協同乳業、フルーツ入りクリームチーズ「クリームチーズストロベリー」など２品を発売
信州発！国産にこだわったフルーツ＆チーズ
クリームチーズストロベリー
クリームチーズアプリコット
２００７年４月２日（月） 新発売
メイトーブランドの協同乳業株式会社（本社：東京・中央区／社長：長岡満夫）は、新たな食のシーンを演出するスプレッドタイプのフルーツ入りクリームチーズ「クリームチーズストロベリー」と「クリームチーズアプリコット」の二種を２００７年４月２日（月）に全国で新発売（一部地域を除く）いたします。
しっとりとキメが細かくクリーミーでなめらかな味わいが人気のクリームチーズは、日本人の嗜好にも合うため国内生産量・輸入量共に年々増加しています。
信州・安曇野の工場（＊）で良質な国産生乳から作られたクリームチーズと、国産の果肉を混ぜ込んだ「クリームチーズストロベリー／アプリコット」は、フルーツのほのかな酸味と甘みがなめらかなクリームチーズとの絶妙なマッチングを生む、新しい美味しさです。
ベーグルやパンケーキにバター代わりとして、パンやクラッカーに塗りワインと共に。国内生産のメリットを活かしたフレッシュなクリームチーズと、国産の果肉ソースとの新鮮なハーモニーを楽しめる商品です。
【商品特長】
●安曇野の工場で良質な生乳より作られたフレッシュチーズに、国産のいちごやあんずの果肉をそれぞれ混ぜ込みました。
●ぬりやすくなめらかで、クリーミーな食感に仕上げました。
（＊）信州・安曇野にある「フロマージュアソシエジャポン株式会社あづみの工場」で製造しています。
フロマージュアソシエジャポン株式会社は、メイトーとフランス最大のチーズメーカーであるボングラン社が合弁事業として設立したチーズ製造会社です。
【商品概要】
※添付資料を参照
■商品に関するお客様お問い合わせ先
協同乳業株式会社お客様相談室 ０１２０－３６９８１７（ミルクハイーナ）
■ホームページアドレス：http://www.meito.co.jp/
● 関連リンク
ジャルパック、ゴールデン・ウィークの海外旅行予約状況を発表
ジャルパック 今年のゴールデン・ウィーク海外旅行予約状況について
（株）ジャルパック（本社：東京都港区、社長：梶明彦）の今年のゴールデン・ウィークの予約状況、人気のエリア、今年の特徴などをお知らせいたします。
【 今年の曜日配列・昨年との違い 】
※参考図は添付資料を参照
【 今年の人気の方面（＝当社の予約状況好調方面）・昨年との違い 】
●今年の人気の行き先はアジア／グアム／中国。
●後半が前年５連休から今年４連休となったため、ハワイは前半の出発、４月出発が好調、逆に短い日数で渡航可能なアジア、グアム方面は５月前半の出発が人気。長い日数のアメリカ、ヨーロッパ、オセアニアに関しては４月出発に集中しています。
【 今年の特徴 】
●日数が短い近場の方面（グアム・アジア）では４月と５月で山が２回、日数の長い方面では４月のみ。
●アジアは４／２８発が前年の６倍、５／２が約２倍。４／２８、５／２と出発のピークが２回。
●グアムは４／２７発が前年の４倍強、５／３発が３倍の需要
●帰国日のピークは５／６ 日本着便に需要が集中しています。
以上
● 関連リンク
ＡＸＡグループ、韓国の教保自動車保険を買収
ＡＸＡグループ、韓国のダイレクト自動車保険市場のトッププレーヤー、教保自動車保険を買収
ＡＸＡは本日（３月１５日）、韓国・教保自動車保険の７５％の株式を取得することで、教保生命保険と合意に至ったと発表した。
教保自動車保険は、８０万人を超える顧客を保有する韓国のダイレクト損害保険（自動車保険）市場のマーケットリーダー。売上高３，４６０億ウォン（２億７，８００万ユーロ）、３０％を超える市場シェアを誇る。韓国の個人向け自動車保険の市場規模はアジアで第２位に位置し、過去１０年間順調に拡大を続けており、その中でダイレクト自動車保険は過去５年間でその１２％を占めるまで拡大している。
ＡＸＡアジア・パシフィック・ホールディングスＣＥＯフィリップ・ドネは次のように述べている。
「韓国のダイレクト損害保険市場は、アジアでも最も成長性が高く発達した個人損害保険市場である。教保自動車保険の買収によって、その市場にマーケットリーダーとして参入するという絶好の機会を得ることができた。またＡＸＡのアジア地域における損害保険事業も飛躍的に拡大することになる。教保自動車保険は、強固かつ競争力のあるポジションを確保しており、その業績は顧客満足へのフォーカス、効果的なマーケティング、競争力のある販売体制によって支えられている。我々は、教保自動車保険の社員の皆さんをＡＸＡに迎えることができ、大変うれしく思っている。同社の効率的な事業基盤を有効的に活用することで、アジア地域におけるＡＸＡの損害保険事業を一層発展させることができると確信している。」
今回の買収によって、ＡＸＡのダイレクト損害保険分野の顧客は、世界で２００万人を超える。
なお、今回の買収は当局の認可を前提としたものである。
＊このリリースの原文（英語、仏語）は、www.axa.comをご参照ください。
ＡＸＡグループについて
ＡＸＡグループは、フィナンシャル・プロテクション分野で世界をリードするグローバル企業です。ヨーロッパ、北米、アジア・太平洋地域を中心に、世界各国で事業を展開しています。ＡＸＡはパリ証券取引所に株式を上場、ニューヨーク証券取引所には米国預託株式（ＡＤＳ）を上場しています。詳細はwww.axa.comをご参照ください。
● 関連リンク
オリコ、千葉ロッテマリーンズ公式クレジットカード「Ｍ Ｃａｒｄ」の募集を開始
千葉ロッテマリーンズ公式クレジットカード
「Ｍ Ｃａｒｄ」募集開始
～ もっともっとマリーンズ・ライフを楽しむ人へ ～
オリエントコーポレーション（東京都千代田区、上西郁夫社長、「以下オリコ」）は、千葉ロッテマリーンズとの提携による公式クレジットカード「Ｍ Ｃａｒｄ」の募集をパリーグ公式戦が開幕する３月２４日から開始します。「Ｍカード」はマリーンズファンやスタジアム来場者にうれしいさまざまな特典を提供していくとともに、ＭａｓｔｅｒＣａｒｄが世界規模で展開している非接触ＩＣ技術を利用したクレジット決済サービス「ＭａｓｔｅｒＣａｒｄ（Ｒ）ＰａｙＰａｓｓ（ＴＭ）」※（ペイパス）を搭載しています。千葉マリンスタジアム内でのチケットやグッズのお買い物を通じ、オリコの「暮らスマイル」を蓄積することでまた一つ、ファンやスタジアム来場者へ新たな楽しみを提供してまいります。初年度３万人の入会を目指しています。
【 「Ｍ Ｃａｒｄ」商品概要 】
■年会費：無料
■ポイントシステム：業界最高水準のスマイル（ポイント）還元率を誇るオリコのポイントシステム「暮らスマイル」を搭載
■充実の「Ｍ Ｃａｒｄ」会員特典
（１）入会特典
ご希望の「Ｍ Ｃａｒｄ」オリジナルグッズ（メンズＴシャツ・レディースレース付ハンカチ・ジュニアキャップ・千葉マリンスタジアムペア内野自由席引換券）を１点プレゼント！
（２）カード特典
「Ｍ Ｃａｒｄ」会員限定の特典や各種イベントの優先参加権をゲット！
（３）ベースボールカード
カード発送時、およびご利用後に発送されるカード明細書にベースボールカード（全９種類）を１枚同封。９種類揃うと１枚の絵柄が完成！
（４）ポイント交換
カードを利用して貯まったポイントは、マリーンズオフイシャルグッズやパリーグ公式戦チケット、ベースボールカードなどとの交換が可能！
（５）ポイント還元サービス
● Ｗポイント
交流戦とシーズンオフ期間中、千葉マリンスタジアム、ならびにネット通販、オリコ指定加盟店でカードを利用した場合、クレジットポイントを通常の２倍還元！
●優勝ポイント
リーグ優勝、日本シリーズ優勝、アジアシリーズ優勝した場合、翌年の４月に優勝ポイントをプレゼント！（４月～翌年３月までの期間中に、千葉マリンスタジアムおよびオリコ指定加盟店での利用額が１０万円以上の会員が対象）
●ＶＩＰポイント
ＶＩＰポイント（ＴＥＡＭ２６※会員または千葉マリンスタジアム地域である千葉県に定住、お勤めで、カード利用額が年間１０万円以上の方）の条件を満たした会員様には、翌年４月にＶＩＰポイントを進呈！
オリコは、これまで１，５００種類を超えるクレジットカードを通じてお客さまにサービスの提供を行ってまいりました。今後もさまざまなニーズ・利便性を重視したサービスと機能の拡充に努め、より多くのお客さま、提携するお取引さまに愛され、ご利用いただける商品・サービスの提供を目指して努力してまいります。
※ＭａｓｔｅｒＣａｒｄ（Ｒ） ＰａｙＰａｓｓ（ＴＭ）
スピーディーな決済が要求されるファーストフードやドラッグストア向けにＭａｓｔｅｒＣａｒｄが開発した非接触ＩＣ技術を用いたクレジットカードです。カードホルダーが自らカードを店舗のレジに設置された専用リーダーにかざすだけでクレジットカード決済が完了します。カードを店員に渡し、カードの磁気ストライプをリーダーにスワイプ（擦る）するという従来のクレジットカードに比べ、処理がスピーディーに完了すると共に、カードがカードホルダーの手から離れないため、スキミング防止にも役立ちます。「ＭａｓｔｅｒＣａｒｄ（Ｒ）ＰａｙＰａｓｓ（ＴＭ）」は米国メジャー・リーグのベースポールスタジアムなどにも多く導入されています。
※ＴＥＡＭ２６
千葉ロッテマリーンズの公式ファンクラブ。「２６」はファンの背番号として球団が公認しており、入会すると様々な特典が付いてくるだけではなく、千葉マリンスタジアムへ応援に行くと、ＴＥＡＭ２６独自のポイント制度「Ｍポイント」を貯めることができます。貯まった「Ｍポイント」は、チケットやＡＮＡのマイルへの交換が可能です。
＊券面の参考画像は添付資料を参照
三井物産、ネットワーク型ハウジングサービス事業の新会社を設立
ネットワーク型ハウジングサービス事業会社の新規設立について
三井物産株式会社（東京都千代田区 代表取締役社長：槍田松瑩 以下三井物産という）は、住宅関連総合企業グループで東証一部上場のＪＫホールディングス株式会社（東京都江東区 代表取締役社長：中本敏宏 以下ＪＫＨという）及び同社関係会社の株式会社ハウス・デポ・ジャパン（東京都江東区 代表取締役社長：中井勝弘 以下ハウス・デポＪという）と本年４月を目処にネットワーク型ハウジングサービス事業会社を設立することで本日合意致しました。新会社の名称は「株式会社ハウス・デポ・パートナーズ」（東京都江東区 代表取締役社長は三井物産より派遣 以下新会社）とし、資本金は５億円、出資比率は三井物産５１％、ＪＫＨ４８％、ハウス・デポＪ１％となります。
新会社では、戸建住宅市場に於いて約６割のシェアを持ち全国約１０万社と言われる地場工務店の顧客を対象とし、住宅購入に必要な住宅ローン・各種保証（（１）完成保証、（２）瑕疵１０年保証、（３）地盤保証）・保険（（１）火災保険、（２）地震保険、（３）家財保険）を取り揃えた低料率のワンストップサービスを全国展開するという新規サービス事業を開始致します。サービスの提供は、住宅資材販売店組織として業界最大のハウス・デポＪの全国約２２０社の加盟店を通じて行います。同加盟店の専任スタッフが工務店と工務店の顧客に対する営業活動を行い、住宅購入に必要な広範囲のサービス提供を行うというものですが、このような販売店組織を利用した住関連ワンストップサービスの提供を全国展開する事業は、業界初となります。
住宅ローンについては新会社が、住宅金融公庫が２００３年１０月から開始した証券化支援事業に参加し、金利上昇局面を迎えて急速に普及が進みつつある同公庫の長期固定金利型「フラット３５」の取扱代理店となる予定です。このフラット３５を低金利の主力商品として提供し、５年以内に年間４千件の受注を目指すと共に、複数の金融機関とも業務提携し、顧客の要望に広く応えられる住宅ローン商品のフル・ラインナップ化を目指します。完成保証については、ハウス・デポＪのオリジナル保証「ハートシステム」（＊１）の普及を促進し、工務店に対する顧客の安心感・信頼感を高めます。
設立２年度目から新会社としてハウス・デポ加盟店を使った工務店紹介ビジネスにも進出する予定です。設計の自由度が高く、広告・営業コストが低い地場工務店との家づくりの魅力を広く市場に浸透させ、顧客の満足度を高めると共に地場工務店の受注率向上をサポートし、５年以内に年間４千件の紹介数を目指します。
こうしたサービス提供に加えて、新会社として媒体広告を使った積極的なマーケティング戦略や加盟店の店舗デザイン統一を推進し「ハウス・デポ」をナショナルブランド化し知名度と集客力を高め、ハウス・デポ加盟店組織を大手ハウスメーカーに匹敵するサービス力と信用力を持った全国組織にすることを目指します。
また新会社では、顧客に対するサービス力を向上させる為、セキュリティを万全にし、高度なＷｅｂ技術を駆使した顧客との双方向性のあるポータルサイトを構築する予定としております。ポータルサイト上では顧客に対して単に情報提供するだけでなく、顧客との間で各種サービスのスケジュールや履歴の管理を行うと共に、各種手続きのＷｅｂ化を行い、業界初のネット／リアル両面での顧客サービスを展開していきます。
＊１ 契約から完工・引渡しに至るまでの工務店の倒産リスクをカバーする保証。他社では工務店が倒産した場合の損害（手付金・中間金等の回収不能）を金銭にて保証するケースが多いが、ハウス・デポの場合、下請業者を維持しながら、元請業者である工務店のみ別の業者にすげ替える仕組みとなっているので、工事が長期に亘り中断したり工事金額が跳ね上がるリスクが無い。
【 補足説明 】
※ 関連資料参照
ご注意：
本発表資料には、将来に関する記述が含まれています。こうした記述はリスクや不確実性を内包するものであり、経営環境の変化などにより実際とは異なる可能性があることにご留意ください。また、本発表資料は、日本国内外を問わず一切の投資勧誘またはそれに類する行為を目的として作成されたものではありません。
ソフトブレーン子会社、ブロードリンクと廃棄パソコンのリユース事業で提携
ソフトブレーン・インテグレーション、
廃棄パソコンのリユース事業をブロードリンクと提携
～廃棄パソコンのリユースによる廃棄コスト減と環境問題への取組みを強化～
ホワイトカラーの業務効率改善サービスを提供するソフトブレーン株式会社（東京都港区、代表取締役社長 松田孝裕、以下ソフトブレーン）の子会社であるソフトブレーン・インテグレーション株式会社（東京都港区 代表取締役社長 柴崎 忠生、以下ＳＢＩ）は、今まで企業が廃棄していたパソコンを安全なデータ消去処理を行い中古パソコンの再生処理で高い実績を上げている株式会社ブロードリンク（東京都目黒区、代表取締役社長 榊彰一、以下ブロードリンク）へ提供し、企業の廃棄コストの削減と、データ消去処理により情報漏洩防止措置を提供します。また廃棄パソコンのリユースによる循環型社会創りへの貢献を行う事で環境問題への取り組み強化を開始しました。
ＳＢＩが提供するシンクライアント・ソリューションの「ビジネス・ゲート」の導入企業に対して、現状利用しているパソコンの下取りサービスとして、ブロードリンクへの提供を行います。また、ソフトブレーンが提供する営業効率化支援のパッケージサービス「ｅセールスマネージャー」導入企業の廃棄パソコンや廃棄サーバなども、依頼がある場合は回収し、提供していく予定です。
今まで企業は不要となったパソコンは廃棄コストをかけてパソコンの廃棄を行い、また廃棄したパソコンからの情報漏洩などのリスクも有していました。この不要パソコンのリユース事業提携では、循環型社会創りというキーワードによってソフトブレーンが環境問題への取り組みを強化し、また廃棄コストを企業のプロフィットとする事が可能となります。さらに情報漏洩リスクに対しては、英国政府を初めとし、データ消去ソフトで唯一欧州４カ国の国際政府認証を取得し、ＪＥＩＴＡ（日本電子技術産業協会）の全要求をクリアしたデータ消去ソフトのＢｌａｎｃｃｏ－Ｄａｔａ Ｃｌｅａｎｅｒ＋を利用してデータ消去を行い、データ消去証明書の提供までを行います。
今回ブロードリンクは、ソフトブレーンが提供する「ｅセールスマネージャー」の導入を予定しています。ブロードリンクは、現在、急成長している企業で、顧客管理や営業業務の一層の効率化を強化することを目指しています。
以上
＊記載された社名および製品名は各社の商標または登録商標です。
三井物産、三井物産プロジェクトなど４社を合併し「三井物産プラントシステム」を発足
三井物産プラントシステム株式会社の発足について
三井物産株式会社はプロジェクト本部の関係会社である三井物産プラント株式会社（本社：東京都港区）、三井物産パワーシステム株式会社（本社：東京都港区）、三井物産交通システム株式会社（本社：東京都港区）及び各社の持株会社である三井物産プロジェクト株式会社（本社：東京都港区）の４社を、２００７年４月１日に合併し、「三井物産プラントシステム株式会社」（本社：東京都港区、略称「ＭＰＳ」）に社名変更します。
当社は予てより、製鉄・化学プラント、電力、鉄道分野をプロジェクト本部の重点取組分野と位置付け、この分野における物流型ビジネスの担い手として、三井物産プラント、三井物産パワーシステム、三井物産交通システムの３社を配し、積極的な事業展開を行ってきました。また、昨年５月には３社の株式を保有する持株会社として三井物産プロジェクトを設立し、グループ３社間の機能補完、管理体制の強化を図ってきました。
今般、当社は、更なる経営基盤の強化、シナジー効果による事業規模の拡大・発展を目的に４社を統合し、三井物産プラントシステムをこれらの分野における物流型ビジネスの中核企業と位置づけ、業界・商品知識に習熟したエキスパート集団としてお客様のニーズに応える価値創造商社として一層の業容拡大を目指します。
【 新会社概要 】
社 名：三井物産プラントシステム株式会社（英文名：Ｍｉｔｓｕｉ ＆ Ｃｏ． Ｐｌａｎｔ Ｓｙｓｔｅｍｓ， Ｌｔｄ．）
資本金：１，５５５百万円
社員数：約２８０名
事業内容：産業向け各種プラント、電力関連設備、都市交通・鉄道関連機器等の内販・輸出入
売上高：８００億円（２００７年３月期見込み）
【 各社概要 】
（※ 関連資料を参照してください。）
ご注意：
本発表資料には、将来に関する記述が含まれています。こうした記述はリスクや不確実性を内包するものであり、経営環境の変化などにより実際とは異なる可能性があることにご留意ください。また、本発表資料は、日本国内外を問わず一切の投資勧誘またはそれに類する行為を目的として作成されたものではありません。
● 関連リンク
永谷園、「ソフトバンクホークスのりたまごふりかけ」など発売
九州・山口地区限定福岡ソフトバンクホークス応援商品
「ソフトバンクホークスのりたまごふりかけ」、「ソフトバンクホークスごま塩ふりかけ」
「ソフトバンクホークスめんたいこふりかけ」、「ソフトバンクホークス野菜ふりかけ」
「ソフトバンクホークスミニパックふりかけ」
「ソフトバンクホークス応援カレー中辛」
このたび、株式会社永谷園（社長：永谷栄一郎、東京都港区）では、プロ野球球団福岡ソフトバンクホークスのマスコット“ハリーホーク”を起用したふりかけ、「ソフトバンクホークスのりたまごふりかけ」、「同ごま塩ふりかけ」、「同めんたいこふりかけ」、「同野菜ふりかけ」、「同ミニパックふりかけ」と、レトルトカレー「同応援カレー中辛」を２００７年３月２２日（木）から九州・山口地区限定で新発売いたします。
商品特長
＜ふりかけ＞
◆大袋集合タイプ
・メニューは「のりたまご」、「ごま塩」、「めんたいこ」、「野菜」の４種類です。
・保存に便利な、防湿性のあるチャック付アルミパウチを使用しています。
◆ミニパックふりかけ
・「たまご」、「さけ」、「おかか」、「野菜」の４種類が入ったアソートタイプです。
・人気選手のカードを、おまけとして１袋に１枚入れています。（全１６種）
＜レトルトカレー＞
◆応援カレー中辛
・「卵、乳、小麦、そば、落花生、大豆」、「香料、着色料、化学調味料」、を使わずに作ったレトルトカレーです。
・人気選手のカードを、おまけとして１袋に１枚入れています。（全１６種）
※商品画像は添付資料を参照
商品概要
※添付資料を参照
お問い合わせ先
お客様からのお問い合わせ先：（株）永谷園お客様相談室Ｔｅｌ．０１２０－９１９－４５４
● 関連リンク
トプコン、測量・計測機器製造販売の「ソキア」と経営統合で基本合意
当社と株式会社ソキアとの経営統合に関する基本合意についてのお知らせ
当社は、平成１９年３月１６日開催の取締役会において、当社と株式会社ソキア（以下「ソキア」といいます。）との経営統合（以下「本経営統合」といいます。）に関して基本合意することを決議いたしましたのでお知らせいたします。
本経営統合は、当社によるソキア株式の取得により、ソキアを当社の子会社とする方法により行われる予定であります。
なお、本経営統合は、公正取引委員会から独占禁止法上問題ない旨の回答が得られることを条件として実施する予定です。本経営統合の詳細につきましては、公正取引委員会からの回答を得た後、本経営統合を行うことを決定した時点で、あらためて公表いたします。
Ｉ．本経営統合の概要
１．本経営統合の目的
当社は、測量機器、医用機器、産業機器、光デバイスの製造・販売事業を営み、２００６年３月期における総資産（連結）８９３億円、売上高（連結）１，０２７億円であり、２００４年３月期から３期連続で過去最高売上高（連結）を更新しています。このうち測量機器事業による売上高（連結）は４７８億円で、全社売上高（連結）の４６％を占める当社最大の事業領域です。当社は、測量機器の総合メーカーとして、欧米の大手メーカー２社と並ぶグローバル企業として事業を行ってまいりました。当社は、これまで培ってきたグローバル・ネットワークを活用し欧米での販売を拡大するとともに、ＧＰＳ、マシンコントロール、トータルステーション、レーザー応用機器という測量機器製品のフル・ラインナップを支える技術優位性をさらに向上するため、米国・ロシアなど先端技術を有する海外開発拠点に積極投資してまいりました。２００６年度からの中期経営計画では、２００９年３月期における測量機器事業による売上高（連結）７５０億円を目標とし、世界的な測量機器メーカーとしてさらに飛躍することを目指しています。
一方、ソキアは、測量機器、計測機器の製造・販売事業を営み、２００６年３月期における総資産（連結）２６８億円、売上高（連結）２２０億円です。ソキアは、１９２０年（大正９年）の創業以来、伝統的な日本の「ものづくり」の担い手として「はかる技術」を探求し、個々のユーザー・ニーズや地域特性に応じた高付加価値・高品質の測量機器製品を提供してきました。製品では、角度・距離計測を利用して位置計測を行うトータルステーションを中心に取り扱い、また、ＧＰＳについても海外企業との合弁により製造・販売を行っております。ソキアは、現在取り組んでいる中期経営計画において、企業基盤の強化を進めるとともに、成長の追求とさらなる安定収益構造の強化に向けて機器販売からソリューション提供への転換を柱とする重点施策を実行し、２００８年３月期における売上高（連結）３００億円を目指しています。
しかしながら、両社を取り巻く市場環境は決して楽観視できるものではなく、欧米の大手メーカーが世界規模のＭ＆Ａを繰り返し急ピッチで事業規模を拡大し、他方では中国の新興メーカーが低価格を武器に続々と世界市場へ進出してきています。当社及びソキアは、グローバルに展開される測量機器市場において、高い技術力・ブランド力に加え豊富な資金力を有する大手欧米メーカーと、技術力の追随著しく、高い価格競争力を併せ持つ新興中国メーカーの双方と、今後、これまで以上に熾烈な競争を強いられることが予想されます。競争が激化する測量機器市場において、当社及びソキアが単独で事業を継続するとした場合に、両社それぞれが現在のマーケット・プレゼンスを維持し続けることは容易ではなく、さらにはそれぞれが抱える研究開発投資の制約等から欧米・アジアの有力メーカーの後塵を拝するような状況となりうることも懸念されます。
このような状況認識を踏まえ、当社及びソキアは両社の経営統合について検討してまいりました。
その結果、両社は個別の経営努力をもって事業を展開するよりも、経営統合により両社の優れた技術力や熟練した人材等を相互に活用して事業展開を図ることで、欧米・アジアの有力メーカーと将来に亘って伍して渡り合える測量機器の総合メーカーとして一層発展へのポテンシャルを高めることができる、また、これを以って企業価値すなわち株主価値の向上につなげることができるとの共通認識に至りました。両社は、統合する相手としてお互いが最良のパートナーであって、両社の株主のみならず、取引先・従業員を含む全てのステイク・ホルダーにとって、両社の経営統合が最良の選択であることを確信しています。
以上の認識の下、当社及びソキアは両社の経営統合について検討し、両社は、お互いの歴史的背景を尊重しつつ、それぞれの持つ資源を活用して製品に対する顧客満足度を向上させることにより、「国際的競争力を有する測量機器／計測機器事業体」を実現させることを目的として、本経営統合の基本合意に至りました。本経営統合において雇用条件等の統合を進めますが、統合の結果、両社の従業員が不利益を受けないように配慮いたします。また、ソキアは、商号を「株式会社ソキア・トプコン」に変更する予定ですが、「ソキア」ブランドは、当面の間存続させる予定です。
以下、ソキアの概要などは添付資料をご参照ください。
● 関連リンク
ロート製薬など、「ボーンペップ」とカルシウムの共投与により骨成長を促すことを確認
ロート製薬とバイオベンチャー企業「ファーマフーズ」の共同研究
骨評価模擬試験で、骨の成長促進成分“ボーンペップ（ＴＭ）”とカルシウムの共投与により骨成長を促すことを確認
ロート製薬株式会社（本社：大阪市、社長：山田邦雄）と株式会社ファーマフーズ（本社：京都市、社長：金武祚）は、骨の成長促進成分「ボーンペップ（ＴＭ）」に関する共同研究を続けてまいりました。その結果、「ボーンペップ（ＴＭ）」とカルシウムを同時に投与すると、骨成長を促進することを確認しました。さらに、「ボーンペップ（ＴＭ）」とカルシウムの共投与により、「骨密度」及び「骨強度」を高める傾向がみられたことから、これらについても今後、検討を進めていく予定です。
尚、この成果は今後、ロート製薬の機能性食品に応用する予定です。
１．研究の背景
ロート製薬は２００６年５月に開所した新研究拠点「ロートリサーチビレッジ京都（以下、ＲＶＫ）」を、多様な知が一つ屋根の下で集結する「ビレッジ＝集合型」の研究拠点と位置づけ、様々なベンチャー企業や研究グループと共同研究を推進してまいりました。一方、株式会社ファーマフーズ（以下、ファーマフーズ）は、研究開発型のバイオベンチャー企業として機能性食品素材を中心とする開発事業を推進してまいりました。
その中で両社は２００５年９月に共同開発ならびに資本提携に合意して以来、共同研究を進めてまいりましたが、ファーマフーズのＲＶＫ入所を機にその動きを加速させてきた結果、今回の成果に至ったものです。
２．「ボーンペップ（ＴＭ）」について
「ボーンペップ（ＴＭ）」はファーマフーズが開発した卵黄から抽出したペプチドです。骨の成長促進成分として、骨に対する効果が確認されています。
３．研究の成果
成長期ラットに低カルシウム食を与え、コントロール群（低カルシウム食のみ）、カルシウム投与群（低カルシウム食にカルシウムを投与）及びカルシウム＋ボーンペップ投与群（低カルシウム食にカルシウム＋ボーンペップを投与）を設定して各評価を実施しました。その結果、ボーンペップとカルシウムを共投与することにより、頸骨の伸長を促進し、骨密度及び骨強度を高める傾向がみられました。下記に具体的な結果を示します。
［ 結果１ ］ ボーンペップとカルシウムの共投与により、骨成長を促すことを確認
低カルシウム食を与えた成長期ラットにカルシウムを摂取させると（カルシウム投与群）、頸骨伸長の傾向はみられましたが有意な差はみられませんでした。しかし、カルシウムにボーンペップを加えて投与（カルシウム＋ボーンペップ投与群）したところ、有意な頸骨伸長が確認されました。
［ 結果２ ］ ボーンペップとカルシウムの共投与により、「骨密度」を高めることを確認
マイクロＣＴを用いて大腿骨の観察を行ったところ、カルシウム投与群及びカルシウム＋ボーンペップ投与群の骨密度は、コントロール群より明らかに高いことが確認できました。また、カルシウム＋ボーンペップ投与群は、カルシウム投与群よりも骨密度が高い傾向がみられました。
［ 結果３ ］ ボーンペップとカルシウムの共投与により、「骨強度」を高めることを確認
大腿骨の骨強度を測定したところ、骨の強さの指標である最大荷重は、カルシウム投与群及びカルシウム＋ボーンペップ投与群で、コントロール群より明らかに高くなることが確認できました。また、骨の軟らかさの指標である破断変位は、カルシウム＋ボーンペップ投与群においてのみ、コントロール群と比較して有意に低値を示しました。
（※ 結果１～３の詳細は添付資料を参照してください。）
尚、本研究成果は日本農芸化学会２００７年度大会（２００７年３月２４～２７日、東京都）ならびに第４回日本小児栄養研究会（２００７年３月１７日、大阪府）にてロート製薬とファーマフーズが共同で発表する予定です。
ミツカン、黒酢飲料「ぷるんと飲める 寒天と黒酢 うめ味」など３品を地域限定で発売
～大さじ１杯分の黒酢が、ぷるんと手軽に美味しくとれる！～
０７年春 ミツカン新製品のご案内「ぷるんと飲める 寒天と黒酢」
株式会社ミツカン（愛知県半田市）チルド事業カンパニーは、「ぷるんと飲める寒天と黒酢 うめ味」「ぷるんと飲める寒天と黒酢 ぶどう味」「ぷるんと飲める寒天と黒酢 りんご味」の３アイテムを、３月２６日（月）店着分より関東、甲信越、東海、北陸地区限定で新発売いたします。
「ぷるんと飲める寒天と黒酢」は、黒酢を美味しく飲んで頂けるように、果汁だけでなく、寒天を加えてぷるんとした食感にし、黒酢特有の喉（のど）に引っかかる刺激を抑えた黒酢飲料です。
１パック２３０ｍｌの飲みきりタイプで、大さじ１杯分（約１５ｍｌ）の黒酢を摂ることができます。
【 商品名 】
ぷるんと飲める寒天と黒酢うめ味
ぷるんと飲める寒天と黒酢ぶどう味
ぷるんと飲める寒天と黒酢りんご味
【 容量 】
２３０ｍｌ
【 参考小売価格 】
オープン価格
【 発売日 】
２００７年３月２６日（店着分より）
【 発売地区 】
関東・甲信越・東海・北陸
■商品に関する問い合わせ先
お客様相談センター ＴＥＬ：０１２０－２７１１６４
＜参考資料＞
※ 関連資料参照
● 関連リンク
松下電工、住宅向け記憶ライトコントロール「リビングライコン」を発売
お好みのあかるさをワンタッチで呼び出せる、
住宅向け記憶ライトコントロール「リビングライコン」新発売
松下電工株式会社は、暮らしのシーンに合わせたあかり演出が簡単な操作で楽しめる、住宅向け記憶式ライトコントロール「リビングライコン」１６品番を、２００７年４月２１日より順次発売します。
シンプル＆フラットなデザインで、パネルカラーはインテリアに合わせて選べる「ホワイト」と「シルバー」をラインアップ。複数の照明器具の明るさをひとつのパネル上で調節できるとともに、好みのあかりの状態を記憶して、ワンタッチで呼び出すことができるので、一室複数灯で構成されたあかりのコントロールに最適です。均等で明るいだけのあかりから、陰翳の美しさを楽しみ、魅了する住空間を創造します。
商品名
リビングライコン
品番数
１６品番（親器＋子器）
希望小売価格（税込）
３６，７５０円～７７，７００円※
※白熱灯６回路、白熱灯４回路、白熱灯２回路＋蛍光灯２回路、白熱灯３回路、白熱灯２回路、白熱灯１回路＋蛍光灯１回路
発売開始日
２００７年４月２１日
販売目標
約３億円／年 （２００８年度）
■ 主な特長
（１）あかりの組み合わせを記憶させて、ワンタッチで呼び出せます
（２）表面にはよく使うシーンボタンのみを配置し、デザイン性・操作性を追求
（３）新機能 徐々にあかりが暗く変化する「おやすみモード」（２回路タイプのみ）
■ 主な用途
住宅のリビング・ダイニング・キッチン、ホームシアター、寝室、子供室
■ 開発背景
最近では、ＬＤＫもひと続きの大空間の間取りが増え、そこで過ごす生活のシーンも多目的になってきました。例えば、家族で食事やテレビを楽しむこともあれば、友達を迎えて華やかなホームパーティー、読書や団欒でゆっくりとくつろぐといった、さまざまなシチュエーションが考えられます。それに伴い、一室一灯の照明器具では生活シーンにふさわしいあかり演出を行うことが難しくなり、複数の照明器具を組み合わせて配置するケースも増加。一室複数灯の部屋でより快適に過ごすには、複数の照明器具を最適に調節でき、シーンにあわせて簡単に切り替えられるコントローラが不可欠です。またあかりを調節（調光）することで、省エネにもつながります。
当社では、従来から店舗市場等に向けて記憶式ライトコントロールを展開し、専門分野での調光ノウハウを培って参りました。その技術をいかし、２００３年４月に住宅向けの記憶式ライトコントロール「リビングライコン」を発売。以来、一室複数灯の照明手法を選択される施主や、インテリアコーディネーター、建築士の方々などに好評をいただいております。そこでこの度、より住空間にマッチするデザイン性の追求とバリエーションアップを図り、新商品を発売することになりました。
■ 特長
＊ 関連資料 参照
■ リビングライコン専用ホームページ
リビングライコンの商品情報をはじめ、ＷＥＢ上で体験できる操作シミュレーションや空間プランニングのコツなどをご覧いただけます。
http://biz.national.jp/Ebox/lightcontrol/livinglc/index.html
■ 施主向けカタログご請求ＵＲＬ
カタログご希望の方には無償で提供します。
ＨＰよりお申し込みください。
http://www.mew.co.jp/catalog_req/nashop_pro.html
【参考】
＊ 関連資料 参照
■ 商品仕様
＊ 関連資料 参照
■ システムアップ子器・その他オプション
シーン選択子器 ： 多ヶ所でシーン操作を行いたいときに
タイマーユニット ： 時間帯にあわせた自動再生を行いたいときに
リモコン受光部 ： ワイヤレスリモコンの信号が親器に届かないときに
ワイヤレスリモコン ： リモコンで操作したいときに
ブースタ１回路タイプ ： 負荷容量を増やしたいときや蛍光灯を調光したいときに
以上
■ お問い合わせ先
松下電工株式会社 照明事業本部 ナショップ・調光システム事業部
ＴＥＬ ０６－６９０８－１１３１（大代表）
リビングライコンホームページ http://biz.national.jp/Ebox/lightcontrol/livinglc/index.html
照明事業本部ホームページ http://biz.national.jp/Ebox/
● 関連リンク
ジャムコグループ、ボーイング７８７向け操縦室周辺内装品を出荷開始
ボーイング７８７向け「操縦室周辺内装品」の出荷を開始
ジャムコグループは、２００８年に就航予定の次世代中型機ボーイング７８７ドリームライナー用のフライトデッキ（操縦室）の内装パネル、収納ボックスの出荷を開始しました。
この操縦室周辺内装品はカンザス州ウィチタでフライトデッキ部位に組み込んだ後に、専用輸送機（ボーイング７４７ラージカーゴフレーター「ドリームリフター」）で７８７ドリームライナーの最終組立地であるワシントン州シアトルに空輸されます。
この操縦室周辺内装品は、当社がボーイング社と取り交わした同型機向け各種内装品の独占供給契約の中でもいち早くテスト機用を皮切りに出荷され、今後エアラインが購入する同型機全てに装着されることになります。
当社では、７８７の操縦席の複雑な３Ｄデザインに対し軽量化を満足する設計と材料選択の努力を重ね、次世代航空機のコックピットに相応しい今までに無い人間工学的なデザインである製品を提供することができました。この製品に続いて更に操縦室ドアと周辺隔壁、ラバトリー（化粧室）、ギャレー（厨房設備）を来年初頭の初飛行に向けて順次出荷してまいります。
● 関連リンク
ＪＴＢ関東、法人旅行・教育旅行向けエコツアーの新ブランド「グリーンシューズ」を発表
ＪＴＢ関東、旅行業界初の法人旅行・教育旅行向けエコツアーの新ブランド
「ＧＲＥＥＮＳＨＯＥＳ（グリーンシューズ）」を発表
ＪＴＢ関東（本社：埼玉県さいたま市 代表取締役社長：松井 政明）は、これまでも社員・消費者の環境への意識を啓発する運動「エコウィーク」や、「環境施設視察旅行」などを企画してきました。このたび、新たな取り組みとして、旅をしながらＥＣＯできるエコツアーの新ブランド、ＧＲＥＥＮＳＨＯＥＳ（グリーンシューズ）を発表します。
地球温暖化により世界各地の自然が破壊される中、いつまでも美しい地球を旅行できるように、ＪＴＢ関東が旅をしながら環境に貢献できることを少しずつ始めます。４月上旬より法人旅行・教育旅行向け企画商品の販売を開始、年間１０，０００人の取り扱いを目標といたします。
≪ ブランドコンセプト ≫
エコロジーの意識は、これからの地球人にとって大切なこと。
「旅行」にしても例外ではありません。
ＪＴＢ関東では、旅をしながらエコロジーを考える機会を皆様に提供したいと考えています。
「グリーンシューズ」は、旅をしながらＥＣＯできる、新しい＜法人・教育旅行向け＞旅行ブランド。
身近なＥＣＯ《１Ｅ》から本格ＥＣＯ《４Ｅ》まで、シューズの幅が広くなるほどエコへの貢献度がアップします。
さぁ美しい地球へ、グリーンシューズで出かけませんか。
地球に優しい靴で行きたい。
≪ 以下ユーザー向けのメッセージ（抜粋） ≫
皆様が訪れる旅行先の環境は５０年後にどうなっているのでしょうか？旅行先だけでなく日本のそして世界の環境はどうなっていくのでしょう？過去の気象観測史上、ここ数十年で一番といわれる今年の記録的な暖冬により、日本のテレビや新聞で専門家や有識者が、「地球温暖化」という言葉を様々な機会で表現するようになりました。
～途中省略～
いつまでも美しい地球を旅ができるように、「わたしたちが旅をしながらできること」を追求しＪＴＢ関東は、「旅をしながらＥＣＯできる新しい旅行ブランド」をたちあげます。
ＧＲＥＥＮＳＨＯＥＳ（グリーンシューズ）
今後皆様のご旅行企画にご提案させていただきます。よろしくおねがいします。
２００７年３月ＪＴＢ関東
（※ 添付資料あり。）
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アディダスジャパン、デザインと機能性融合の「コンディショニングバッグ：Ｓｔｙｌｅ」を発売
― アディダスとＳＨＩＨＯの共同開発 ―
デザインと機能のどちらも犠牲にできない女性のためのバッグ
「コンディショニングバッグ：Ｓｔｙｌｅ」４月１３日新発売
マルチスポーツブランドのアディダス ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区矢来町、代表取締役：パスカル・マルタン）は、「コンディショニングバッグ：Ｓｔｙｌｅ（スタイル）」を、４月１３日（金）より全国のアディダス直営ショップおよびｍｏｄｅｌ－ｓｔｙｌｅ．ｃｏｍウェブサイト（ http://model-style.net/ ）にて発売いたします。価格は、１３，６５０円（税込）、ホワイトとライトパープルの２色を展開します。
「コンディショニングバッグ：Ｓｔｙｌｅ」は、デザインと機能性を融合させたバッグです。
エレガントなバッグのデザインは、アディダスの「スポーツミューズ」としてアディダスと共にスポーツの楽しさを伝えているモデルのＳＨＩＨＯさんがプロデュース。持ちやすさや使い易さにこだわった機能面はアディダスのアドバイザーであり、フィジカルトレーナーの中野ジェームス修一さんが担当しました。この両者とアディダスのデザインチームが共同開発した「コンディショニングバッグ：Ｓｔｙｌｅ」は、シューズ、ウエア、財布、ミュージックプレーヤーなどを収納する機能的なポケットを備え、骨格の歪みを調整する体にやさしい設計です。スポーツ初心者はもちろんのこと、出勤前や後にスポーツをする都市型の女性のニーズに応える「デザイン性」の高いバッグです。
アディダスでは、スポーツには人のココロとカラダを豊かにする力があると考えています。スポーツをしたココロは達成感や充実感を得て、スポーツをしたカラダは爽快感を得ます。創業８０年の伝統と実績をもつスポーツブランドのアディダスは、「コンディショニングバッグ：Ｓｔｙｌｅ」を通じて、デザインと機能のどちらも犠牲にできない現代の女性の快適で充実したスポーツライフを実現します。
【 読者、一般のお客様からのお問い合わせ先 】
アディダス ジャパン株式会社
アディダスコール
Ｔｅｌ： ０１２０－８１０－６５４（電話受付９：３０～１８：００）
携帯、ＰＨＳからは ０３－５９１１－６８２７
アディダスウェブサイト www.adidas.co.jp
三菱東京ＵＦＪ銀行、金融庁に業務改善計画を提出
業務改善計画の提出について
弊行は、平成１９年２月１５日付け業務改善命令（金監第３００号）に基づき、本日、金融庁に業務改善計画を提出いたしました。
弊行の法人向営業拠点においてコンプライアンス管理上問題のある先との不適切な取引を行っていた今般の事案に関しましては、お客さまをはじめ関係の皆さまに多大なるご迷惑・ご心配をおかけしましたことを改めて深くお詫び申し上げます。 弊行は、今般の事態を厳粛に受け止め、深く反省いたしますとともに、業務改善計画の着実な履行を通じて、経営管理態勢、内部管理態勢および法令等遵守態勢の充実・強化を図り、早期の信頼回復に全力で努めてまいる所存でございます。
なお、業務改善計画の骨子、関係者の処分等は下記のとおりです。
記
Ｉ．業務改善計画の骨子
１．問題事案への取り組みおよび法令等遵守に取り組む経営姿勢・態勢の明確化
（１）経営陣・本部・営業拠点での認識統一と危機管理体制の整備
弊行は、コンプライアンス管理上問題のある事案に対し、経営陣が主導し全行一丸となって再発防止のための実効性ある取り組みを行うため、経営陣自らその姿勢を示すとともに危機管理体制を整備し、かつ、一斉研修を通じて周知を行い、経営陣・本部・営業拠点での取り組み意識の共有を図ってまいります。
（２）ＣＣＯ（チーフ・コンプライアンス・オフィサー）の新設とコンプライアンス専門委員会の体制強化
法令等遵守への取り組みに関しては、「コンプライアンス専担役員（ＣＣＯ）」を新設し、コンプライアンスに係る事項を一元管理する経営態勢を構築、部門等への牽制機能を強化してまいります。
また、監査委員会（取締役会傘下で外部専門家を中心に構成する委員会）の下部組織であるコンプライアンス専門委員会（外部専門家で構成する委員会）において、審議内容の充実や構成員の拡充等の機能強化を行い、経営判断の透明性・客観性を高めてまいります。
※以下、詳細は添付資料を参照
以上
● 関連リンク
中央三井信託銀行、振込手数料を一部無料化およびネットバンキング機能拡充
振込手数料の一部無料化等について
中央三井信託銀行では、平成１３年度より郵便局のＡＴＭを使って入出金する際の手数料を原則無料としてきましたが、今般、お客さまに対するサービスの一層の向上を図るため、平成１９年３月２６日（月）より振込手数料の一部無料化ならびにインターネットバンキングの機能拡充を実施することといたしました。
１．振込手数料の一部無料化
当社ＡＴＭをご利用いただく際の、当社本支店宛振込手数料を無料化いたします。（当社キャッシュカードをご利用の場合が対象となります。）
２．インターネットバンキングの機能拡充
従来、投資信託の取引サービスをインターネットを通じてご提供させていただいておりましたが、今般、新たな取引機能等を追加することといたしました。
（１）振込機能等
普通預金やスーパー定期等の取引、ならびに振込に関するサービスを開始いたします。当社本支店宛の振込手数料については、当社ＡＴＭご利用の場合と同様、手数料無料のお取扱いとさせていただきます。
（２）投資信託に係る取引機能
たくさんのお客さまにご利用いただいております「ソリューションパック」※につきまして、４月２日（月）よりインターネットバンキングでのお取扱いを開始いたします。
※対象の投資信託とスーパー定期（３ヵ月）を同時にお申込みいただいた際に、スーパー定期に特別金利を付与するサービス（キャンペーン期間のみのお取扱いとなります。）
当社では、今後もお客さまにご満足いただけるよう、引き続きサービスの向上に努めて参ります。
以 上
【当社ＡＴＭでの振込手数料（当社キャッシュカードをご利用の場合） 】
添付資料をご参照ください。
ＪＴＢ、「２００７ 富士 日本グランプリ観戦ツアー」を発売
２００７ 富士 日本グランプリ観戦ツアー４月２日（月）発売！！
◇「北海道地区」＊１、「仙台」、「新潟」、「宇都宮」、「東京地区」＊２、「名古屋」、「大阪・京都」、「北陸地区」＊３、「広島・山口・岡山」、「福岡」から全２５コース
◇出発日は９月２７日、２８日、２９日より選択可能！＊４
◇オリジナルグッズ（チケットホルダー、ナップザック）の特典付き！
＊１ 北海道地区として、新千歳、函館、旭川、女満別、釧路、帯広があります。
＊２ 東京地区として、東京、新宿、池袋、大宮、横浜、千葉があります。
＊３ 北陸地区として、富山、石川、福井があります。
＊４ 出発地により出発日が異なります。
ＪＴＢは、２００７年９月２８日（金）～２９日（土）の間、富士スピードウエイで開催される「２００７ ＦＩＡ Ｆ１世界選手権フジテレビジョン日本グランプリレース」を観戦する商品、エースＪＴＢ「２００７ 富士 日本グランプリ観戦ツアー」、ＪＴＢサン＆サン「２００７ 富士 日本グランプリ観戦ツアー」を４月２日（月）午前１０時に発売します。
富士スピードウエイは日本初開催となった１９７６年、１９７７年と２回の開催実績があり、今回は３０年振りとなります。
今回の「２００７ ＦＩＡ Ｆ１世界選手権フジテレビジョン日本グランプリレース」は、
『どこまでも美しく、いつまでも感動を！Ｆ１グラプンリ ｉｎ 富士』を基本テーマに、
１．より安全で良質なサービスの提供
２．Ｆ１の多彩な楽しみ方の提供
３．地域貢献・地域参加
を３大基本方針として開催されます。
全コースともツアーバスを利用した添乗員付商品（オートキャンプ場コースは現地係員対応）で、観戦チケットのみの取扱はしません。販売目標人員は約７０００名です。
商品概要は次の通り。
【 商品概要 】
●商品名：エースＪＴＢ 「２００７ 富士 日本グランプリ観戦ツアー」
ＪＴＢサン＆サン 「２００７ 富士 日本グランプリ観戦ツアー」
●出発日：２００７年９月２７日（木）～２００７年９月２９日（土）
●特長
１）観戦チケットを組み込み、出発地が全体で２５コース（北海道から福岡まで。）
※参加者自身の車で指定のキャンプ場まで来場し、富士スピードウエイ内駐車場まで専用バスでの送迎をセットしたオートキャンプ場利用のコースもあります。
２）全てのコースで、ツアーバス利用により富士スピードウエイ内駐車場に直接入ることが可能です。
３）Ｓ席（メインスタンド２階）、Ａ１席（メインスタンド１階）、Ａ２席（メインスタンド１階ピット前）などグレードの高い席から自由席まで設定し、その中から選択が可能です。（出発地により席種の設定は異なります。新潟発は自由席のみの設定となります。詳細はホームページ又はパンフレットを参照下さい。）
４）オリジナル観戦グッズ（チケットホルダー、ナップザック）付。
●販売目標人員：約７０００名
●各コース概要については添付資料を参照下さい。
※４月２日は、ＪＴＢ各支店・ＪＴＢトラべランド各店・ＪＴＢ提携販売店で、お電話での受付は行っておりません。４月２日に電話による申込みをご希望のお客様は、各地域のＪＴＢ「旅の予約センターＦ１専用電話番号」へおかけ下さい。尚、４月３日以降は各店舗での電話によるお申込みを承ります。
北海道「旅の予約センター」 ＴＥＬ；０５７０－００７７０１
東日本「旅の予約センター」 ＴＥＬ；０５７０－００７７０２
中 部「旅の予約センター」 ＴＥＬ；０５７０－００７７０３
西日本コールセンター ＴＥＬ；０５７０－００７７０４
九 州「旅の予約センター」 ＴＥＬ；０５７０－００７７０５
※上記Ｆ１専用電話番号は４月２日より開通となります。
【参 考】
ＪＴＢ観戦ツアー専用サイト http://www.jtb.co.jp/f1tour/
富士スピードウエイＦ１専用サイト http://www.fujispeedway.jp
ＮＥＣ、漏えい電磁波からの情報盗用を困難にする「電磁波セキュリティ技術」を開発
漏えい電磁波からの情報盗用を困難にする
電磁波セキュリティ技術を開発
ＮＥＣはこのたび、様々な情報通信装置からの漏えい電磁波（注１）を極端に小さくすることで、情報通信装置の画面や入力されたキーボードのキャラクターコード（打鍵情報）などを盗みづらくする情報盗用防止技術（電磁波セキュリティ技術）を開発しました。
今回開発した情報盗用防止技術は、ＬＳＩの動作によって発生する電磁ノイズを低減するためのプリント回路基板構造と、電源デカップリング（注２）用線路型素子（注３）の実装技術、および、機器の筐体やケーブルの適切なシールドによるノイズ低減手法の開発により実現したものです。
これにより情報通信装置からの漏えい電磁波を、一般に適用される国内規制値より４０デシベル小さい値（電力比で１万分の１。ＴＶ放送波の約１００万分の１相当）まで低減することに成功しました。このたび開発した技術を当社の暗号およびネットワーク技術と組み合わせることで、漏えい電磁波のレベルを極めて低く抑えたより安全な情報通信装置が実現できることとなります。
近年、ネットワークを経由して漏えいした個人や企業の情報が悪用される事件が多発しています。この対策として、ネットワークセキュリティを高めるファイヤーウォール技術や情報を暗号化する技術の活用が進んでいます。一方で、平文（例えば、キーボードから入力されるキャラクターコードや、画面の表示）の情報が含まれる漏えい電磁波が放射されて画面情報が再現されるということが新たに問題視されています。また、実装攻撃（注４）の手法を利用することで、漏えい電磁波に含まれる情報から暗号化のために使用している秘密鍵を発見できる可能性もあります。こうした問題への対策として、情報が含まれる漏えい電磁波が受信されないように、「強い電磁波でかく乱する方法」と「電磁波の放射を抑制する方法」が研究されています。
ＮＥＣではかねてから、電磁波の放射を抑制する方法を開発するため、プリント基板の電源に着目した研究開発を進め、このたび平文の情報が重畳する漏えい電磁波を検知できないほど小さくする情報盗用防止技術を開発しました。
当社は、今回の開発がより安心・安全な情報通信環境の構築に貢献する技術であると考え、今後も研究開発に注力していきます。
なお、ＮＥＣは本技術の一部を、３月１４日から１６日まで、早稲田大学大久保キャンパス（東京都・新宿区）で開催される「第２１回エレクトロニクス実装学会講演大会」および、４月１８日から２０日まで、品川プリンスホテル（東京都・港区）で開催される国際会議「ＩＣＥＰ ２００７」で発表します。
本技術は、独立行政法人 情報通信研究機構（ＮＩＣＴ）の民間基盤技術研究促進制度を活用した「情報通信装置の漏えい電磁波盗用防止技術の研究開発」の成果です。
（注１）漏えい電磁波
電子機器から意図せず放射される電磁波。不要電磁波とも表記される。情報通信装置では、漏えい電磁波の許容値が規制されている。
（注２）電源デカップリング技術
ＬＳＩなどの電気回路動作時に起きる電源に流れる電力の変動を、その発生源である電気回路の近傍に閉じ込めるため、フィルタやコンデンサなどを用いて電源配線を電気的に分離する技術。電源に流れる電力の変動は、同じ電源に接続された他の電気回路の動作への影響や、電磁波の漏えいの原因となる。
（注３）線路型素子
電源配線の途中に挿入して用いる線路構造のデバイス。本技術では、コンデンサ性能を併せ持つ低域通過型フィルタとして低インピーダンス線路素子（ＬＩＬＣ）を使用。
（注４）実装攻撃
暗号化／復号処理が実装された機器においてその暗号処理の実行時間や電力消費量、電磁波などの情報を利用して、機器内部に格納されている秘密鍵の情報を抽出する手法で、現在急速に研究が進んでいる。
＜ 本件に関するお客様からのお問い合わせ先 ＞
ＮＥＣ 研究企画部 企画戦略グループ
http://www.nec.co.jp/contact/
日本新薬、イスラエルのテバ社との抗癌剤の開発提携を解消
抗癌剤の開発提携解消について
日本新薬は、３月１６日、抗癌剤（開発記号：ＨＭＮ－２１４）に関する、テバ社（本社：イスラエル、エルサレム市、社長兼ＣＥＯ：Ｍｒ． Ｓｈｌｏｍｏ Ｙａｎａｉ）とのライセンス契約を解消することにしました。本ライセンス契約は２００４年９月にアイバックス社（本社：米国フロリダ州マイアミ市）との間で締結されておりましたが、アイバックス社は２００６年１月にテバ社に買収されており、この度、テバ社と日本新薬は契約を解消することで合意致しました。
ＨＭＮ－２１４は、日本新薬が創製した新規化合物です。日本新薬は、自社によるＨＭＮ－２１４の第一相臨床試験を米国で実施した後、アイバックス社とライセンス契約を締結し、同社に、ＨＭＮ－２１４における日本及びアジアを除く全世界での独占的な開発及び販売権を供与していました。
以上
■参考
テバ社の概要
【社名】 Ｔｅｖａ Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ Ｌｔｄ．
【所在地】 イスラエル、エルサレム市
【代表者】 Ｍｒ． Ｓｈｌｏｍｏ Ｙａｎａｉ
【設立】 １９０１ 年
【業務内容】 医薬品の製造、開発及び販売
【売上高】 ２００６年：＄８．４ｂｉｌ．（約１兆８０億円、＄＝￥１２０）
【従業員】 約２５，０００人
● 関連リンク
英グラクソ、「Ｔｙｋｅｒｂ」が乳がん治療薬として米国ＦＤＡの承認を取得
グラクソ・スミスクラインのＴｙｋｅｒｂ(Ｒ)（一般名：ｌａｐａｔｉｎｉｂ）
乳がん治療薬として米国ＦＤＡが承認
グラクソ・スミスクラインｐｌｃ（本社：英国 以下ＧＳＫ）は、米国ＦＤＡがＴｙｋｅｒｂ（一般名：ｌａｐａｔｉｎｉｂ）を３月１３日付けで承認したと発表しました。承認されたＴｙｋｅｒｂの適応症は、他剤（アントラサイクリン、タキサン、トラスツズマブを含む）による治療歴のあるＨＥＲ２過剰発現の進行性又は転移性乳がんに対するＴｙｋｅｒｂとゼローダ(Ｒ)（カペシタビン）の併用療法です。Ｔｙｋｅｒｂは、乳癌の領域で初めて承認された１日１回経口投与の分子標的治療薬です。同剤は、２００６年１１月にＦＤＡより優先審査の指定を受けていました。
ＧＳＫのがん領域治療薬開発センター（Ｏｎｃｏｌｏｇｙ Ｍｅｄｉｃｉｎｅ Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ Ｃｅｎｔｅｒ）のシニア・バイス・プレジデントであるパオロ・パオレッティ医師は、以下の通りコメントしています。
「ＴｙｋｅｒｂはＨＥＲ２陽性の進行性乳がんの患者さんにとっては、飛躍的一歩であるといえます。Ｔｙｋｅｒｂは、低分子、経口の分子標的治療薬で、臨床試験データでは、アンスラサイクリン系、タキサン系、トラスツズマブによる抗がん剤治療歴のあるＨＥＲ２過剰発現の進行性転移性に対し、カペシタビンとの併用によって明らかな有効性を示しました。今回のＴｙｋｅｒｂの承認は、新しいがん治療の開発に対するＧＳＫの研究開発部門の積極的な取り組みを表しています。今後も私たちはＴｙｋｅｒｂについて乳がんの術後補助療法や他の固形がんへの応用など様々な開発に取り組んでいきます。」
今回の承認は、６０以上の臨床試験や研究者主導型調査を含む１６年にわたる同剤の研究の成果です。同剤は、がん細胞の生存増殖に関わるＥＧＦＲ（ＥｒｂＢ１）とＨＥＲ２（ＥｒｂＢ２）受容体のキナーゼ構成という２つの分子標的を阻害する薬剤です。Ｔｙｋｅｒｂは分子標的薬として、がん細胞及びがんの増殖進行の過程を阻害します。Ｔｙｋｅｒｂは今後２週間以内に米国内で使用が可能となり、経口薬として患者さんにとって利便性の向上に貢献します。
ＧＳＫアメリカの医療用医薬品部門のプレジデントであるクリス・ヴィーバッハーは次のように述べています。
「今回のＴｙｋｅｒｂの承認は、私たちが科学的な革新と真の患者さんのニーズに焦点を当てたがん領域のメジャーカンパニーとなる為の重要なマイルストーンとなります。がん領域におけるＧＳＫの豊富な製品パイプラインは、がんの患者さんに対する私たちの姿勢を明確に示しています。この取り組みはＴｙｋｅｒｂによってベネフィットを受ける女性がすべからく利用できるプログラムにもつながっています。」
■Ｔｙｋｅｒｂ患者サポートプログラム
ＧＳＫは米国において患者さんの治療情報へのアクセスをサポートするための窓口として、Ｔｙｋｅｒｂ Ｃａｒｅｓと称するプログラムを実施しています。このプログラムでは、この領域に精通した相談員による患者さんや医療従事者からの製品に関する質問への対応やＴｙｋｅｒｂの使用に関する支援を行います。
■Ｔｙｋｅｒｂの臨床試験結果について
今回の承認は、トラスツズマブを含む化学療法を行っていたにもかかわらずがんが増悪したＨＥＲ２過剰発現の進行性又は転移性乳がん患者３９９人を対象に実施した臨床試験の結果を基にしています。この試験において、無増悪期間（病気が進行するまでの時間）の中央値がＴｙｋｅｒｂとカペシタビンの併用療法群では２７．１週だったのに対しカペシタビン単独療法群では１８．６週であったと示されています。ハザード比０．５７（９５％ＣＩ：０．４３，０．７７，ｐ＝０．０００１３）は併用療法群における増悪リスクが４３％低減したことを示すものです。非盲検の治験医師による評価における投与群間での差はこれより小さかったものの、臨床的にも統計的にも有意であるという結果でした。
服用中止につながるような有害事象の発生率はＴｙｋｅｒｂとカペシタビンの併用療法群とカペシタビン単独療法群で同等（１４％）でした。Ｔｙｋｅｒｂおよびカペシタビンの併用療法の主な有害事象は、下痢、手足症候群、悪心、発疹、嘔吐およびけん怠感でした。試験期間中、心臓のポンプ機能のキャパシティーの指標となる左心室駆出分画率（ＬＶＥＦ）についてもモニターがされていました。Ｔｙｋｅｒｂおよびカペシタビンを投与された１９８人の患者の内３名において無症候性（グレード２）のＬＶＥＦの低下が見られ、１名において症候性（グレード３）のＬＶＥＦの低下が確認されました。
■現在実施中の試験について
ＧＳＫは、乳がんに対する他の治療法や他のがん種に対するＴｙｋｅｒｂの総合的な臨床試験プログラムを実施しており、Ｔｙｋｅｒｂに対して応答する可能性の高い患者群の特定に専念しています。
欧州をはじめスイスやカナダ、ブラジル、オーストラリア、韓国など世界の多くの国において、同剤の承認に向けた申請がなされています。
＊日本において本薬剤は申請準備中の段階にあります。
■Ｔｙｋｅｒｂについて
Ｔｙｋｅｒｂは、ＥＧＦＲ（ＥｒｂＢ１）とＨＥＲ２のチロシン・キナーゼ受容体を阻害する経口の低分子化合物です。ＥＧＦＲおよびＨＥＲ２受容体の刺激は細胞増殖に関与し、さらには腫瘍の進行、浸潤、転移に関わる複数のプロセスに関与しています。これら受容体はさまざまなヒトの腫瘍に過剰発現し、予後や生存率の低下に関与しています。
Ｔｙｋｅｒｂは米国においてグラクソ・スミスクライン・グループの登録商標です。
「ゼローダ(Ｒ)」はロシュ社の登録商標です。
■生きる喜びを、もっとＤｏ ｍｏｒｅ，ｆｅｅｌ ｂｅｔｔｅｒ，ｌｉｖｅ ｌｏｎｇｅｒ
グラクソ・スミスクラインは、研究に基盤を置き世界をリードする、医薬品およびヘルスケア企業であり、人々が心身ともに健康でより充実して長生きできるよう、生活の質の向上に全力を尽くすことを企業使命としています。
● 関連リンク
ネスレコンフェクショナリー、「ネスレ キットカット カカオ６１」などハイカカオ２品を期間限定で発売
ウエハースとの絶妙なコンビネーション
キットカットが初めて贈る"ハイカカオ"のビターテイスト！
「ネスレ キットカット カカオ６１」
「ネスレ キットカット プチ カカオ７２」
４月１６日（月）より期間限定で新発売
ネスレコンフェクショナリー株式会社（本社：神戸市、社長：高岡浩三）は、「キットカット」では初めてハイカカオのビターチョコレート「ネスレ キットカット カカオ６１」「ネスレ キットカット プチ カカオ７２」を、４月１６日（月）より新発売します。
昨今のチョコレートの消費トレンドとして、カカオを多く含んだビターテイストの"ハイカカオ"製品が注目されていますが、この度、「ネスレ キットカット」から発売するカカオ含有量６１％※と７２％※の２種類のハイカカオチョコレートは、「キットカット」ならではのウエハースの食感・風味とハイカカオチョコレートとの絶妙なコンビネーションで味わっていただける、「キットカット」では初めての"ハイカカオ"チョコレートです。
（※チョコレート生地中のカカオ含有量％）
ハイカカオチョコレートの持つ特有のビターテイストを、お好みのカカオの含有量に合わせてチョイスでき、それぞれ最もおいしく味わえる「ネスレ キットカット カカオ６１」、「ネスレ キットカット プチ カカオ７２」の２サイズをご用意しました。いずれも、クリームをはさんだサクサクのウエハースがカカオのコクと風味を引き立て、他にはない"ハイカカオ"チョコレートの深い味わいをお楽しみいただけます。
「キットカット」が初めて贈る、"ハイカカオ"のビターテイストをぜひお試しください。
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富士経済、臨床検査市場に関する調査結果を発表
主要臨床検査薬・機器メーカー３５社を調査
― ２００６年、臨床検査市場は前年比３．２％増の３，８９４億円 ―
保険点数引き下げ、試薬単価下落など依然厳しい臨床検査環境
総合マーケティングビジネスの（株）富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町 代表取締役 阿部英雄０３－３６６４－５８１１）は、このほど主要臨床検査薬・機器メーカー３５社に対し、同領域における各社の実績や今後の注力分野及び戦略などを中心に聞き取りを行い、臨床検査市場の現状と将来、各社の取り組みと方向性を調査した。その結果を報告書「２００７ 臨床検査」にまとめた。
※臨床検査とは、通常、病気の診断、治療方針の選択、予後の判定などのために、患者の検体（血液、尿、便、細胞、喀痰など）を採取したり、脳波や心電図などを測定して行なう保険適用されている検査を指すが、ここでは患者の検体を採取して行なう検査（検体検査）のみとし、保険適用外のＯＴＣを含めた検査を臨床検査としている。
＜臨床検査市場の動向＞
添付資料をご参照ください。
※検査薬とは検体検査に使用する診断用の薬を指し、検査機器は検体検査に使用する機器を指す。
※臨床検査市場は検査薬市場と検査機器市場の合計で、検査センター及び病院市場とＯＴＣ市場で構成される。
※ＯＴＣとは薬局や薬店等で処方箋なしで買える検査薬・検査機器である。妊娠診断薬、排卵予知薬、尿検査試薬などである。血糖自己測定試薬・機器に関しては処方箋を必要とするが、個人が自宅など（病院以外）で検査するケースが圧倒的に多いためＯＴＣに含めている。
０６年（見込）臨床検査市場は前年比３．２％増の３，８９４億円となった。保険適用下の検査（病院で行なわれる検査）に対しては依然として２年に１度の実施料の引き下げが厳しいが、ここ数年、市場は３％台と、低調ながら拡大し続けている。
検査薬市場を病院市場（検査センター市場含む）とＯＴＣ市場に分けると、０６年の病院市場は保険点数改定の影響を受けてはいるものの前年比２．５％増の２，８６４億円である。０１年以降、年率２～３％増で推移してきた。主に市場を牽引している検査分野は免疫血清検査（抗原抗体反応による検査）、遺伝子検査（遺伝子を検体とする検査）、病理検査（組織、細胞などを検体とする検査）である。免疫血清検査ではＲＩＡ検査（抗原抗体反応をラジオアイソトープで検出する検査）からの移行もあるが、同じ検査分野内で”定性検査（プラスやマイナスで判定）から定量検査（陽陰性度を数値で判定）へ”、”定量検査でも、より検出感度の高い検査へ”といった検査単価の高い検査方法への移行が市場規模拡大の要因となっている。それ以外の検査分野では、横ばいか、減少傾向で、今後は年率１～２％増で推移する可能性が高い。ＯＴＣ市場では特に糖尿病患者の増加に伴う血糖自己測定検査市場の拡大で、０６年は前年比６．２％増の５９７億円となっており、今後も年率３～４％台の成長が期待される。
検査機器市場は０４年まではマイナス成長で推移してきたが、０５年から検査機器の貸与料金をその専用検査薬に上乗せする販売形態が全面的に規制されたことが市場に対して奏功し、０５年は前年比４．５％増、０６年には３．３％増で推移している。今後も市場は２～３％増で拡大していくと予想される。
＜業界再編、各社の取り組み＞
国内市場の低迷をカバーすべく、各社、営業・技術等の相互利用や効率化を狙ったＭ＆Ａ、また海外市場へのシフト、臨床検査周辺分野への進出が行なわれている。
１．Ｍ＆Ａの動向
１）臨床検査市場への新規参入及び本格参入によるＭ＆Ａ
国内では積水化学工業、富士フイルム、海外では独・シーメンス、米・ＧＥが新規または本格参入
０６年１０月に積水化学工業が第一化学薬品、富士フイルムが第一ラジオアイソトープ研究所を買収している。前者は医療関連事業の強化と臨床検査事業への新規参入、後者は自社がもつ事業領域の拡大を狙ったものである。一方、０６年６月に独・シーメンス社は、独・バイエル社を買収することを発表。同社は０６年７月にも米・ＤＰＣ社を買収しており、臨床検査事業への本格参入を目指している。また、画像診断システム分野で既に世界Ｎｏ．１の実績を持つ米・ＧＥ社が、０７年１月に臨床検査分野で長年業界をリードしてきた米・アボット社の臨床検査部門とＰＯＣ事業部門の買収を発表、０７年前期に締結予定としている。米・ＧＥ社の目的はヘルスケア事業全体の拡大強化策とみられる。
２）グループ企業の再編
三菱化学グループやＤＳファーマバイオメディカルがグループ企業の事業統合で再編、効率化の追求
三菱化学グループは三菱化学ヤトロン（臨床検査事業）と三菱化学ビーシーエル（臨床検査受託事業）を統合して臨床検査事業の強化、三菱化学ＢＣＬと三菱安全化学研究所（いずれも創薬支援事業）を統合して創薬支援事業の強化を図る予定である。また、ＤＳファーマバイオメディカルと大日本住友製薬のラボラトリープロダクツ部が、臨床検査事業と研究用試薬事業の統合で効率化と営業力の強化、収益力強化を図る。何れも０７年４月実施を予定している。
３）業務提携及び資本提携
０６年１０月大塚化学と栄研化学が業務提携と資本参加
業務提携は販売・市場育成、研究開発、技術の相互利用などを目的とし、資本参加は大塚化学が栄研化学の株式６．３％を取得することにより、その業務提携を円滑に進めるためである。栄研化学は０５年１２月にも、臨床検査機器のＮｏ．１メーカーである日立ハイテクノロジーズと同様の業務提携、資本提携をしている。こうしたケースは今後も各社間で活発化すると予測される。
２．海外市場へのシフト
０４年に栄研化学、０５年に和光純薬、０７年の後半には富士レビオが米国輸出を予定
栄研化学は便潜血検査、和光純薬がＡＦＰ－Ｌ３％（肝細胞癌の鑑別検査）を米国ＦＤＡ（米国食品医薬品局。日本の厚生労働省にあたる米国厚生省に属す）の認可を受け、米国市場に輸出を開始している。富士レビオも０７年後半に免疫検査用機器の米国輸出を予定している。
既に大きな実績を積んでいるところや、中には国内実績を上回る海外実績を持つところもあり、生化学検査機器を扱う日立ハイテクノロジーズ、オリンパス、東芝メディカルや血液検査用機器を扱うシスメックス、血糖自己測定検査薬・機器を扱うアークレイなど、主要１６社の海外輸出実績は０６年（見込）で１，２６０億円にものぼる。
３．臨床検査周辺分野への進出
研究用試薬事業、食品検査事業など保険制度の制約を受けない分野を目指して
特に病院市場では依然として２年に１度の検査実施料の引き下げが厳しく、保険制度の制約を受けない分野への進出を計画しているメーカーもある。その分野としては研究用試薬事業や組織培養周辺事業、食品検査事業、環境検査事業などで、長期的に育成していく方針をとっている。
＜注目の検査＞
ＰＯＣ（Ｐｏｉｎｔ ｏｆ Ｃａｒｅ）検査
２００６年（見込）１，１２９億円 前年比 ４．５％増
ＰＯＣ検査とは病院の外来や病棟、診療所等の、望まれる場で望まれる検査を簡単に実施できるという発想に基づく検査を切り口としている。尿検査（＝一般検査）、血糖自己測定検査、簡易検査（ホルモン、ウイルス、細菌など）キット、検診の簡易検査等が該当する。近年、多くのメーカーがＰＯＣ検査を注力ポイントに位置づけている。特に市場が拡大している検査、今後期待される検査は、以下に述べる血糖自己測定検査とウイルス・細菌簡易検査キットである。
１）血糖自己測定検査
２００６年（見込）５５４億円 前年比 ７．１％増
糖尿病の患者数の増加に伴い、糖尿病関連検査市場が好調拡大している。その一つがＰＯＣ検査に位置づけられる血糖自己測定検査である。０５年から検査機器の貸与料金をその専用検査薬に上乗せする販売形態が全面的に規制されたことで、今は装置の販売実績も伸びている。微侵襲・無侵襲システム（痛みの少ない・無いシステム）の実用化が２０１０年前後と推定され、実用化されれば更に市場拡大が期待される。
２）ウイルス・細菌簡易検査キット
２００６年（見込）１８４億円 前年比 ２．９％増
より簡易・迅速で、検査機器を必要としないウイルスと細菌の検査薬を指す。キットとしては、ＨＣＶ抗体やＨＢｓ抗原、アデノウイルス抗原、梅毒抗体、Ａ群溶連菌などで、近年、久々のヒット検査となった「インフルエンザウイルス抗原」もこれに含まれる。トータルで見ると前年比２．９％増と大きな伸びは見られないが、アデノウイルス抗原やＡ群溶連菌などの呼吸器感染症関連のキットには、インフルエンザ簡易検査キットの波及効果で大きく実績を伸ばしているものもある。
「インフルエンザウイルス抗原」迅速検査キットは、治療薬の処方に役立つ検査として、開業医や診療所を中心に普及した。このようなユーザーニーズに合った商品を開発できれば、大きな実績が期待できることが示された。また、今まで検査を外注に頼っていた開業医や診療所が、院内で検査を行なう意欲に目覚めたことと、検査薬メーカーによっては開業医や診療所への販売ルートも確立されつつあり、インフルエンザ簡易検査キットに続く検査キット登場の可能性が出てきた。
＜調査対象＞
臨床検査業界主要企業３５社
＜調査方法＞
（株）富士経済メディカルグループ調査員による調査対象企業に対するインタビューサーベイ、及び（株）富士経済社内データベース活用による調査・分析
＜調査期間＞
２００６年１０月～２００７年１月
以 上
【 資料タイトル：「２００７ 臨床検査」 】
体 裁：Ａ４判 ２２１頁
価 格：２００，０００円（税込み２１０，０００円）
ＣＤ－ＲＯＭセット価格２１０，０００円（税込み２２０，５００円）
調査・編集：富士経済 東京マーケティング本部 メディカルグループ
ＴＥＬ：０３－３６６４－５８２１ ＦＡＸ：０３－３６６１－９５１４
発 行 所：株式会社 富士経済
〒１０３－０００１東京都中央区日本橋小伝馬町２－５ Ｆ・Ｋビル
ＴＥＬ０３－３６６４－５８１１ （代） ＦＡＸ ０３－３６６１－０１６５ ｅ－ｍａｉｌ：koho@fuji-keizai.co.jp
この情報はＵＲＬ：http://www.group.fuji-keizai.co.jp/ https://www.fuji-keizai.co.jp/
でもご覧いただけます。
ネスレコンフェクショナリー、「ネスレ キットカット 抹茶みるく」を期間限定で発売
宇治抹茶のまろやかな渋みと、ミルクのやさしい甘さが絶妙な和の逸品！
「ネスレ キットカット 抹茶みるく」
期間限定で４月２３日（月）新発売
ネスレコンフェクショナリー株式会社（本社：神戸市、社長：高岡浩三）は、宇治抹茶とミルクを組み合わせた「ネスレ キットカット 抹茶みるく」を、４月２３日（月）より期間限定で新発売します。
この「ネスレ キットカット 抹茶みるく」は、素材にこだわった宇治抹茶のまろやかな渋みと、ミルクのやさしい甘みが奏でる絶妙なハーモニーをお楽しみいただける商品です。
サクサクのウエハースをコーティングする宇治抹茶チョコレートには、ホワイトチョコレートをマーブル模様を描くようにかけ、見た目にもおいしい"和"の「キットカット」に仕上げました。
日ごとに日差しの強さが増して夏の装いに移り変わるこの季節、「ネスレ キットカット 抹茶みるく」を冷蔵庫で冷やしておけば、より一層美味しさが引き立ち、ひんやりとした口どけの"キットカット ブレイク"をお楽しみいただけます。初夏のお菓子としても、お茶請けに、ほっと一息つきたい時などにぴったりです。
【「ネスレ キットカット 抹茶みるく」】
＜ 商品概要 ＞
商品名：ネスレ キットカット 抹茶みるく
内容量：２袋
荷 姿：１０×１２Ｂ
希望小売価格（税抜）：１２０円
希望小売価格（税込）：１２６円
発売時期：４月２３日（月）
発売地域：全国
熱 量：１袋あたり１２０ｋｃａｌ（「キットカット 抹茶みるく」は準チョコレート規格です。）
以上
◆読者からのお問い合わせ先
ネスレお客様相談室 ０１２０－００－５９１６（平日午前１０時から午後５時まで）
セントラルファイナンス、「YOKOHAMA FC SUPPORTERS CARD」を発行
横浜FCを応援するカード誕生
「YOKOHAMA FC SUPPORTERS CARD」発行、および試合ご招待キャンペーンのお知らせ
株式会社セントラルファイナンス（ＣＦ／愛知県名古屋市・社長 土川立夫）は、株式会社横浜フリエスポーツクラブ（神奈川県横浜市戸塚区・社長 奥寺康彦）と提携し、「YOKOHAMA FC SUPPORTERS CARD」（横浜FCサポーターズカード）の発行を開始します。
セントラルファイナンスは、２００６シーズンよりオフィシャルクラブパートナーとして横浜FCを応援してきました。
J1昇格１年目となる2007シーズンの開幕を機に、より実際的な形で横浜FCを応援するために、標記「YOKOHAMA FC SUPPORTERS CARD」を発行することとしました。
「YOKOHAMA FC SUPPORTERS CARD」は、会員のカードショッピングの利用額と、カード年会費の一部を、セントラルファイナンスが横浜FC支援として協賛する仕組みとなっています。
また、発行を記念し、先着２５０ペア（５００名）ホームゲームご招待や、選手直筆サイン入りユニフォームなどが抽選で当たるキャンペーンも実施します。
初年度会員目標は１万名。
＜「YOKOHAMA FC SUPPORTERS CARD」の概要＞
（１）ホームゲーム当日券300円引き。
（２）横浜ＦＣ支援制度（2年目以降）
会員のカードショッピングの利用額と、カード年会費の一部を横浜ＦＣ支援として協賛。
（３）年会費 ： 初年度無料。2年目以降1,312円。
※カードショッピング年間15万円以上利用で、翌年年会費無料。
（４）ポイントサービス
カードショッピングのご利用金額に応じて素敵なプレゼントと交換できるサービス「ワンダフルプレゼント２１」を付帯。
＜キャンペーン＞
（１）４月１４日（土）鹿島アントラーズ戦（日産スタジアム）試合ご招待 先着２５０ペア（５００名）
※横浜ＦＣオフィシャルホームページ（http://www.yokohamafc.com/）を経由してセントラルファイナンスのホームページでＷｅｂ（インターネット）入会された方に限る。（平成19年3月13日～3月31日予定）
（２）選手直筆サイン入りユニフォームプレゼント 抽選で20名様
スポーツタオルプレゼント 抽選で30名様
※カードの利用及び、専用の応募用紙での応募が必要となります。（平成18年9月30日まで）
＜「YOKOHAMA FC SUPPORTERS CARD」のお申込・お問い合わせは＞
CFアンサーセンター ０１２０－０８６－３１５、０５２－３００－１５１５までお問い合わせください。
（営業時間９：３０～１７：３０土・日・祝日休み）
＊券面の参考画像は添付資料を参照