、個別ビューアにツールバーを追加し各種コマンドを実行できるようになったほか、メール一覧の表示や、ツール起動を行ったときの動作を改善するなど、数々の強化を行っています。
■仕分け機能を強化
「Ｓｈｕｒｉｋｅｎ ２００７」では、仕分け機能をより便利に使えるよう、数々の新機能を搭載しました。一覧画面からメールを選択しコマンドを実行するだけで、見出しや差出人、ヘッダの文字列を自動で仕分け条件に設定できる機能や、メールをダイアログにドラッグ＆ドロップすることで、条件を作成できる機能を搭載するなど、メールを効率的に管理するための仕分け設定をより簡単に行うことができます。
■宛名設定の強化
送信メールの宛先設定を見直し、従来横１列に並んでいたメールアドレスを、１行に１つのメールアドレスを表示する形式にしました。部署名やメモなど、アドレス帳に登録されている情報も表示します。これにより、宛先の確認が容易になり、誤送信の防止に役立ちます。
また、すばやく宛名を入力できるよう、入力した文字列から、アドレス帳や履歴のメールアドレス／フリガナを検索し、候補表示する「入力支援」機能を新たに搭載しました。入力しながら候補を絞り、選択してＥｎｔｅｒキーを押すだけの簡単な操作でメールアドレスを設定できます。
さらに、メールの送信を許可しないアドレスを登録しておくことで、強制的に中止する機能を搭載しています。
このほか、他社メーラーからの移行がスムーズに行えるよう、アカウント設定の自動取り込みや、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｖｉｓｔａに標準添付されるＷｉｎｄｏｗｓメール対応などの強化をはかっています。初回起動時には、Ｓｈｕｒｉｋｅｎを一括して設定できる環境設定ウィザードが起動し、目的や好みに応じたＳｈｕｒｉｋｅｎの利用を支援します。
【 製品概要 】
（※ 関連資料を参照してください。）
＊記載された社名および製品名は各社の商標または登録商標です。
◆読者からのお問い合わせ先：
インフォメーションセンター
ＴＥＬ：０３－５４１２－３９３９、０６－６８８６－９３００
● 関連リンク
日立、ミッドレンジディスクアレイサブシステム「ＳＡＮＲＩＳＥ ＡＭＳ１０００」の性能を強化
ミッドレンジディスクアレイサブシステム
「ＳＡＮＲＩＳＥ Ａｄａｐｔａｂｌｅ Ｍｏｄｕｌａｒ Ｓｔｏｒａｇｅ」シリーズにおいて
最上位モデル「ＳＡＮＲＩＳＥ ＡＭＳ１０００」の性能を強化
日立製作所 情報・通信グループ（グループ長＆ＣＥＯ：篠本 学／以下、日立）は、このたび、ミッドレンジディスクアレイサブシステム「ＳＡＮＲＩＳＥ Ａｄａｐｔａｂｌｅ Ｍｏｄｕｌａｒ Ｓｔｏｒａｇｅ（以下、ＳＡＮＲＩＳＥ ＡＭＳ）」シリーズの最上位モデル「ＳＡＮＲＩＳＥ ＡＭＳ１０００」において、サブシステムの安定稼働を実現するために、従来製品に比べ処理性能を２０％向上させました。
近年、業務の多様化に伴い、保存データの増大やシステムの複雑さによるストレージシステムの容量が急成長しています。これにより、ストレージシステムの増設による導入・運用管理コストが増大しており、多様な保存データ／リソースの集約・統合管理や利用効率の向上、またその規模に応じた性能が求められています。
日立では、このようなニーズに対応するために、２００６年４月にマルチインターフェース（Ｆｉｂｒｅ Ｃｈａｎｎｅｌ， ｉＳＣＳＩ， ＮＡＳ）構成を実現し、Ｆｉｂｒｅ Ｃｈａｎｎｅｌ／ＳＡＴＡディスクドライブ混在搭載を可能としたミッドレンジディスクアレイサブシステム「ＳＡＮＲＩＳＥ ＡＭＳ１０００」を製品化し、ユーザーにとって最適なストレージシステムの提供を実現しています。さらに、今回、データ処理におけるコントローラ内部の強化・最適化を行い、サブシステムのトランザクション性能を従来性能比２０％向上させました。これにより、入出力負荷の増大時にも、より安定した性能でストレージシステムの稼動が可能となるだけでなく、多様化する業務間の性能干渉を回避するキャッシュパーティショニング機能における処理性能の維持・支援ができるほか、災害や障害発生時における安定したディザスタリカバリシステムを実現します。
■ お問い合わせ先
株式会社 日立製作所 情報・通信グループ
ＲＡＩＤシステム事業部 事業企画本部 製品企画部
〒２５０－０８７２ 神奈川県小田原市中里３２２－２
ＴＥＬ ： ０４６５－４９－１１１１ （大代表） 内線５７３４、５７７７
以上
シュローダー投信投資顧問、「シュローダーＢＲＩＣｓ株式ファンド」などイーバンク銀行で取り扱い開始
シュローダー投信投資顧問
「シュローダーＢＲＩＣｓ株式ファンド」
「シュローダー・ヨーロピアン・オープン Ａコース（為替ヘッジ付） Ｂコース（為替ヘッジ無）」
１月２３日よりイーバンク銀行株式会社にて取り扱い開始
シュローダー投信投資顧問株式会社（所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：ジョン・ジェラルド・マクロークリン）の運用する「シュローダーＢＲＩＣｓ株式ファンド」（追加型株式投資信託／国際株式型（一般型）／３カ月決算型）および、「シュローダー・ヨーロピアン・オープン Ａコース（為替ヘッジ付） Ｂコース（為替ヘッジ無）」（追加型株式投資信託／国際株式型（欧州型）／年１回決算）の取り扱いが、１月２３日（火）よりイーバンク銀行株式会社にて開始されます。
「シュローダーＢＲＩＣｓ株式ファンド」は、広大な国土、豊富な資源や人口を有し、長期的な経済成長が期待されるＢＲＩＣｓ（ブラジル、ロシア、インドおよび中国）の株式を主要投資対象に、トップダウンによる国への投資判断とボトムアップによる個別企業への投資判断の２つの観点から、規律あるリスク管理のもと投資を行う追加型株式投資信託で、２００６年１月３１日に設定いたしました。他の販売会社はＳＢＩイー・トレード証券株式会社、ＳＭＢＣフレンド証券、オリックス証券株式会社、カブドットコム証券株式会社、株式会社荘内銀行、ソニー銀行株式会社、高木証券株式会社、中央証券株式会社、株式会社西日本シティ銀行（インターネット・一部の店舗）、日興コーディアル証券（投信スーパーセンター専用）、株式会社肥後銀行、水戸証券株式会社、楽天証券株式会社です。なお、販売会社は順次拡大する予定です。
「シュローダー・ヨーロピアン・オープン Ａコース（為替ヘッジ付） Ｂコース（為替ヘッジ無）」は、欧州各地域の市場から、成長性を重視し厳選した優良・成長株に分散投資を行うアクティブ運用の追加型株式投資信託です。他の販売会社はエル・ピー・エル日本証券株式会社、東海東京証券株式会社、日興コーディアル証券株式会社、マネックス証券株式会社、三菱ＵＦＪ証券株式会社、ライブドア証券株式会社、株式会社東京都民銀行、アイエヌジー生命保険株式会社です。なお、販売会社は順次拡大する予定です。
＊ 「別紙」参照
「シュローダーＢＲＩＣｓ株式ファンド」のポイント
「シュローダー・ヨーロピアン・オープン Ａコース（為替ヘッジ付） Ｂコース（為替ヘッジ無）」のポイント
ＮＴＴドコモなど、異なる通信事業者間で相互利用できるモバイル認証基盤技術を開発
異なる携帯電話通信事業者間で相互に利用できる安全性の高いモバイル認証基盤技術を開発
株式会社日立製作所（執行役社長：古川 一夫／以下、日立）、ＮＴＴドコモ、株式会社ＫＤＤＩ研究所（代表取締役所長：秋葉 重幸／以下、ＫＤＤＩ研）、日本電気株式会社（代表取締役 執行役員社長：矢野 薫／以下、ＮＥＣ）は、２００４年度から、独立行政法人情報通信研究機構（理事長：長尾 真／以下、ＮＩＣＴ）の委託研究として「モバイルセキュリティ基盤技術の研究開発」プロジェクトを進めてきました。このたび、その３年間の研究成果として、異なる携帯電話通信事業者（モバイルキャリア）間で相互運用できる安全性の高いモバイル認証基盤技術を開発しました。これにより、モバイルサービスにおいて、利用者が煩雑な設定をすることなく、安心かつ安全に多様なサービスを利用することが可能となります。
本技術を利用した実証実験は、１月２５日に、モバイルＩＴフォーラム（会長：羽鳥 光俊／以下、ｍＩＴＦ）主催で実施する予定です。
近年、携帯電話向けのサービスは急成長を続けており、モバイルキャリアの通信網内にとどまらず、インターネットを利用したサービスも増加しています。これにより、ＩＤ／パスワードの不正利用などの脅威も高まっており、個人情報の流出や不正利用を防ぐために、認証基盤の安全性を高めることが課題となっていました。さらに、携帯電話向けサービスの多様化にともない、利用者一人ひとりのニーズに対応するため、利用者の属性に基づくきめ細かなモバイルサービスも求められています。
このような状況のなか、ＮＩＣＴでは、モバイルキャリア相互間で利用できる安全性の高い認証基盤を構築するため、２００４年度から、「モバイルセキュリティ基盤技術の研究開発」を４社に委託しました。
【 本技術の概要 】
今回、委託を受けた日立、ＮＴＴドコモ、ＫＤＤＩ研、ＮＥＣの４社は、モバイルキャリア間で相互に利用できる認証基盤技術を開発しました。本技術では、これまで各利用者の認証を行う際に使用していたＩＤ／パスワード方式に替わり、第三者の偽装・改ざんが困難である電子証明書を用いるＰＫＩ（Ｐｕｂｌｉｃ Ｋｅｙ Ｉｎｆｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅ）技術を採用しています。ＰＫＩ技術では、認証局が利用者各個人に電子証明書を発行し、サービス提供者が本証明書を確認することで本人認証を実施しており、各利用者のパスワードが通信網を流れることがないため、本人認証において、高い安全性を実現しています。さらに、今回開発した認証基盤技術では、証明書に各利用者の名前や住所などの情報（属性）を関連付けることができるため、利用者はサービスごとに属性を入力するなど煩雑な処理を減らすことが可能です。一方で、サービス提供者においても、利用者の属性を把握した上でそれぞれのニーズに合った多様なサービスを提供することができます。
また、本研究開発により、サービスの途中で通信回線が途切れてサービスを受けることができなくなるといった不便さも軽減し、利用者にとってこれまでより利便性の高いサービスの提供を実現します。
本技術の概要は以下のとおりです。
１．モバイルセキュリティ技術
利用者の属性情報の取得・認証・運用に関する技術です。利用者が端末を頻繁に交換するといった携帯電話の特性や、携帯電話の利用シーンを考慮し、モバイル環境で頻繁に利用する属性情報の表現形式の統一化や、属性情報の変化の頻度に適した認証方式などの研究開発を実施しました。
２．モバイルセキュリティ検証技術
モバイルサービスにおいて、利用者とサービス提供者がお互いに相手を認証する際に、双方から送信された証明書を検証するための技術です。インターネットと比べて通信速度が遅い、携帯電話の性能が低いといった携帯電話の特性に合わせ、携帯電話の端末に替わり、サーバ側で証明書の検証を行う方法などの研究開発を実施しました。
３．モバイルサービス代行技術
通信回線切断などによるサービスの中断を防ぐための技術です。携帯電話の通信回線が切断されても、通信網に設置されたサービス代行サーバにおいて今回開発した技術を用いて本人認証を実施した上で、継続的にサービスを提供することを可能とします。
４．モバイルコマースアプリケーション技術
モバイルサービスにおける利用者のニーズ調査を行い、今回開発した技術を実際に活用するための実証実験の取りまとめなどを実施しました。
また、各社の分担は以下のとおりです。
添付資料をご参照ください。
【 今後の展開について 】
これまでは、モバイルキャリアごとに異なっていたモバイルサービスの認証方式を統一したことで、利用者およびサービス提供者は、利用する通信網によらず、安全性の高いモバイルサービスを享受・提供することができるようになります。本技術は、新たなサービスの創出や既存サービスの安全性向上に大きく貢献するものと期待されます。
今後、ｍＩＴＦは、今回開発した技術をモバイルにおける統一認証方式とするため、標準化に向けた検討を行う予定です。
なお、本技術を利用したモバイル属性認証実証実験は、１月２５日に、ｍＩＴＦ主催で実施する予定です。また、実証実験の内容を一般向けに解説する、モバイル属性認証講演会「モバイルコマースに向けた電子認証の将来像」を、２月６日にｍＩＴＦ・ＮＩＣＴ共催で開催※３します。
※１ 長期属性：
氏名、性別、学歴など長期的に変わらない属性。
※２ 短期属性：
チケット情報、定期券情報など短期的に変わる属性。
※３ モバイル属性認証講演会の詳細および参加申込みは、（別ウインドウが開きます）https://www.arib.or.jp/cgi-bin/semi/usr/general.cgiをご覧ください。
ダイムラー日本、Ｂクラスの特別仕様車「Ｂ １７０ エディション ワン」を限定発売
メルセデス・ベンツ Ｂクラス特別仕様車「Ｂ １７０ ＥＤＩＴＩＯＮ ＯＮＥ（エディション ワン）」を限定発売
ダイムラー・クライスラー日本株式会社（社長：ハンス・テンペル、本社：東京都港区六本木一丁目９番９号）は、メルセデス・ベンツＢクラスの発売１周年を記念して、特別仕様車「Ｂ １７０ エディション ワン」を、本日より全国のメルセデス・ベンツ正規販売店を通じ限定発売いたします。（全国限定６００台）
「Ｂ １７０ エディション ワン」は、Ｂ１７０をベースに、内外装のスポーティ感を高める「スポーツパッケージ」を採用するとともに、夜間走行時の視認性を向上するバイキセノンヘッドライトやアクティブライトシステム、コーナリングライトを装備しました。さらに、機能性に優れた２０ＧＢの大容量ＨＤＤナビゲーションシステムを装着しています。外装色は、コスモスブラック、カルサイトホワイト、ポーラーシルバーをご用意しております。
なお、本特別仕様車をご購入いただいた方全員に特製ミニチュアカー（１／４３）を進呈いたします。
名 称：
Ｂ １７０ ＥＤＩＴＩＯＮ ＯＮＥ（エディション ワン）
ステアリング：
右
販売台数／外装色：
２５０台／コスモスブラック（＊１）
２００台／カルサイトホワイト
１５０台／ポーラーシルバー（＊１）
内装色：
ブラック（ファブリック（＊２））
特別装備：
・スポーツパッケージ
－ １７インチ１０スポークアルミホイール
－ クローム付３フィンシルバーフロントグリル
－ パンチングモール付ボディ同色リアバンパー
－ クロームエグゾーストエンド（スクエアデザイン）
－ アルミニウム付本革巻スポーツステアリング
－ ステアリングシフト －本革巻シルバーシフトノブ
－ ステンレスアクセル＆ブレーキペダル
・バイキセノンヘッドライト＆ヘッドライトウォッシャー
・アクティブライトシステム
・コーナリングライト
・ＨＤＤナビゲーションシステム
・ＥＤＩＴＩＯＮ ＯＮＥサイドエンブレム
・専用デザインフロアマット
メーカー希望小売価格 （ ）は消費税抜き車両本体価格：
￥３，３３０，０００（￥３，１７１，４２９）
（＊１）メタリックペイントにつき、￥５２，５００（税込み）の有償オプションとなります。
（＊２）前席と後席左右のシート座面中央とバックレスト中央部分がファブリック、その他の部分が人工皮革となります。
上記のメーカー希望小売価格は、付属品価格、税金（消費税を除く）、保険料、登録に伴う諸費用を含まない車両本体価格です。
また「自動車リサイクル法」に基づく、リサイクル料金が別途必要となります。
なお、本特別仕様車にも、メルセデス・ケア（３年間走行距離無制限の無料修理・無料メンテナンスと２４時間ツーリングサポート）が適用されます。
◆お客様のお問合せ
ＭＥＲＣＥＤＥＳ ＣＡＬＬ：０１２０－１９０－６１０（フリーダイヤル）
メルセデス・ベンツ オフィシャルホームページ：http://www.mercedes-benz.co.jp
● 関連リンク
ファーストサーバ、ＳＩＰレンタルサーバでＩＰビジネスフォンサービスを開始
ファーストサーバ、電話交換機が不要なＳＩＰレンタルサーバでＩＰビジネスフォンサービスを開始
レンタルサーバ事業を展開するファーストサーバ株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役：岡田 良介、http://www.fsv.jp/、以下「ファーストサーバ」）は、株式会社ａｇｅｅｔ（アギート）（本社：京都府向日市、代表取締役 岡崎 昌人、http://www.ageet.com/、以下「ａｇｅｅｔ」）からソフトフォンの提供を受け、オープンソースのＩＰ－ＰＢＸ（＊１）である「Ａｓｔｅｒｉｓｋ」をインストールした、ＳＩＰ（＊２）レンタルサーバ「Ｆｌａｇｓｉｐ－Ｆｏｎｅ」の提供によるＩＰビジネスフォンサービスを２００７年２月１４日より開始いたします。
（＊１）Ｐｒｉｖａｔｅ Ｂｒａｎｃｈ ｅＸｃｈａｎｇｅ
企業などで内線電話同士の接続や、加入者電話網やＩＳＤＮ回線などの公衆回線への接続を行なう機器。
（＊２）Ｓｅｓｓｉｏｎ Ｉｎｉｔｉａｔｉｏｎ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ
Ｖｏｉｃｅ ｏｖｅｒ Ｉｎｔｅｒｎｅｔ Ｐｒｏｔｃｏｌを応用したインターネット電話などで用いられる、通話制御プロトコルの一つ。
ブロードバンドネットワークの広がりは、電話という音声のやり取りをパケット通信で行うことを可能としました。従来からあるＩＰ電話サービスを利用する場合、転送や内線などのビジネスフォン機能を利用しようとすると、高価なＰＢＸやＩＰセントレックスサービス（＊３）を利用する必要がありました。また、自社でフリーソフトのＩＰ－ＰＢＸを導入したとしても、その開発コストや運用コストを勘案すればトータルコストは思うように低減できず、ネットワークの再構築にかかるコストが回収できないと考えているビジネスユーザは多いのではないでしょうか。
（＊３）通信事業者が提供する企業向けのＩＰ電話サービスの一種で、ＩＰ電話のサーバの保守・運用を請け負うアウトソーシングサービス。
ファーストサーバがご提供する「Ｆｌａｇｓｉｐ－Ｆｏｎｅ」は、ビジネスフォンとして必要な機能を備えたオープンソースのＩＰ－ＰＢＸである「Ａｓｔｅｒｉｓｋ」を使用することにより電話ネットワークの中でも高額なＰＢＸ（電話交換機）が不要なだけでなく、サーバ運用も不要な画期的なサービスです。また、既存のインターネット環境を経由して通話を実現するため、大規模な社内ネットワークの再構築は必要ありません。ソフトフォンに関してはａｇｅｅｔが開発したソフトフォンをカスタマイズしてご提供。高いユーザビリティを実現しています。
ＩＰ電話の優れている点の一つとして、通話料金が安価であることが挙げられます。社内内線通話だけでなく、ご導入いただいたユーザ様間の通話料金も０５０番号を使用すれば無料です。外線通話についても、一般公衆網を含めた（０５０番号、０ＡＢ～Ｊ番号、携帯電話、固定電話）いずれにもＰＢＸフリーで通話が可能です。ファーストサーバは今後も様々な媒体をミックスすることにより、新しいコミュニケーションの形をご提供いたします。（固定電話サービスに関してもご提供を準備中です。）
ファーストサーバでは、セールスパートナー様に「Ｆｌａｇｓｉｐ－Ｆｏｎｅ」のユーザビリティを体感していただくために、テストモニタープランをご用意いたしました。初期費用無料、月額費用２ヶ月無料のテストモニタープランは、ファーストサーバのセールスパートナー様専用のお試しプランです。
詳しくは、セールスパートナーＷｅｂ、テストモニタープランのご紹介ページをご覧ください。
「Ｆｌａｇｓｉｐ－Ｆｏｎｅ」サービス ＵＲＬ：http://www.fsip.jp/
セールスパートナー Ｗｅｂ ＵＲＬ：http://www.s-partner.fsv.jp/
テストモニタープラン ＵＲＬ：http://www.fsip.jp/application/monitor.html
【サービスの概要】
１．サービス名
「Ｆｌａｇｓｉｐ－Ｆｏｎｅ」／（フラッグシップ・フォン）
２．申込受付開始予定
２００７年２月１４日
３．初期費用
５９，８００円（税別）
４．月額費用
２４，８００円（税別） （外線通話料金は別途必要です）
５．回線数
５回線（内外線共用）
ソフトフォン５ＩＤ
６．オプションサービス（税別）
（１）回線追加サービス（０５０番号付） 初期費用 ３，０００円
月額費用 １，５００円
（２）ソフトフォン追加サービス １ＩＤ／３００円／１ヶ月
（３）通話明細サービス ３００円／１ヶ月
《本件に関するお問合せ先》
■サービスの利用に関するお問合せ先
Ｆｌａｇｓｉｐ－Ｆｏｎｅ インフォメーションセンター
ｅ－ｍａｉｌ：info@fsip.jp
＜株式会社 ａｇｅｅｔについて＞
会社名 株式会社 ａｇｅｅｔ （アギート）
代表者 代表取締役 岡崎 昌人
本社所在地 京都府向日市寺戸町山縄手２－６４
資本金 １，８００ 万円
事業内容 ＳＩＰ／ＶｏＩＰ関連のソフトウェア開発
主な製品 エイジフォン（ソフトフォン）
ＵＲＬ http://www.ageet.com/
＜ファーストサーバ株式会社 について＞
会社名 ファーストサーバ株式会社
代表者 代表取締役 岡田 良介
本社所在地 大阪市中央区安土町 １－８－１５ 野村不動産大阪ビル ３Ｆ
首都圏本部 東京都港区西新橋 ３－２－１ 共同ビル（西新橋） ２Ｆ
営業開始 ２０００（平成１２）年 ６月１日
資本金 ３億 ６，３５７万円
主要株主 ヤフー株式会社
（ヤフー株式会社及びソフトバンク株式会社の連結子会社）
事業内容 情報処理サービス業
・レンタルサーバ事業
・ドメインレジストレーション事業（ ドメイン登録事業）
・その他、インターネット関連サービス事業
資格・認定 一般第二種電気通信事業者 （届出番号 Ｅ－１４－１９８３）
ＪＩＳ Ｑ ２７００１：２００６ （認証登録番号 ＩＳ ８６５８０）
ＩＳＯ／ＩＥＣ ２７００１：２００５ （認証登録番号 ＩＳ ８６５８０）
ＪＱＡ適合証（Ｎｏ．ＪＱＡＣＳ１１２７）
ＩＣＡＮＮ認定レジストラ
ＪＰＮＩＣ正会員
ＪＰＲＳ指定事業者
プライバシーマーク取得（第Ａ ８２０５１４（０１）号）
マイクロソフト 認定パートナー
ＵＲＬ http://www.fsv.jp/
※「ファーストサーバ」およびファーストサーバのロゴマーク（「（ｆ）ｉｒｓｔ Ｓｅｒｖｅｒ」／「（ｆ）」）は、 ファーストサーバ株式会社の登録商標です。
※その他、記載している会社名・商品名は、各社の登録商標または商標です。
● 関連リンク
インフォテリア、ソフトなどの連携推進制度「＠ＷＡＲＰ」を開始
インフォテリア、新プロダクトアライアンス“＠ＷＡＲＰ”を開始
パッケージソフトウェア２６製品が参画し、エンドユーザーの「連携」に関する不安を解消
インフォテリア株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：平野洋一郎）は国内ＥＡＩソフトウェアＮｏ．１（※）であるＡＳＴＥＲＩＡの新バージョン「ＡＳＴＥＲＩＡ ＷＡＲＰ」（アステリア・ワープ）の出荷に伴い、プロダクト同士の接続性をユーザーに明示して推進する新アライアンス「＠ＷＡＲＰ」（アット・ワープ）を開始することを発表します。
「＠ＷＡＲＰ」は、ＡＳＴＥＲＩＡ ＷＡＲＰを介して企業向けパッケージソフトウェア製品と他のソフトウェアやシステムとの連携を推進するための制度です。発足時の参画パッケージは、２４社から提供される２６製品で、今後も製品数を増やしてまいります。また、インフォテリアでは、＠ＷＡＲＰ製品の連携に関するプロモーションを積極的に行ってまいります。ＩＴ専門誌、Ｗｅｂなどを通じた集中的な広告宣伝活動に加え、７月には「＠ＷＡＲＰ」を中心とした大型カンファレンスの開催を予定しています。
ソフトウェアの連携インターフェイスの標準化が進むことによって、対象のソフトウェア同士の連携の可能性については「つながるはず」という見解にとどまり、逆に実際のシステム連携の可否、問題発生時のメーカーによる支援範囲、そして具体的な事例の有無、についての確認が困難となっています。「＠ＷＡＲＰ」参画の各製品は、ＡＳＴＥＲＩＡ ＷＡＲＰを介した接続について、積極的に技術支援・共有と告知を行い、エンドユーザーにおけるこのような問題を解決します。
また同時に、「＠ＷＡＲＰ」製品導入に向けて提案、開発、導入そしてサポートまでエンドユーザー様に対して一貫したサポートを行う「ＡＭＰ」（アステリア・マスター・パートナー）、「ＡＴＰ」（アステリア・テクニカル・パートナー）を発足します。
■ ＷＡＲＰ参加製品
＊ 関連資料 参照
■ ＷＡＲＰのロゴは、以下の通りです。
＊ 関連資料 参照
■ 参画企業からのコメント
＊ 関連資料 参照
■ インフォテリア株式会社について
１９９８年に国内初のＸＭＬ専業ソフトウェア会社として設立されたインフォテリア株式会社は、ビジネスにおける企業内外の多種多様な「つなぐ」を実現し、コミュニケーションを迅速化、可視化するためのソフトウェアを開発・提供しています。
→ http://www.infoteria.com/
※Ｉｎｆｏｔｅｒｉａ，インフォテリア，ＡＳＴＥＲＩＡ，ｃ２ｔａｌｋ，Ｔｏｐｉｋａは、インフォテリア株式会社の商標です。
※本文中の商品名は、各社の商標または登録商標です。
以上
● 関連リンク
インフォテリア、幅広い業務に応じたシステム連携を実現する新ＡＳＴＥＲＩＡシリーズを発売
インフォテリア、Ｗｅｂブラウザからデータ・システム連携を実現する新ＡＳＴＥＲＩＡシリーズを出荷開始
幅広い業務用途に応じたシステム連携を７０万円から実現
インフォテリア株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：平野洋一郎）は国内ＥＡＩソフトウェア出荷シェアＮｏ． １※であるＡＳＴＥＲＩＡシリーズの「ＡＳＴＥＲＩＡ ＷＡＲＰ」をはじめ「ＡＳＴＥＲＩＡ ＡＲＭＳ」と「ＡＳＴＥＲＩＡ ＷＡＲＰ Ｌｉｔｅ」の３製品を本日から出荷することを発表します。
また、「ＡＳＴＥＲＩＡ ＷＡＲＰ Ｌｉｔｅ」は、２月上旬Ｗｅｂからのダウンロード購入も可能になります。
変化の早いビジネス環境において、柔軟に適応できる企業システムを保有することは、昨今の企業において重要な課題となっています。しかしながら、業務内容・企業規模に応じてＩＴシステムは多様化しており社内に乱立しているシステム間の連携が必要とされています。
インフォテリアでは、多様化したＩＴシステムに対応するため製品ラインアップを複数に拡大し、ユーザーニーズに応じた幅広いデータ連携、システム連携環境を提供します。新ＡＳＴＥＲＩＡシリーズは、既に３００社を超える企業に導入されているＡＳＴＥＲＩＡシリーズの最新版であり、多目的データ連携を実現する「ＡＳＴＥＲＩＡ ＷＡＲＰ」、シンプルなデータ連携を支援する「ＡＳＴＥＲＩＡ ＷＡＲＰ Ｌｉｔｅ」、そして高性能、高信頼性の企業間メッセージングを実現する「ＡＳＴＥＲＩＡ ＡＲＭＳ」から構成されます。
新ＡＳＴＥＲＩＡシリーズで強化された点は、以下の通りです。
【 パイプライン機能 】
１．３つのステップで簡単にデータ連携を実現
２．各ステージで用意されたアクションをメニューからチュートリアル形式で設定
３．Ｗｅｂブラウザのみで開発から運用管理までを実現
４．処理毎にデータが自動保存されるため、データ保証・リトライ処理が可能
【 フロー機能 】
１．各種編集ツールの搭載（ＸＰａｔｈエディタ、ＳＱＬビルダーなど）
２．フローテンプレート・ウィザードの搭載
３．フロー検索・参照機能の搭載
４．仕様書出力機能の強化
５．ログ監視機能の強化
■ＡＳＴＥＲＩＡ ＷＡＲＰ：
ＡＳＴＥＲＩＡ ＷＡＲＰは、従来の機能フローに新機能であるパイプラインが追加され、社内外の企業システムを超えたＷｅｂ上のサービスまでを連携対象とした新しい時代の「つなぐ」をＳｉｍｐｌｅ（簡単）、Ｓｐｅｅｄｙ（高速）、Ｓａｆｅｔｙ（安全）に実現します。
→ http://www.infoteria.com/jp/product/asteria/
■ＡＳＴＥＲＡＩ ＷＡＲＰ Ｌｉｔｅ：
ＡＳＴＥＲＩＡ ＷＡＲＰの新機能「パイプライン」に特化した製品です。ユーザー企業様の業務要件に応じた柔軟な価格モデル（７０万円から）を採用することで、より小規模なデータ連携のニーズにも適用できます。また、ビジネス環境の変化に応じてＡＳＴＥＲＩＡ ＷＡＲＰへのアップグレードも可能となっています。
→ http://www.infoteria.com/jp/product/asteria/warplite/
■ＡＳＴＥＲＩＡ ＡＲＭＳ：
ＡＳＴＥＲＩＡ ＡＲＭＳは金融決済における実績とノウハウをベースに開発された高信頼性を要求される企業間通信に特化したＡＳＴＥＲＩＡサーバーです。ＸＭＬ化されたあらゆるデータを対象にセキュアで確実なデータ通信を実現します。
→ http://www.infoteria.com/jp/product/asteria/arms/
インフォテリアは、「ＡＳＴＥＲＩＡ」を通じて、企業をとりまくビジネス環境の急激な変化に迅速に対応し、積極的な経営革新を実現する戦略的な情報システムの構築を支援してまいります。
【 インフォテリア株式会社について 】
１９９８年に国内初のＸＭＬ専業ソフトウェア会社として設立されたインフォテリア株式会社は、ビジネスにおける企業内外の多種多様な「つなぐ」を実現し、コミュニケーションを迅速化、可視化するためのソフトウェアを開発・提供しています。
→ http://www.infoteria.com/
※Ｉｎｆｏｔｅｒｉａ，インフォテリア，ＡＳＴＥＲＩＡ，ｃ２ｔａｌｋ，Ｔｏｐｉｋａは、インフォテリア株式会社の商標です。
※本文中の商品名は、各社の商標または登録商標です。
以 上
● 関連リンク
日本ＨＰ、ファイザーのアジア太平洋地域向けサービスを中国・大連から提供開始
日本ＨＰ、ファイザーのアジア太平洋地域向け
サービスデスク業務を中国・大連より提供開始
‐ 日本国内で培ったノウハウを基に、
大連グローバル・ソリューション・センターより
ＩＴアウトソーシングサービスを提供 ‐
日本ヒューレット・パッカード株式会社（略称：日本ＨＰ、本社：東京都千代田区、社長：小田晋吾）は本日、ファイザー株式会社（略称：ファイザー、本社：東京都渋谷区、社長：岩崎博充）に対してアウトソーシングサービスとして提供している日本国内向けのデスクトップＰＣのサービスデスク業務について、ＨＰ大連グローバル・ソリューション・センター（中国）への業務移管を完了し、２００６年９月１日より同センターからのサービス提供を開始したことを発表します。
＜今回の業務移管の背景＞
日本ＨＰは、サービス事業の一環として、アウトソーシングサービス「ＨＰマネージドサービス」を提供しています。同サービスは、ＩＴ運用のコンサルティングから実業務のアウトソーシングまで、ＩＴライフサイクルの全てを包括し、お客様との緊密なパートナーシップのもと、ＩＴシステムとＩＴサービスの運用を最適なプロセスとコストで実現する戦略的アウトソーシングを提案・実施しています。
日本ＨＰはファイザーに対して、１９９８年から８年間にわたりこの「ＨＰマネージドサービス」を提供し、ＩＴシステム／サービスのアウトソーシングを受託してきました。このパートナーシップのもと、同社の経営課題を解決するＩＴソーシングモデル（ＩＴスキル及び人材の調達のあり方）の実現を支援し、同社の「ＩＴソーシングモデルに関する３ヶ年計画」の策定にも協力しています。
この３ヶ年計画には、今後の日本国内およびアジア太平洋地域の１４ヶ国／地域の社内ＩＴのコールセンター機能を統合・オフショア化する「リージョナル・サービスデスク・プロジェクト」を含みます。
今回の日本国内向けサービスの大連への一部移管は、本プロジェクトの第一ステップとして行われました。さらに今後、今回の移管プロジェクトで得られたノウハウをアジア太平洋地域に展開しつつ、段階的に大連からのサービス提供範囲を拡大する予定です。
＜ファイザーの「リージョナル・サービスデスク・プロジェクト」＞
ファイザーは、日本ＨＰと共同で策定した「ＩＴソーシングモデルに関する３ヶ年計画」に基づき、アジア太平洋地域の全拠点（日本、中国、韓国、台湾、香港、マレーシア、シンガポール、フィリピン、タイ、インドネシア、パキスタン、オーストラリア、ニュージーランド、インドの計１４ヶ国／地域）のユーザに対するデスクトップＰＣ向けサービスデスク業務の統合を計画しています。
この「リージョナル・サービスデスク・プロジェクト」は、日本で先行して運用しているＩＴソーシングモデルを、「ベストプラクティス」（成功事例）としてアジア太平洋の他地域に展開し、地域全体のサービスを集約された拠点から提供することで、サービスの共通化と効率化を実現するものです。本プロジェクトにより、これまで各国で「部分最適化」されていたシステム運用モデルを、日本の成功事例に基づくノウハウで標準化し、全体最適化されたサービスの実現が期待できます。
＜大連への業務移管の経過と今後＞
今回日本ＨＰは、ファイザーのサービスデスクの日本国内から大連への切り替えを、支障なく完了しました。新サービスデスクは、移行後３ヶ月以上が経過した現在も、順調に業務を継続しています。グローバルな運用移管をこのようにスムーズに達成できたことには、世界１７０以上の国／地域で均質なサービスを提供可能な、ＨＰのグローバル・カンパニーとしての強みが活かされています。
今後日本ＨＰは、ファイザーの日本国内ユーザ向けサービスの段階的な移行を支援し、今後１年以内に、従来日本国内で行っていたサービスデスク業務を全てＨＰ大連グローバル・ソリューション・センターより提供する予定です。また、他のアジア太平洋地域各国でも、同様のプロセスを経て、大連など数ヶ所の拠点へのサービスデスク業務の集約を進めます。
■参考資料：
ファイザー株式会社と日本ＨＰのこれまでのアウトソーシング事例（カタログ）
http://h50146.www5.hp.com/enterprise/casestudy/fizer/pdfs/fizer.pdf
■ＨＰ マネージドサービスに関する情報は以下のＵＲＬを参照してください。
http://www.hp.com/jp/hpms/
■プレスルーム
http://www.hp.com/jp/pressroom/
文中の社名、商品名は、各社の商標または登録商標です。
■お客様からのお問い合わせ先
カスタマー・インフォメーションセンター ＴＥＬ：０３－６４１６－６６６０
ホームページ：http://www.hp.com/jp/
ミラクル・リナックス、Ｌｉｎｕｘ対応の運用監視ソフト「ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ」を発売
ミラクル・リナックス、運用監視製品の「ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ」を販売開始
～ＮＥＣ、日本ＨＰと協力し、Ｌｉｎｕｘシステムにおける運用管理ソリューションを提供～
ミラクル・リナックス株式会社（本社：東京都港区東新橋、代表取締役社長 佐藤 武、以下ミラクル・リナックス）は、日本電気株式会社（以下、ＮＥＣ）が販売しているＬｉｎｕｘ対応の運用監視ソフトウェア「ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ」および「ＷｅｂＳＡＭ Ｇｌａｎｃｅｐｌｕｓ Ｐａｋ」を、ＮＥＣから供給を受け２００７年１月２３日より販売開始することを発表いたします。
ミラクル・リナックスでは、Ｌｉｎｕｘシステムにおける運用管理ソリューション強化を目指し、日本ヒューレット・パッカード（以下、日本ＨＰ）およびＮＥＣと提携関係を結んでいます。これに基づき日本ＨＰでは、２００６年５月に運用監視ソフトウェア「ＨＰ ＯｐｅｎＶｉｅｗ」ファミリーのＬｉｎｕｘ版の「ＨＰ ＯｐｅｎＶｉｅｗ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ」、「ＨＰ ＯｐｅｎＶｉｅｗ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ Ｐａｋ」をＮＥＣへＯＥＭ供給を開始し、ＮＥＣではＷｅｂＳＡＭブランドとして販売しています。
このたびＮＥＣでは、日本ＨＰからＯＥＭ供給を受けた２製品の「ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ」（ＨＰ ＯｐｅｎＶｉｅｗ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ）、「ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ Ｐａｋ」（ＨＰ ＯｐｅｎＶｉｅｗ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ Ｐａｋ）をミラクル・リナックスへ供給し、ＮＥＣ版と同じ製品名称にてミラクル・リナックスから市場に向けて販売開始する運びとなりました。
ＩＴシステムの２４時間３６５日稼動を支える運用管理製品の重要性は、今後ますます高まっていくと予測されています。また、激しく変動する経済環境の中では、より柔軟で、コストメリットの高いシステムが求められ、Ｌｉｎｕｘをはじめとするオープンソースのソフトウェアに注目が集まっています。このたび、Ｌｉｎｕｘに対応した「ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ」および「ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ Ｐａｋ」をミラクル・リナックスから再販開始することにより、基幹業務に求められる高い信頼性を実現した運用監視環境を、豊富な導入実績と高度なサポート力を誇るＯＳ「ＭＩＲＡＣＬＥ ＬＩＮＵＸ」とともにＬｉｎｕｘ市場のエンドユーザーに提供することが可能となります。
このたびの発表に際して、日本電気株式会社様と日本ＨＰ様からご賛同のメッセージをいただいております。
ＮＥＣは、ミラクル・リナックス株式会社の「ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ」および「ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ Ｐａｋ」の販売開始を歓迎いたします。近年、Ｌｉｎｕｘを用いた基幹システムの利用が急速に拡大するなか、システムの安定稼動を支える運用管理の重要性は年々高まっています。ＮＥＣでは、そのようなお客様のニーズに応え、今後もミラクル・リナックス社と協力して、「ＷｅｂＳＡＭ」のＬｉｎｕｘ対応製品を拡充し、弊社のプラットフォームビジョンである「ＲＥＡＬ ＩＴ ＰＬＡＴＦＯＲＭ」の具現化により、お客様に「安心」「柔軟」「快適」なシステムをご提供してまいります。
ＮＥＣ 第一システムソフトウェア事業部
事業部長 池田 治巳 氏
日本ＨＰは、ミラクル・リナックス株式会社の「ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ」および「ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ Ｐａｋ」の販売開始を歓迎いたします。オープンソースソフトウェアのビジネス分野への利用が急速に拡大しているなか、利用者の要求に応じて、サービスを継続的に提供していくには、運用管理環境の整備が非常に重要になります。
日本ＨＰは、今後もミラクル・リナックス社と協力し、Ｌｉｎｕｘ上で稼動するビジネスアプリケーションの可用性、安定性向上に貢献していきます。
日本ヒューレット・パッカード株式会社
ソフトウエア統括本部 本部長 今野 芳弘 氏
■ 販売製品・価格・購入方法
販売製品：「ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ」
「ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ Ｐａｋ」
製品情報：以下ＵＲＬにてご紹介しています
http://www.miraclelinux.com/websam.html
販売価格：「ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ」
・ライセンス価格（税別）：１４万円～
・マニュアル・媒体（税別）：２万６，０００円
・年間保守（税別）：２万６，４００円～
「ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ Ｐａｋ」
・ライセンス価格（税別）：２５万６，０００円～
・マニュアル・媒体（税別）：２万６，０００円
・年間保守（税別）：５万４００円～
購入方法：ミラクル・リナックスのオンラインショップにて販売します
http://shop.miraclelinux.com
ミラクル・リナックスでは、ＮＥＣおよび日本ＨＰと協力して「ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ」を活用したＬｉｎｕｘにおける運用監視ソリューションに関する共同セミナーの開催を予定しており、今後も３社の提携関係を強化し企業のＬｉｎｕｘ活用を支援してまいります。
■「ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ」製品概要
パフォーマンスの監視、診断をリアルタイムで行うソフトウェアです。システムのパフォーマンス情報をただちに得ることができるため、システム動作の調査、パフォーマンス上のボトルネックの特定や解消、さらにより効率的な運用のためのシステムのチューニングなどが容易に行えます。また、ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓはＯＳが標準で提供しているツール（標準ツール）では入手することができないパフォーマンス・データを提供します。
■「ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ Ｐａｋ」製品概要
システムのパフォーマンスを管理する製品としてリアルタイム機能のみならず中長期的な履歴管理機能を数多くの項目に渡ってご提供します。ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓのリアルタイム診断と監視機能はもちろん、ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ ａｇｅｎｔソフトウェアの履歴データ収集機能も備えています。ＷｅｂＳＡＭ ＧｌａｎｃｅＰｌｕｓ Ｐａｋ を使用すれば、システムのパフォーマンスによる問題に幅広く対応できるため、最適なパフォーマンスを効率良く提供することができます。
◆ミラクル・リナックス株式会社について
ミラクル・リナックスは、Ｌｉｎｕｘサーバ関連製品とサービス専門事業会社として２０００年６月１日より業務を開始し、ＬｉｎｕｘサーバＯＳ「ＭＩＲＡＣＬＥ ＬＩＮＵＸ」の開発および販売、２４時間３６５日連続稼動を実現するクラスタソリューション「ＭＩＲＡＣＬＥ ＣＬＵＳＴＥＲＰＲＯ」の提供、さらにＬｉｎｕｘ関連のコンサルティング、教育、保守等のサポート・サービスの提供など、幅広く事業を展開しています。
また、２００４年１月には、「Ｃｏｍｍｏｎ（共通）、Ｃｏｌｌａｂｏｒａｔｉｏｎ（協調）、Ｃｏｎｔｒｉｂｕｔｉｏｎ（貢献）」をコンセプトにもつ、アジアから発信する全く新しいソフトウェアビジネスプロジェクト「Ａｓｉａｎｕｘ（Ｒ）（アジアナックス）」を立ち上げ、「アジア市場に最適化し信頼性の高い共通のエンタープライズＬｉｎｕｘディストリビューション」の共同開発に取り組んでいます。
＊Ａｓｉａｎｕｘ（Ｒ）は、ミラクル・リナックス株式会社の日本における登録商標です。
＊その他、記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
● 関連リンク
ＮＥＣシステムテクノロジーと日立情報通信、Ｃ言語ベースのシステムＬＳＩ設計・検証環境を強化
Ｃ言語ベースのシステムＬＳＩ設計・システム検証環境の連携
～「ＣｙｂｅｒＷｏｒｋＢｅｎｃｈ」と「ＬｏｇｉｃＢｅｎｃｈ」の連携でＣ言語システム設計を強化～
ＮＥＣシステムテクノロジー株式会社（代表取締役執行役員社長：今泉澄夫）と、日立情報通信エンジニアリング株式会社（代表取締役社長：若井勝郎）は、Ｃ言語ベースのシステムＬＳＩ設計環境である「ＣｙｂｅｒＷｏｒｋＢｅｎｃｈ」と、システム設計のためのプロトタイピングプラットフォームである「ＬｏｇｉｃＢｅｎｃｈ」を連携することにより、Ｃ言語ベースのシステムＬＳＩ設計・検証環境を強化します。これにより、ますます大規模化、高機能化するＬＳＩシステムの、開発期間の大幅短縮、ならびに効率化を実現するとともに、同設計環境の国内市場での普及促進をはかって参ります。
ＮＥＣシステムテクノロジーは、動作合成から形式検証までのシステムＬＳＩ設計の全工程をＣ言語で実行する"Ａｌｌ－ｉｎ－Ｃ"コンセプト（注１）の設計環境である「ＣｙｂｅｒＷｏｒｋＢｅｎｃｈ」の検証環境を強化するため、日立情報通信エンジニアリングが提供するプロトタイピングプラットフォーム「ＬｏｇｉｃＢｅｎｃｈ」を新たな検証環境として追加致します。
日立情報通信エンジニアリングは、プロトタイピングプラットフォーム「ＬｏｇｉｃＢｅｎｃｈ」がカバーするプラットフォームにＮＥＣシステムテクノロジーのシステムＬＳＩ設計環境「ＣｙｂｅｒＷｏｒｋＢｅｎｃｈ」を新たに加え、アルゴリズム設計からＦＰＧＡ（注２）プロトタイピングまでのシステム設計の全工程で一貫した検証プラットフォームを提供する事業を強化します。
このたび強化、実現するシステムＬＳＩ設計環境の効果は次のとおりです。
１． １千万ゲート以上の論理のマッピングを可能とし、大規模システムＬＳＩの設計を容易化
４個のＦＰＧＡをコンパクト（１２０ｍｍ×１２０ｍｍ）に実装した「ＬｏｇｉｃＢｅｎｃｈ」の使用により、「ＣｙｂｅｒＷｏｒｋＢｅｎｃｈ」でＣ言語から生成した５百万ゲートクラスのシステムＬＳＩ論理全体を、容易にマッピングできる。また、「ＬｏｇｉｃＢｅｎｃｈ」を積み重ねて使用することにより、１千万ゲート以上の論理のマッピングも可能とする。
２． 検証速度を数百倍まで高速化
「ＬｏｇｉｃＢｅｎｃｈ」とＰＣの連動を可能にする専用のＰＣＩボード「ＶｉｒｔｕａｌＴｕｒｂｏ」を用いることにより、「ＬｏｇｉｃＢｅｎｃｈ」を論理シミュレータ、あるいはＣモデル検証と連動させ、検証速度を加速できる。また、デザインを「ＬｏｇｉｃＢｅｎｃｈ」に取り込むことで、Ｃモデル検証を従来の数百倍となる数十ＭＨｚにまで、高速化が可能となる。
なお、本製品は、２００７年１月２５日～２６日にパシフィコ横浜で開催される「Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ Ｄｅｓｉｇｎ ａｎｄ Ｓｏｌｕｔｉｏｎ Ｆａｉｒ ２００７」に出展致します。
近年の電子製品の高機能化・小型化の著しい進展に伴い、大規模なシステムＬＳＩの開発が増加しています。非常に短い開発サイクルでありながら高品質を要求される製品開発においては、各々の工程を極力短縮する必要があり、大規模システムＬＳＩ開発も従来以上の短期開発が重要となります。ＮＥＣシステムテクノロジーと日立情報通信エンジニアリングは、今後も両社の得意分野を活かし、また連携を深め、組込み開発ソリューションのさらなる向上をはかるべく邁進して参ります。
「ＣｙｂｅｒＷｏｒｋＢｅｎｃｈ」と「ＬｏｇｉｃＢｅｎｃｈ」を活用したＬＳＩの設計フローにつきましては、別紙１をご参照下さい。
ＮＥＣシステムテクノロジー株式会社ならびに日立情報通信エンジニアリング株式会社の概要につきましては、別紙２をご参照ください。
（注１） "Ａｌｌ－ｉｎ－Ｃ"コンセプト：
「ハードウェアを構成するあらゆるモジュールの設計をＣ言語で行う（ａｌｌ ｍｏｄｕｌｅｓ ｉｎ Ｃ）」、「設計も検証もＣ言語で行う（ａｌｌ ｐｒｏｃｅｓｓｅｓ ｉｎ Ｃ）」という、二つの意味により成り立つ。
（注２） ＦＰＧＡ：Ｆｉｅｌｄ Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ Ｇａｔｅ Ａｒｒａｙ
プログラミングが可能なＬＳＩ。
（注３） ＣｙｂｅｒＷｏｒｋＢｅｎｃｈは、日本電気株式会社の登録商標です。ＬｏｇｉｃＢｅｎｃｈ、ＶｉｒｔｕａｌＴｕｒｂｏは、日立情報通信エンジニアリング株式会社の登録商標です。その他記載された社名および製品名は、各社の登録商標または商標です。
以 上
［お客様からのお問い合わせ先］
■ＮＥＣシステムテクノロジー ＣＷＢ事業推進室
電話：（０４４）４３５－５６３０（直通）
http://www.cyberworkbench.com
■日立情報通信エンジニアリング株式会社 エンジニアリング営業本部 テクノロジ営業部
電話：０４６５－８１－８１９２・８１９４ ＦＡＸ：０４６５－８１－５０３４
ｅ－ｍａｉｌ： logicbench@ml.hitachi-jten.co.jp
http://www.hitachi-jten.co.jp/
沖ソフトウェア、ＣＲＭパッケージ「ｅｎｊｏｙ．ＣＲＭＩＩ」を発売
沖ソフトウェア、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ Ｄｙｎａｍｉｃｓ（ＴＭ） ＣＲＭ ３．０をフレームワークとした
日本初のＣＲＭパッケージ「ｅｎｊｏｙ．ＣＲＭＩＩ」発売開始
ＯＫＩの関連会社の沖ソフトウェア株式会社（本社：埼玉県蕨市、代表取締役社長：大坪幸治、以下沖ソフトウェア）は、このたび従来のＣＲＭ（カスタマーリレーションシップマネジメント）アプリケーションパッケージ「ｅｎｊｏｙ．ＣＲＭ」に、日本で初めてＭｉｃｒｏｓｏｆｔ社のＭｉｃｒｏｓｏｆｔ Ｄｙｎａｍｉｃｓ（ＴＭ） ＣＲＭ ３．０をプラットフォームとして採用した「ｅｎｊｏｙ．ＣＲＭＩＩ（エンジョイ・ドット・シーアールエム・ツー）」を開発しました。本日より販売を開始します。本製品については、沖ソフトウェア主催（大阪１月２５日、東京２月２日にて開催）による「次世代コンタクトセンタのためのソリューション」セミナーに出品します。
「ｅｎｊｏｙ．ＣＲＭＩＩ」では、新たにＭｉｃｒｏｓｏｆｔ Ｄｙｎａｍｉｃｓ（ＴＭ） ＣＲＭ ３．０をプラットフォームに採用することで、エンドユーザが画面変更やその他の設定を行えるＧＵＩ機能の提供が可能になりました。また、あらゆるユーザ業務に適合した、「ヘルプデスク」、「お客様相談」、「受注受付」、「保守・サービス」および「マーケティング」の業務テンプレートを新たに用意し、ユーザがお客様との良好な関係維持・向上を図るビジネス・フレームとして提供します。あわせて、ＳＱＬ Ｓｅｒｖｅｒ（ＴＭ） ２００５で実装されているレポーティング機能など、さまざまなＭｉｃｒｏｓｏｆｔ社製品との密な連携が可能となり、使い勝手がさらに向上しました。
沖ソフトウェアではまず、お客様情報をベースに、お客様からの問い合わせについて回答支援を行うためのヘルプデスク機能を搭載した「ｅｎｊｏｙ．ＣＲＭＩＩ」基本パッケージを２００７年２月に出荷します。以後「お客様相談」、「受注受付」、「保守・サービス」および「マーケティング」のテンプレートを順次リリースしていく予定です。
さらに本製品は、標準機能としてＯＫＩのコンタクトセンタシステム「ＣＴｓｔａｇｅ（Ｒ） ５ｉ」および沖通信システム株式会社のＣＴＩシステム「ＣｏｎｖｅｎｉｅＴａｌｋ（ＴＭ）」との連携が可能です。これにより、ユーザはＣＲＭとＣＴＩソリューションとを連動させた効率的なコンタクトセンタを構築できます。また、今後は、他社ＣＴＩ製品との連携も随時リリースする予定です。
沖ソフトウェアでは、「ｅｎｊｏｙ．ＣＲＭＩＩ」の販売に加え、ＳＩベンダーとして、コンタクトセンタ構築・設計からカスタマイズ、保守メンテナンスまでをワンストップサービスで提供してまいります。
なお、本発表に際し、マイクロソフト株式会社殿より賛同書をいただいております。
※ 別紙参照
【ｅｎｊｏｙ．ＣＲＭの特徴】
※ 別紙参照
【販売価格】
■基本パッケージ：
・サーバライセンス ４０万円／台
・クライアントライセンス ２５万円／ライセンス
■テンプレート： リリース時に発表予定
【ｅｎｊｏｙ．ＣＲＭＩＩ概要】
※ 別紙参照
【セミナー開催】
■「次世代コンタクトセンタのためのソリューション」
■主催： 沖ソフトウェア株式会社
共催： マイクロソフト株式会社
■会場
（１）東京会場 「ＯＫＩショールーム」
日時：２００７年２月 ２日（金） １３：００ ～
（２）大阪会場 「沖電気工業株式会社 関西支社」
日時：２００７年１月２５日（木） １３：００ ～
【沖ソフトウェア株式会社について】
※ 別紙参照
※沖電気工業株式会社は、グローバルに認知される成長企業を目指し、通称を「ＯＫＩ」とします。
※ＣＴｓｔａｇｅは、沖電気工業株式会社の登録商標です。
※ＣｏｎｖｅｎｉｅＴａｌｋは、沖通信システム株式会社の登録商標です。
※Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ、Ｗｉｎｄｏｗｓ、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｓｅｒｖｅｒ、Ｄｙｎａｍｉｃｓは、米国Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎの米国およびその他の国における商標または登録商標です。
【本件に関するお客様からのお問い合わせ先】
沖ソフトウェア株式会社
ｅ－ソリューション事業部
電話：０４８－４２０－５２１０
ｅ－Ｍａｉｌ：osk-product@oki.com
http://www.okisoft.co.jp/
アイリスオーヤマ、「ウイルス高捕集＆消臭タイプ」のマスクなど全１９アイテムを発売
アイリスオーヤマ、マスク事業に参入
「高捕集で息苦しくない」家庭用マスクを発売
生活用品の製造卸アイリスオーヤマ株式会社（本社：仙台市、代表取締役社長：大山 健太郎）はマスク事業に参入し「ウイルス高捕集＆消臭」タイプ、「ウイルス高捕集＆抗ウイルス」タイプほか全１９アイテムを１月２９日より全国のドラッグストアやホームセンター、ＧＭＳ、ＳＭなどで発売いたします。
花粉症患者は５人に１人と言われるほど、年々深刻かつ重症化しています。また、風邪やインフルエンザ予防への意識向上、近年猛威をふるっているＳＡＲＳや鳥インフルエンザなどの感染症予防などによりマスクの需要は年々高まっています。
弊社では、従来から不織布を使用したペットシーツを販売しており、そこで培った加工技術を活かせることからもマスク事業に着目しています。
弊社が運営する情報サイトでマスクに関するアンケート調査をおこなった結果（※１）、多くのマスクユーザーが従来のマスクに対して「息苦しい、むれる」、「隙間ができる」、「不衛生」といった不満をもっている事がわかりました。
生活用品のメーカーベンダーとして生活者の声を反映させた新商品開発を続けている当社では、マスク分野でも不満解決型の新商品を積極的に投入することで市場拡大を図ります。
「ウイルス高捕集＆消臭」タイプのマスクは４層構造で、花粉を９９．９％・インフルエンザウイルス飛沫を９９％カットしながらも息苦しくない（参考資料（１）参照）高性能な不織布に加え、硫化水素（※２）を６０分でほぼ１００％消臭（参考資料（２）参照）する不織布を採用しています。
「ウイルス高捕集＆抗ウイルス」タイプのマスクは４層構造で、「ウイルス高捕集＆消臭」タイプと同様の高性能な不織布に加え、銀ナノ粒子（※３）を配合した不織布がインフルエンザウイルスを９９．８７％不活化（参考資料（２）参照）させる不織布を採用しています。
いずれも特殊な形状によって顔とマスクの間に隙間ができにくい（参考資料（３）参照）ほか、衛生的で持ち運びに便利な個別包装（参考資料（４）参照）を取り入れています。
初年度のマスク事業の売上計画は２．５億円。今後は医療用・工業用製品の発売も視野に入れながら２０１０年までに売上３０億円を目指します。
（※１）アイリス収納インテリアドットコム（ http://www.iris-interior.com ）によるアンケート調査、調査期間：２００６年５月２６日～２００６年６月１９日、回答者数：１，１９２名。
（※２）口臭に多く含まれると言われる硫黄系化合物の一種。
（※３）銀系の微粒子。イオン化して銀イオン（銀系抗菌剤）となり、強い抗菌効果を発揮する。安全性が高く、比較的広範囲の種類の細菌に対して効果がある。
※ 参考画像・資料は添付資料を参照。
◆お問い合わせ先
０１２０－２１１－２９９
● 関連リンク
Ｐ＆Ｇ、大人のためのポテトチップス「プリングルズ グルメ」を発売
プリングルズから、こだわりのポテトチップス
『プリングルズ グルメ』新発売
選りすぐりの２フレーバー「シーソルト＆ペッパー」「チーズ＆オニオン」登場！
Ｐ＆Ｇ（本社：神戸市）は、成型ポテトチップス「プリングルズ」から、こだわりのポテトチップス『プリングルズ グルメ』を新発売します。フレーバーは「シーソルト＆ペッパー」「チーズ＆オニオン」の２種類。２００７年１月下旬から東日本地区で、３月中旬からは西日本地区で順次発売いたします。
厚みのある"ザクッ"とした食感が食欲をかきたてる、成型ポテトチップスの代表的ブランド「プリングルズ」。『プリングルズ グルメ』は、「プリングルズ」独特のおいしさはそのままに、こだわりの生地・入念に選び抜かれたフレーバーを採用した、２０～３０代の大人のためのチップス。忙しい毎日、夜自宅で過ごす特別なくつろぎのひとときを充実させる、贅沢なおいしさを追求しました。もちろん、ビール・ワインのおつまみにも最適です。
サイズは各フレーバーとも１１８ｇ。価格はオープンプライスです。
◆「プリングルズ グルメ」の主な特長◆
１）Ｔｈｉｃｋ Ｃｈｉｐ製法による"ザクッと固めの食感"
チップス生地は独自の製法"Ｔｈｉｃｋ Ｃｈｉｐ製法"により、ぎっしり凝縮させました。しっかりした歯応えが楽しめるザクッと固めの食感です。
２）選りすぐりの２フレーバーを展開
大人の嗜好にマッチする２フレーバーを選定しました。
＜シーソルト＆ペッパー＞
ギリシア産の海塩、粗挽き黒胡椒を使用。粒が粗めの海塩と胡椒の組み合わせにより、ほどよい塩味とピリッとした辛味の後味をお楽しみいただけます。
＜チーズ＆オニオン＞
ヨーロッパ産のチェダータイプのチーズとオニオンパウダーを使用。オニオンの甘みとなめらかなチーズの味わいが後を引くおいしさです。
３）高級感あふれるパッケージ
シックな深紫を基調に高級感漂うゴールドとシルバーを取り入れています。上ぶたも「プリングルズ」として初めてカラーデザインシールを採用。ひと味違うプレミアム感を強調しました。
※添付資料を参照
＜製品概要＞
製品名： プリングルズ グルメ
フレーバー名： シーソルト＆ペッパー、チーズ＆オニオン
サイズ： １１８ｇ ※「プリングルズ」従来品１７０ｇ
価格： オープンプライス
発売地域： 全国
発売時期： 東日本：２００７年１月下旬
西日本：２００７年３月中旬（予定）
＜本件に関する問い合わせ先＞
（お客様） Ｐ＆Ｇ お客様相談室 ０１２０－８７０１４１
Ｐ＆Ｇ、食器洗い乾燥機専用洗剤「グレープフルーツ成分入り ハイウォッシュジョイ」など発売
日本初！ 新成分配合で、あきらめていた汚れがすっきり
食器洗い乾燥機専用洗剤のトップブランド＊「ハイウォッシュジョイ」改良新発売
新バージョン「グレープフルーツ成分入り ハイウォッシュジョイ」新発売
Ｐ＆Ｇ（本社：神戸市）は、食器洗い乾燥機専用洗剤のトップブランド＊「ハイウォッシュジョイ」シリーズの「ペパーミント成分入り ハイウォッシュジョイ」（３月中旬より）、「オレンジピール成分入り ハイウォッシュジョイ」（２月より）全国で改良新発売いたします。また、「グレープフルーツ成分入り ハイウォッシュジョイ」を３月中旬より新発売いたします。
＊Ｐ＆Ｇ調べ
改良新発売の「ハイウォッシュジョイ」シリーズは、すべてのバージョンに新洗浄成分を配合。日本で初めて、あきらめていたプラスチック（お弁当箱、プラスチック製容器）に染み付いたトマトなどの赤い色素沈着をおとしていくことができます。
新発売の「グレープフルーツ成分入り ハイウォッシュジョイ」は、グレープフルーツ成分入り。食器洗い乾燥機を開けたときのいやなニオイをすっきりさせます。
また、パッケージデザインも一新し、よりかわいい、台所用洗剤「ジョイ」とより統一感のあるデザインとなります。
＜製品概要＞
添付資料をご参照ください。
＜本件に関する問い合わせ先＞
（お客様） Ｐ＆Ｇ お客様相談室 ０１２０－０２１３２１
Ｐ＆Ｇ、、漂白活性剤を強化した「緑茶成分入り アリエール」など２品を発売
洗濯槽のカビの繁殖を防ぎ、洗濯物を清潔に洗い上げる
「緑茶成分入り アリエール」「アリエール 頑固汚れ用」
改良新発売
Ｐ＆Ｇ（本社：神戸市）は、「緑茶成分入り アリエール」・「アリエール 頑固汚れ用」を２００７年２月上旬より、改良新発売いたします。
Ｐ＆Ｇの調査によると、ほとんどの主婦が洗濯槽にカビがいることを認識しており、半数以上の主婦が実際に洗濯物などに黒いねばねばしたもの（カビ）が付着したり、いやなニオイを経験したりしています。しかしながら、そのような主婦の多くは、洗濯槽クリーナーなどを使用したりしてカビ対策は行ってはいるものの、購入３年以内の新しい洗濯機でもその多くから、カビが検出されているのが実情です。（Ｐ＆Ｇ調べ）
改良新発売の「緑茶成分入り アリエール」・「アリエール 頑固汚れ用」は、漂白活性剤を強化し、カビの成長を抑えます。
＜製品概要＞
・製品名 緑茶成分入り アリエール
サイズ １．１ｋｇ、１．８ｋｇ
価格 オープン
発売時期 ２００７年２月上旬
発売地域 全国
・製品名 アリエール 頑固汚れ用
サイズ １．０ｋｇ、１．５ｋｇ
価格 オープン
発売時期 ２００７年２月上旬
発売地域 全国
＜本件に関する問い合わせ先＞
Ｐ＆Ｇ お客様相談室 ０１２０－０２１３２１
Ｐ＆Ｇ、消臭したあとほのかに香る「ファブリーズ ふんわりベビーソープの香り」を発売
布製品消臭スプレーのトップブランド「ファブリーズ」から消臭したあとほのかに香る
「ファブリーズ ふんわりベビーソープの香り」新発売
既存のほのかに香るタイプのネーミングを一新
Ｐ＆Ｇ（本社：神戸市）は、２００７年２月下旬より布製品消臭スプレーのトップブランド「ファブリーズ」から「ファブリーズ ふんわりベビーソープの香り」を全国で新発売いたします。
「ファブリーズ」は、１９９９年全国発売され、「布製品消臭スプレー」という新しい製品カテゴリーを創出し、優れた消臭力を持つ製品として好評をいただいており、現在もトップブランドです。（Ｐ＆Ｇ調べ）
「ファブリーズ ふんわりベビーソープの香り」の発売により、布製品にスプレー後ほのかな香りを楽しみたい消費者により広い香りのニーズにこたえることができます。
また、１月より既存製品のスプレー後ほのかに香るタイプの香りのネーミングをより香りをイメージしやすいネーミングに変更いたします。
＜ ファブリーズ製品概要 ＞
（※ 関連資料を参照してください。）
◆お問い合わせ先
Ｐ＆Ｇ お客様相談室 ０１２０－０２１３２１
ウェブサイト http://jp.pg.com/febreze/index.html