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ニュースリリースのリリースコンテナ第二倉庫

ニュースサイトなど宛てに広く配信された、ニュースリリース(プレスリリース)、 開示情報、IPO企業情報の備忘録。 大手サイトが順次削除するリリースバックナンバーも、蓄積・無料公開していきます。 ※リリース文中の固有名詞は、発表社等の商標、登録商標です。 ※リリース文はニュースサイト等マスコミ向けに広く公開されたものですが、著作権は発表社に帰属しています。

2025'02.07.Fri
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2007'08.03.Fri

ソニー損保、環境保全の取り組みで「グリーン電力証書システム」を導入

「グリーン電力証書システム」の導入


 ソニー損保は環境保全活動に積極的に取組んでいます。
 ソニー損害保険株式会社(社長:山本真一、以下「ソニー損保」)は、環境保全活動の一環として「グリーン電力証書システム*」を2007年7月より導入し、日本自然エネルギー株式会社が提供する「グリーン電力証書」の発行を受けました。


1.購入する「グリーン電力証書」について

 2007年度は年間3万kWh相当分の風力発電を購入する予定で、これは当社本社における電気使用量の約6%にあたり、約11トンのCO2排出削減効果をあげる見込みです。
 また、2008年度以降は、当社本社における電気使用量の約10%に相当する年間5万kWh相当分のグリーン電力証書を購入する予定です。


2.環境保全のための従来からの取組み

 ソニー損保では、環境保全活動には従来から積極的に取組んでおり、2001年10月には、本社事業所を認証対象とした環境マネジメントシステムの国際規格であるISO14001を取得しました。具体的には、電力使用量およびコピー用紙使用量の低減目標値を定めた省エネルギー・省資源活動や、事務用品におけるエコ商品比率を高めるグリーン購入の推進を行っています。
 今回の「グリーン電力証書システム」の導入も、ソニー損保が従来から取組んでいる環境保全活動の一環です。
 今後も、地球環境問題を企業が取組むべき重要課題の1つととらえ、さまざまな形態のグリーン電力の利用や、日々の企業活動を通じた省エネルギー・省資源活動により、環境保全活動を促進していきます。

*「グリーン電力証書システム」とは
 太陽光や風力、地熱、バイオマスなどの自然エネルギーによって発電された電力(グリーン電力)を証書化して取引することにより、企業が直接発電設備を導入することなく、また、発電所が遠く離れていて直接グリーン電力を購入することができない場合でも、間接的にグリーン電力を使用したとみなす仕組みです。これにより、企業などが自然エネルギーによる発電の普及促進に貢献するとともに、自主的な省エネルギー・環境対策のひとつとして利用することができます。
 なお、グリーン電力証書システムについての詳細は、日本自然エネルギー株式会社のウェブサイト(http://www.natural-e.co.jp)をご確認ください。

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2007'08.03.Fri

ACCESS、米国子会社によりネットワーク機器向け新ソリューションを提供開始

米国子会社のIP Infusionがネットワーク機器向けの新ソリューションを提供


 株式会社ACCESS(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:荒川 亨、以下ACCESS)の米国子会社であるIP Infusion Inc.(本社:カリフォルニア州、CEO:楢崎 浩一、以下IPインフュージョン)は、ネットワーク機器向けのハードウェアとソフトウェアをセットで提供する新ソリューション「ZebOS Turnkey Solution」を提供開始します。

 「ZebOS Turnkey Solution」は、100社以上の企業に採用実績を持つルータ・スイッチ向けソフトウェアプラットフォーム「ZebOS」と協業会社のハードウェアやOSを組み合わせてライセンス販売する新しいビジネスモデルです。実績のある製品同士をセットで提供することにより製品開発期間の短縮を促進、ネットワーク機器ベンダおよび通信事業者は広帯域サービスに対応した製品の迅速な市場投入が可能となります。

 ACCESSとIPインフュージョンは、今後ネットワーク機器メーカおよびソフトウェアメーカ各社と協業を進め「ZebOS Turnkey Solution」をグローバルに展開し、より一層の市場拡大を図るとともに、完成品に近い形で先進のネットワーク機器に必要な各種製品の提供を目指していきます。さらに通信事業者向けキャリアグレード製品と、エンタープライズ向けの製品を提供し、次世代ネットワークを活用した広帯域サービスの実現に貢献していきます。

※ACCESSは、日本国およびその他の国における株式会社ACCESSの商標または登録商標です。
※ZebOS、IP Infusionは、IP Infusion Inc.の商標または登録商標です。
※その他、文中に記載されている会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。


■株式会社ACCESSについて
 ACCESSは、情報家電向け組み込み型インターネットソフトの分野で市場をリードしています。「NetFront Browser」を始め「Garnet OS」「ACCESS Linux Platform」など、柔軟かつ拡張性が高いテクノロジを提供し、次世代端末の速やかな市場投入を実現可能としています。2001年2月26日に東証マザーズに株式を公開(4813)、アメリカ、アジア、ヨーロッパに全29の子会社を運営し国際展開にも注力しています。

2007'08.03.Fri

レキサス、ISMS国際規格「ISO/IEC27001」認証を取得

ISMSの国際規格「ISO/IEC27001」の認証を取得
~ASPサービス及びデータセンターで情報セキュリティマネジメントシステムを確立~


 インターネットソフトウェアの開発とデータセンターの運営を行う株式会社レキサス(本社:沖縄県宜野湾市、代表取締役社長:比屋根 隆、以下レキサス)はこのたび、情報セキュリティマネジメントシステム(Information Security Management System:以下 ISMS)の国際規格である「ISO/IEC 27001:2005(JIS Q 27001:2006)」の認証を取得いたしました。

■情報セキュリティに対する当社の取り組み

 当社は創業以来、無料オンラインコラボレーションサービス「チームギア」や法人向け各種ASPサービス、また、データセンターサービス「レキサスiDC」など、インターネットサービスの提供に特化した事業を行ってまいりましたが、今回のISMS認証取得は、当社がASPサービスおよびデータセンターサービスの設計・構築・運用・保守において会社を挙げて情報セキュリティの改善・強化に取り組んでいること、また、お客様の情報が機密性、完全性、可用性の観点から高度なセキュリティのもとで適切に管理、保護されていることが第三者機関により証明されたものです。

 当社は今後も高水準の情報セキュリティマネジメントシステムのもと、全社的かつ継続的な改善活動を維持することで、お客様に安心してご利用いただけるASPサービスならびにデータセンターサービスを提供してまいります。

■当社のお客様のメリット

 当社では、保持している全ての情報をセキュリティの観点からアセスメントし、客観的かつ総合的にリスクを洗い出した上で運用管理する体制を整えておりますので、ISMS認証を取得していない組織に比べ、情報セキュリティ上のリスクをより低く抑えることができます。

■ISMSとは

 ISMSとは、個別の問題毎の技術対策の他に、組織のマネジメントとして自らのリスクアセスメントにより必要なセキュリティレベルを決め、プランを持ち、資源配分してシステムを運用することを指します。また、組織が保護すべき情報資産について、機密性、完全性、可用性をバランス良く維持し改善することがISMSの基本コンセプトとなっています。「ISO/IEC 27001:2005(JIS Q 27001:2006)」では、組織においてISMSを確立、導入、運用、監視、見直し、維持し、かつそのISMSの有効性を改善する際に、PDCAサイクルを継続的に繰り返し情報セキュリティレベルの向上を図ることを推奨しています。

■認証概要

<事業者名称>
 株式会社レキサス

<認証基準>
 ISO/IEC 27001:2005(JIS Q 27001:2006)

<認証登録番号>
 PJRJ2007-006

<登録範囲>
 インターネットアプリケーションの開発及びASP(アプリケーションサービスプロバイダ)運営管理業務、データセンターでのインターネットサーバーの運用管理業務

<適用事業所>
 本 社:沖縄県宜野湾市大謝名2-2-10 ユニオン自動車ビル3階
 宜野座オフィス:沖縄県国頭郡宜野座村字松田1443 宜野座サーバーファーム内

<発行日>
 2007年7月2日

<認証登録機関>
 ペリージョンソン レジストラー株式会社


■株式会社レキサスについて

 株式会社レキサスは、1998年12月に日本で初めての本格的なオンラインコラボレーションサービス「チームギア」をリリースし、その後も様々なコミュニケーション・サービスを提供してまいりました。企業向け分野では「チームギア」の開発と運営を通して蓄積したノウハウを活かし、携帯コンテンツ変換サービス「ピュア・アクシス」をはじめとする各種オリジナルインターネットアプリケーションの開発・販売およびサーバー運用管理業務を軸にしたサービスの提供で多くの実績を擁しております。また、モバイル・コンテンツ及びモバイル・マーケティング事業を展開する企業を対象に包括的なソリューションを展開し、数々のリーディング企業におけるインターネットサービスを開発と運用の両面から支えております。

【会社概要】
 会社名:株式会社レキサス
 本 社:沖縄県宜野湾市大謝名2-2-10 ユニオン自動車ビル3F
 代表者:代表取締役社長 比屋根隆
 設 立:1998年10月
 資本金:3,000万円
 事業内容:1.以下オリジナルインターネットアプリケーションの開発・販売および運営業務
      - 携帯コンテンツ変換ソリューション「ピュア・アクシス」
      - 画像変換ASPサービス「ピュア・ピクチャー」
      - コラボレーションサービスサイト「チームギア」「チームギアWORKS」
      2.データセンター「レキサスiDC」におけるインターネットサーバー運用管理業務
 従業員数:31名(2007年7月1日現在)

■参考ホームページ

・株式会社レキサス http://www.lexues.co.jp/
・オンラインコラボレーションサービス「チームギア」 http://www.teamgear.net/
・データセンターサービス「レキサスiDC」 http://idc.lexues.co.jp/
・携帯インターネットプロバイダー向けASPサービス
 - コンテンツ変換ASPサービス「ピュア・アクシス」 http://www.pureaxis.jp/
 - 画像変換ASPサービス「ピュア・ピクチャー」 http://www.purepicture.jp/

2007'08.03.Fri

ファーストロジック、「不動産投資家の希望物件の実態」に関する調査結果を発表

収益物件・不動産投資の逆オークションサイト「楽待」統計報告
不動産投資家が本当に求める物件とは
~不動産投資家の希望物件の実態(国内不動産投資家 1,300人のニーズ調査)~


 不動産投資家が実際にどのような物件を希望しているかの調査を、現在約1300人の不動産投資家のニーズをデータベース化している「収益物件・不動産投資の逆オークションサイト『楽待』」運営会社である株式会社ファーストロジック(本社:東京都港区芝1-4-10、代表取締役社長:坂口直大)が実施し、統計結果をまとめましたのでご報告いたします。


■統計概要
 統計対象:楽待に登録されているニーズ(収益物件の購入希望条件)
 統計方法:統計対象のニーズを楽待統計エンジンで演算処理
 有効数 :1,306人(前回の1月発表の約2倍)
 統計期間:2007年1月1日~2007年6月30日


■主な統計結果

1.5,000万円~2億円の物件に対する希望が4割→6割に増加(希望価格の統計)
 5,000万円~3億円を求める投資家は41%→約70%に増加しています。

2.1棟ものを希望する投資家が圧倒的多数(希望物件種別の統計)
 最近発表された調査によると、サラリーマン不動産投資家が所有する約70%が区分所有であったのに対し、楽待に登録されているニーズは「1棟:84%」、「区分所有:12%」という正反対の結果になりました。

3.希望地域は4割が東京に集中(希望物件所在地の統計)
 不動産投資家が希望する物件所在地の約4割が東京都です。また、1都3県を約6割の投資家が希望し、上位5府県(東京、大阪、神奈川、埼玉、千葉)が全体の約72%を占めるという結果となりました。

http://www.rakumachi.jp



※以下、詳細は添付資料をご参照ください。

2007'08.03.Fri

GDH、グループのゴンゾロッソが韓国のオンラインゲーム運営ライセンスを取得

GDH、ゴンゾロッソの韓国オンラインゲーム運営ライセンス取得を発表
~人気MMORPG「シャイヤ」を国内で展開~


 株式会社GDH(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:石川真一郎、証券コード:東証マザーズ3755、以下GDH)は、この度、グループ会社の株式会社ゴンゾロッソ(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:守屋秀樹、以下ゴンゾロッソ)が、株式会社SONOV(ソノブイ、本社:韓国ソウル市、代表取締役:金種完、以下SONOV)のオンラインゲーム「Shaiya -Light and Darkness-」(以下「シャイヤ」)の日本国内での運営ライセンス契約を締結したことを発表いたしました。

 「シャイヤ」は、韓国のSONOVが開発を手掛けた人気MMORPG(*)で、大規模な対人戦システムが特徴的です。また、本タイトルは、2004年に韓国でサービスが開始され、現在は中国、ベトナムでも展開されており、中国ではオープンベータサービス開始直後に同時接続ユーザー30万人を記録し、今後北米での展開も決定するなど、世界各国で高い人気を得ています。ゴンゾロッソは、今年9月のクローズドベータテストの後、正式サービスを展開する予定です。

 GDHグループは、ゴンゾロッソを通じてこれまで「ナイトオンライン」及び「Master of Epic~The Resonance Age Universe~」の開発・運営を行って参りましたが、今回この新規ゲームタイトルを日本で展開することで、MMORPGゲームタイトルのラインナップを拡充し、ゲームコンテンツの強化をより一層進めてまいります。

(*) MMORPG(Massively Multiplayer Online Role Playing Game)=多人数参加型オンライン・ロールプレイングゲーム

●「シャイヤ」について:
 「シャイヤ」は、エデンの聖地をめぐる「Alliance of Light (光の同盟)」と「Union of Fury(怒りの連合)」の二国間の勢力争いを背景としたファンタジーオンラインRPGで、最大1,500人対1,500人の大規模バトルを堪能することができます。また、対人戦専用エリアを設け、オンラインゲーム初心者の方でも安心してプレイすることが可能です。
 華やかなスキルエフェクトや美しいグラフィックを存分に生かした多種多様なクエストが用意されており、しかも一度完了したクエストでも、状況やユーザーの行動により異なる結果をもたらす「マルチクエスト」システムを採用しています。
 ・「シャイヤ」日本版公式サイト http://shaiya.jp
 ・韓国公式サイト          http://shaiya.com/

●株式会社SONOVについて:
 SONOVは、すぐれた人材と技術力を土台に、21世紀の新しいエンターテインメント文化を代表する企業として、多くの人々を魅了してやまないグローバルオンラインエンターテイメント企業です。世界のエンターテイメント大国の中で新しい時代を創造する、デジタルコンテンツのリーディングカンパニーとして設立されました。オンラインゲームのコンテンツでは、MMORPG「Shaiya -Light and Darkness-」「Dragonsky」を開発・運営しています。
 ・会社ホームページ  http://www.sonov.com/

●株式会社ゴンゾロッソについて:
 MMORPG「ナイトオンライン」及び「Master of Epic ~The Resonance Age Universe~」の企画・運営を行い、コアゲームプレイヤーだけでなく、オンラインゲーム初心者の方にも十分に楽しんでいただける環境を提供し、ゲーム内で使用する武器やアイテムなどを有料販売するなど、顧客満足度の高いサービスを展開しているほか、グッズ通販サイト「GONZOスタイル」( http://www.gonzo-style.com )、キャラクター募集サイト「キャラプレ」( http://charapre.jp/ )、モバイルサイト「モバイルNewtype」「GONZOモバイル」の企画・運営、クリエイターの方々とのネットワークを活かした制作事業(各種映像、キャラクター、広告デザイン、WEBコンテンツ、ホームページなどの制作)などを手掛けています。
 ・ゴンゾロッソHP  http://www.gonzorosso.jp

●株式会社GDHについて:
 GDHは、グループ会社が制作するファン向けアニメーションブランドであるGONZOを中心として、アニメーションビジネスを主体的に手がけている日本の事業会社で、2000年2月に設立されました。グループ企業の経営戦略全般を統括し、グローバルな作品やコンテンツへの投資、作品ライセンス管理、海外への番販等を行っており、世界的に評価が高い日本のアニメ文化を積極的に国内外で展開している、コンテンツビジネスにおけるリーディング企業です。詳細につきましては、www.gdh.co.jpをご覧ください。
 またGONZO作品については以下サイトをご参照ください。
 http://www.gonzo.co.jp

 GDHグループは、株式会社GDHをはじめとし、株式会社ゴンゾロッソ、株式会社ゴンゾ、株式会社フューチャービジョンミュージック、株式会社ゴンジーノ、株式会社GDHキャピタル、株式会社GK Entertainmentなどがあります。

 ## 文中の会社名及びサービス名は、各社の商標または登録商標です。 ##

以上

2007'08.03.Fri

オリックスグループ、10月1日付で会社分割によりETC事業を分社化

会社分割によるETC事業の分社化に関するお知らせ


 当社は、平成19年10月1日を期して、下記のとおり当社のETC事業を会社分割し、オリックスグループのオート・マネージメント・サービス株式会社(以下「AMS」)に承継することを機関決定いたしましたのでお知らせいたします。




1.会社分割の目的

 オリックスグループでは、オリックス自動車株式会社(以下「オリックス自動車」)において自動車リース及びレンタカー事業を行っており、またAMSはオリックス自動車の顧客に対し給油カードを発行し、その決済業務を行っております。
 ETCカードは自動車に関連する商品であること、またオリックス自動車の顧客中心にこれを発行していること等を踏まえ、オリックス自動車の60%出資会社であるAMSにETC事業を統合することで、より顧客サービスを強化したカード事業を展開することを目的としております。


2.会社分割の要旨

(1)分割の日程
 分割契約承認機関決定日   平成19年7月24日
 分割契約締結          平成19年7月24日
 分割の予定日(効力発生日) 平成19年10月1日(予定)

 本分割は、会社法第784条第3項に規定する簡易吸収分割であり、当社は本分割について会社法第783条第1項に定める株主総会を開催いたしません。

(2)分割方式
 当社を分割会社とし、既存のAMSを承継会社とする分社型(物的)吸収分割です。

(3)分割により減少する資本金等
 本分割により減少する資本金等はありません。

(4)分割会社の新株予約権及び新株予約権付社債に関する取扱い
 当社は新株予約権及び新株予約権付社債を発行しておりますが、本分割によるこれらの取扱いに変更はありません。

(5)承継会社が承継する権利義務
 AMSは、分割期日においてETC事業に関する資産、負債及びこれに附随する一切の権利義務(契約上の地位を含みます。)を承継します。

(6)債務履行の見込み
 本分割においてAMSが負担すべき債務については、履行の確実性に問題がないものと判断しております。


 ※「3.分割当事会社の概要」など詳細は添付資料を参照


以 上

2007'08.03.Fri

ビクターとケンウッド、経営統合に向け資本・業務提携契約を締結

日本ビクターおよびケンウッドの資本業務提携等および経営統合の検討ならびに
日本ビクターの第三者割当による新株式の発行に関するお知らせ


 日本ビクター株式会社(以下、「日本ビクター」という)および株式会社ケンウッド(以下「ケンウッド」という)は、平成19年7月24日開催の両社の取締役会において、カーエレクトロニクス事業分野およびホーム/ポータブルオーディオ事業分野での協業、両社の経営統合の検討の開始を柱とした資本業務提携契約を締結いたしました。
 また同日、日本ビクター、ケンウッド、スパークス・グループ株式会社(以下、「スパークス・グループ」という)傘下の投資運用会社スパークス インターナショナル(ホンコン)リミテッドは、日本ビクターがケンウッド、スパークス インターナショナル(ホンコン)リミテッドが運用する複数の投資ファンド(以下、「スパークス運用ファンド」と総称する)を割当先とした第三者割当による新株式の発行、およびそれに伴うケンウッド、スパークス運用ファンドが増資の引受を行なうことを、それぞれ決議または確認いたしましたので、下記の通りお知らせいたします。
 なお、増資払込が実施された場合、日本ビクターは松下電器産業株式会社(以下「松下電器」という)の連結子会社から持分法適用関連会社となる予定です。
 松下電器は引き続き日本ビクターの筆頭株主として、日本ビクターとケンウッドの経営統合に向けての検討を側面からサポートしていくことで日本ビクター、ケンウッドおよびスパークスと合意いたしました。
 なお、スパークス・グループは、本書中、スパークス・グループおよびその関連会社に関する情報以外についていかなる文責も有しません。


                             記

I.資本業務提携および経営統合の検討について

1.資本業務提携の理由
(1)日本ビクターにおける資本業務提携のねらい
 日本ビクターは2007年3月期におきまして、3期連続の最終赤字となり抜本的な経営改革が急務となっております。現在2007年5月30日に発表いたしました自主再建計画を元に経営再建を進めておりますが、市場競争激化の中で経営再建をより確実にし、市場の信頼を取り戻すためには、もう一歩踏み込んだ経営改革が必要であるとの認識に立って、「アクションプラン2007」(*)を策定いたしました。

 日本ビクターによるこの度のケンウッドおよびスパークス運用ファンドに対する第三者割当増資の実施は、構造改革資金の調達に加え3期連続の最終赤字によって毀損した自己資本の充実を目的としており、これにより日本ビクターは本日発表いたしました「アクションプラン2007」を実行に移し、2007年度営業利益黒字転換を確実なものにしていく所存です。
(*)「アクションプラン2007」につきましては、本日発表の「アクションプラン2007について」をご参照ください。

 コンシューマーエレクトロニクス業界は、大規模な設備投資と膨大なソフト開発工程を要するデジタル商品が中心となっています。また、デジタル化の流れは商品開発サイクルの短縮化とともに、シェア競争と価格競争を熾烈なものにしています。更には、韓国・台湾・中国メーカーの台頭により世界市場での競争構造をより厳しいものにしています。
 このような市場環境の中、日本ビクターおよびケンウッドの間では、今回の第三者割当増資を単なる資本の授受として捉えるのではなく、両社が展開しているカーエレクトロニクス事業、ホーム/ポータブルオーディオ事業での協業の開始に合わせて、ますます競争が激化するAV市場の中で勝ち残って行く姿として、両社の経営統合を目標に置いて協議を進めていく事で合意に達しました。
 本体制のもとで2007年10月から開始する予定の協業については、特にカーエレクトロニクス事業において両社合わせると1,600億円規模になり、スケールメリットや両社リソースの有効活用を追求した開発面、資材調達面、生産面での業務提携により、お互いの付加価値向上と市場競争
力の強化が期待できます。
 また、2008年を目標とする経営統合は、両社の経営全般にわたってシナジー効果を追求し、それぞれの企業価値向上に寄与すべく共同持株会社の設立を検討していく所存でございます。
 両社が長年市場で培ってきたブランドをお互いに尊重し、対等の精神のもと、AV業界の新しい経営形態のスタートとして捉え、コンシューマーエレクトロニクス市場の発展と同産業のグローバルな競争力強化に寄与して行きたいと考えております。

(2)ケンウッドにおける資本業務提携のねらい
 ケンウッドでは、競争の厳しい成熟分野においてはM&Aや事業提携が自力成長を超えた成長を加速させ、企業価値を創造・拡大する有効な手段だと捉えており、かねてから、日本のコンシューマーエレクトロニクス産業の国際競争力強化に向けて、業界再編を視野に入れたあらゆる方法を検討してまいりました。
 この考え方に沿った第一ステップとして、日本ビクターを連結対象としない持分法適用未満の出資を通じた戦略的業務提携により、両社は早期に大きなシナジー効果を期待できるものと考えております。即ち、売上高の6割を占めるカーエレクトロニクス事業の約半分の市販(オーディオ)分野において、日本ビクターの同分野を合わせると事業規模が倍増してグローバルマーケットシェアNo.1となり、カーナビゲーション、ホーム/ポータブルオーディオも含めたマルチメディア分野のJV(合弁会社)等による共同開発や共同資材調達、相互製造委託などによって、スケールメリットによるコスト競争力強化などの大きなシナジー効果を期待しております。
 同時に、日本ビクターの経営再建が早期に実現するよう、ケンウッドが2002年度から全社をあげて取り組み、完了した構造改革の経験やノウハウを活かして全力で支援してまいります。
 そして、第二ステップとして、両社の経営と業績の安定を見届け、対等の精神で両社の経営統合が実現するよう、検討を進めてまいります。

(3)スパークスの目指すところ
 スパークス インターナショナル(ホンコン)リミテッドは、これまでスパークス運用ファンドの投資判断を行うにあたって、ケンウッド経営陣の実行する数々の成長戦略を支持してきました。今回の日本ビクターおよびケンウッドの資本業務提携に関しても、将来的にケンウッドの企業価値を一層向上させる施策の一つであると判断し、引き続き同社経営陣の戦略を支持し、スパークス運用ファンドを通じて本増資に参加をいたします。
 さらにスパークスでは、ケンウッド経営陣のこれまでの経験やノウハウが今回の提携を契機として日本ビクターと共有されることにより、高い技術と優れた商品で世界的なブランド力を有する日本ビクターの経営改革が促進され、その大きな潜在能力が再び顕在化することを期待しております。

(4)松下電器の賛同理由
 松下電器はこれまで日本ビクターによる自主独立経営を見守ってまいりましたが、グループ成長戦略を検討する中で、日本ビクターとの資本関係について、さまざまな選択肢を検討してまいりました。その結果、日本ビクターが事業への理解も深いケンウッドの協力を得ながら、本日、日本ビクターにて発表の「アクションプラン2007」を実行し、ケンウッドとの経営統合を視野に入れた協業の取り組みを開始することが、日本ビクターの早期再建と企業価値向上にとって最適であると判断いたしました。松下電器は、今回の日本ビクター、ケンウッドおよびスパークスによる資本業務提携に賛同し、今後、日本ビクターの再生に向けた経営・事業運営を筆頭株主として見守ると共に、必要な協力を行います。


2.資本提携について
 日本ビクターはケンウッド宛に普通株式200億円、スパークス運用ファンド宛に普通株式150億円の第三者割当増資を実施し、一段の自己資本の充実を図ると共に構造改革資金を確保いたします。発行条件などの詳細につきましては、本資料「II.日本ビクターの第三者割当による新株式発行」をご覧下さい。


3.経営統合の検討について
 日本ビクターおよびケンウッドは、両社の経営と業績の安定を前提に、互いのブランドを尊重し、対等の精神を持ってできるだけ早期に両社の経営統合を実施すべく検討を開始いたします。なお、本件経営統合の形式は、共同株式移転により新設される共通の持株会社(東京証券取引所市場第一部に上場するものとする。)が、事業会社である日本ビクターおよびケンウッドの株式を100%保有する形式を含め、資本提携実施後、両社は経営統合に向けて経営統合検討委員会を設置し、具体的な手法、日程等を協議していく予定です。


4.事業提携の内容
 ケンウッドおよび日本ビクターは、平成19年10月1日を目処に、両当事者のカーエレクトロニクス事業およびホームエレクトロニクス事業における業務提携を開始いたします。推進計画の細目、その具体的日程等は、両社により設置されるコラボレーション委員会で検討の上決定いたしますが、大枠としては、JV等による共同開発体制の発足・製造委託の相互推進・知的財産権の相互利用を実施する予定です。


 ※以下、詳細は添付資料をご参照ください。

2007'08.03.Fri

ゼット、小学校低学年向け400g超軽量軟式金属製バット「SWINGMAX」を発売

ゼット 新商品のご案内
小学校低学年(1・2年生)用 400g超軽量軟式バット
2007年8月1日 発売


 ゼット株式会社(スポーツ用品の製造・販売 本社:大阪市天王寺区烏ヶ辻1-2-16 代表取締役社長 渡辺 泰男)は、8月9日《野球の日》に先立ち、小学校低学年(1・2年生)をターゲットとした400g超軽量軟式金属製バット【SWINGMAX】を発売します。

 近年、小学校低学年から少年野球チームに入部する子供が増えています。少年用では500g台のバットが多い中、重量が最も軽いバットでも65cmで450gもあり、1・2年生ではまともにスイング出来ず、バッティングをしても当てるのが精一杯という状況でした。

 そんな野球を始めたばかりの子供でも軽々とスイングが出来、ボールを打つ楽しさを実感することで野球を好きになって欲しいという思いから、この【SWINGMAX】を開発しました。幾度と試作を繰り返し、市場調査を行い、最終的に70cm・400gという重量に辿りつきました。実際に子供たちに打ってもらうと、軽々とスイングできるようになり、しっかりとボールを捉えるようになりました。

 【SWINGMAX】を使うことにより、1人でも多くの子供たちが野球の楽しさを実感し、それが野球人口の増加に繋がればと考えています。


 概要は以下の通りです。

[概要]

◆名 称   少年軟式金属製バット SWINGMAX スイングマックス
◆品 番   BAT77570
◆価 格   ¥6,195(本体¥5,900)
◆素 材   本体:アルミ合金、グリップテープ:ポリウレタン製テープ(1.0mm)
       長さ:70cm、重量:400g平均、Ф59mm
◆カラー   イエローゴールド(5300)、ブルーシルバー(1300)
◆ターゲット 小学校低学年(1・2年生)
◆生産地   日本
◆発売日   2007年8月1日
◆特 徴   (1)70cm・400gと従来品よりも約20%軽量化。
       (2)小学校1・2年生でも軽々とスイング出来る超軽量設定。


◇消費者・読者からのお問い合わせ先
 ゼット株式会社 お客様相談センター
 フリーダイヤル:0120-276-010(携帯・PHS OK)
 E-Mail:custinfo@zett.ne.jp
 月曜日~金曜日 9:30~12:00、13:00~17:00(土・日・祝・年末年始および夏季休暇除く)


(※ 製品画像は関連資料を参照してください。)

2007'08.03.Fri

豊田通商、会社分割で食料事業の一部を子会社「トーメンフーズ」へ移管

会社分割による食料事業の一部を100%子会社へ移管する件


 平成19年7月24日開催の当社取締役会において、当社は平成19年10月1日を期して、下記のとおり当社の食料事業の一部を、吸収分割により100%子会社である株式会社トーメンフーズに承継することを決定いたしましたので、お知らせいたします。

  記

1.会社分割(吸収分割)の目的
 当社グループの食料事業の成長戦略を推進するため、これまで本体で推進してきた食料事業の一部を、食料専門商社である株式会社トーメンフーズに集約し、より専門性・機動性の高い経営基盤の構築を目指すものであります。
 なお、株式会社トーメンフーズは本事業移管に伴い、2007年10月1日付けで商号を豊通食料株式会社に変更し、当社の食料本部最大の基幹子会社として活動を行い、2008年度には540億円の売上高を予定しております。

2.会社分割の要旨

(1) 分割の日程
 分割決議取締役会     平成19年 7月24日
 分割契約締結        平成19年 7月26日(予定)
 トーメンフーズ株主総会  平成19年 8月10日(予定)
 分割の予定日        平成19年10月 1日(予定)
 株券交付予定日       平成19年10月 1日(予定)
 なお、本件は会社法第784 条に基づく簡易分割であり、当社における吸収分割承認の株主総会は行わず、取締役会決議により決定するものです。

(2) 分割方式
 豊田通商株式会社を分割会社とし、100%子会社の株式会社トーメンフーズ(平成19年10月に豊通食料株式会社に商号変更予定)を承継会社とする物的分割です。

3.分割当事会社の概要
 * 関連資料 参照

4.分割する事業部門の概要

(1) 分割する部門の事業内容
 水産加工品、ごま、もやし原料、玄そばの輸入、販売など

(2) 分割する部門の経営成績
 売上高 約360億円(2007年3月期)
 (分割会社(単体)の売上高に占める比率約0.86%)

(3) 分割する資産、負債の項目及び金額(平成19年10月1日予定)
 (単位:百万円)
  < 資産 / 負債 >
 流動資産(棚卸資産他) 5,070  流動負債 5,270
 固定資産            200        -
 合計             5,270  合計    5,270

5.会社分割後の状況
 100%子会社への吸収分割のため、連結の当社グループの状況、業績における吸収分割による影響はございません。


以上

2007'08.03.Fri

大丸、浜松市鍛冶町地区再生事業への大型百貨店出店で基本協定書を締結

浜松市鍛冶町地区再生事業への出店に関する基本協定書の締結について


 当社は、本日開催した取締役会において、株式会社アサヒコーポレーションと同社及び関係権利者が浜松市鍛冶町地区再生事業で建設する商業施設への出店について基本協定書を締結することを決議いたしましたので、お知らせいたします。
 当社は、大都市に立地する大型百貨店の出店を出店戦略の基本に置いておりますが、本件はこれにふさわしい優良な候補物件であると考え、昨年夏以降、デベロッパーの株式会社アサヒコーポレーション並びに浜松市と出店に向けた諸条件について協議を重ねて参りましたが、この度、建物計画・経済条件などの基本的な事項について合意いたしました。
 今後、開業に向けて店舗計画の策定に着手いたします。


●計画概要

 1.計画位置      浜松市中区鍛冶町124‐1 他
 2.規模、構造     地下4階地上9階建て
               延床面積約67,400m2、営業階は地下1階~9階
               地下2階~地下4階は駐車場
 3.契約形態      建物賃貸借
 4.開業時期      平成22年11月(予定)
 5.営業面積      約34,000m2
 6.初年度売上目標 約250億円
 7.総投資額      約150億円


以 上

2007'08.03.Fri

東芝、伝統色24色採用のデジタルオーディオプレーヤー「gigabeat U103」を発売

デジタルオーディオプレーヤー「gigabeat(R) Uシリーズ」新モデルの発売について

~日本の伝統色を採用した全24色のカラーバリエーション~


 当社は、デジタルオーディオプレーヤー「gigabeat(R)(ギガビート) Uシリーズ」のカラーバリエーションモデルとして、日本の伝統色全24色を採用した「gigabeat(R) U103」を7月24日から直販サイト「shop1048」( http://shop1048.jp/ )や家電量販店などで受注販売を開始します。なお、商品の納入は受注後2週間以内を予定しています。

 本商品は「gigabeat(R) Uシリーズ」の1GB(*1)フラッシュメモリ内蔵モデルである「gigabeat(R) U102」をベースに、本体に古くから日本の四季や生活を彩ってきた日本の伝統色を採用しました。つや消し加工による上品な質感の操作ボタンを搭載し、全24色の中から自分の好みに合った色を選べるので、使う楽しさが広がります。

 また、本商品は高音質を実現する「DCTSC(*2)-△(デルタ)Σ(シグマ)1ビットDAC」方式の当社製のデジタルオーディオプロセッサを搭載したモデルです。さらに、FMトランスミッターやFMチューナー、PCを介することなく、直接ステレオ音声の取り込みが可能な「ダイレクト録音機能」など便利な機能が充実しています。


【 新商品の概要 】

 商品名         gigabeat(R) U103
 形名           MEU103
 容量           1GB
 価格           オープン
 受注販売開始時期  7月24日

カラーバリエーション
 (RD):臙脂色(えんじいろ)、(TL):柿渋色(かきしぶいろ)、(VR):牡丹色(ぼたんいろ)、(VT):つつじ色、(RV):唐紅花(からくれない)、(RY):紅緋(べにひ)、(PD):浅緋(うすあけ)、(P):石竹色(せきちくいろ)、(PP):桜色(さくらいろ)、(YL):黄水仙(きすいせん)、(YV):たんぽぽ色、(LL):青藤(あおふじ)、(LT):露草色(つゆくさいろ)(GP):白緑(びゃくろく)、(LG):藍白(あいじろ)、(GL):薄浅葱(うすあさぎ)、(LS):白群(びゃくぐん)、(VS):桔梗色(ききょういろ)、(GY):萌葱色(もえぎいろ)、(GD):海松藍(みるあい)、(TO):鶯茶(うぐいすちゃ)、(TD):桧皮色(ひわだいろ)、(VD):黒紫(くろむらさき)、(K):墨色(すみいろ)


【 商品化の背景と狙い 】
 近年、携帯型のデジタルオーディオプレーヤーは軽量・コンパクトでデザイン性の高いフラッシュメモリタイプを中心に市場が伸びており、より個性を反映できる豊富なカラーバリエーションへのニーズが高まってきています。一方で、日本の文化や伝統を再評価する動きが高まりつつあり、衣食住ともに、環境に優しい「和」が注目されていることから、日本の伝統色24色を採用した「gigabeat(R) U103」を商品化します。新商品の投入により、デジタルオーディオプレーヤー市場のさらなる拡大と当社シェアの向上を図っていきます。


【 新商品の主な特長 】
1.業界初(*)324色のカラーバリエーション
 本商品は古くから日本の四季や生活を彩る伝統色24色を採用しました。赤の中の赤と言われ、あでやかで美しい「紅緋(べにひ)」や春の訪れを教えてくれる「たんぽぽ色」、日本の初夏を物語るような清々しさの「青藤(あおふじ)」、日本画の代表的な色として使われる白みがかった薄い緑の「白緑(びゃくろく)」、桧皮(ひわだ)で染められた深みのある赤みの濃い茶色「桧皮色(ひわだいろ)」など今も日本の生活の中に息づいている美しい色とつや消し加工による上品な質感の操作ボタンでデザイン性を高めています。

2.高音質デジタルオーディオプロセッサ搭載
 本商品には本シリーズで初めて採用した高音質を実現する「DCTSC(*2)-△(デルタ)Σ(シグマ)1ビットDAC」方式デジタルオーディオプロセッサを搭載しました。ノイズが少なく、低音域から高音域まで原音に忠実で耳に心地よい音楽再生が可能です。

3.新しい楽しみ方が広がるFMトランスミッター&FMチューナー
 再生中の音楽を、FMラジオに送信できるFMトランスミッターを搭載(*4)しました。自分が聴いている音楽をFMラジオ付オーディオプレーヤーなどを持っている人と一緒に楽しめます。また、海外でもFMラジオ放送視聴が可能なFMチューナーを内蔵しています。

4.自動的に曲ごとにファイルを分割するオートシンク機能付き「ダイレクト録音」
 商品本体のステレオ入力端子とオーディオ機器のヘッドホン出力端子をつないで、PCを介することなく、直接ステレオ音声の取り込みが可能です。自動的に曲ごとにファイルを分割するオートシンク機能や商品本体でのファイルの曲名編集機能(*5)も採用しています。

5.10分間の充電で約3時間の連続再生が可能
 別売のUSB ACアダプター(MEPUAA10)を使い、10分間の充電だけで約3時間(*6)の連続再生を可能としました。フル充電の場合は約20時間(*6)の連続再生が可能です。付属のUSBケーブルでPCからのUSB充電(*7)にも対応しています。

6.環境に配慮した設計
 EU(欧州連合)で適用されたRoHS指令(特定有害物質(*8)使用制限)に対応しています。


*1 1GBは230=1,073,741,824バイトで算出しています。gigabeatには基本ソフトウェア、アプリケーションがプレインストールされているため、空き容量はより少なくなります。実際に音楽などのコンテンツの保存に利用できる容量は、表記の容量よりも少なくなります。
*2 Direct Charge Transfer Switched Capacitor 
*3 2007年7月24日現在。日本国内のデジタルオーディオプレーヤー市場にて
*4 付属ヘッドホンのケーブルが送信アンテナの働きをしますので、ヘッドホンをgigabeatに接続して使用してください。ヘッドホンのケーブルは、ピンと張った状態が一番よく送信できます。
*5 ファイルの曲名編集でgigabeat本体で使用できる文字はアルファベットと英数字のみ。
*6 常温(25℃)、ディスプレイオフ、FMトランスミッターオフ、イコライザーFLAT、工場出荷時の音量で、128kbps、44.1kHzの WMAオーディオデータの場合(Windows Media(R) DRM 10で保護されたコンテンツを除く)。この連続再生時間は、使用条件、使用周囲温度、内蔵電池の充電繰り返し回数などによって変わるため、あくまでも目安であり保証する時間ではありません。使用条件の範囲内でも低温の環境で使うと連続再生時間は短くなります。
*7 USB接続の充電は、パソコン本体のUSBバス電源供給機能の性能によるため、パソコンの機種によっては充電できない場合があります。PCを介してのUSB充電の場合は、10分で2時間24分の連続再生が可能。
*8 RoHS指令で指定されている鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、特定臭素系難燃剤(PBB,PBDE)を指します。


以 上


お客様からの商品に関するお問い合わせ先:
 モバイルAVサポートセンター TEL 0570(05)7000


(※別紙あり)

2007'08.03.Fri

TJMデザイン、デザイン性を高めた工事現場用安全保護メガネを発売

かけたくなる保護メガネ。
デザイン性を高めて目の保護対策を促進
衝撃・粉塵・薬品飛沫・紫外線等から目を守る工事現場用安全保護メガネ


 株式会社TJMデザイン(社長・田島庸助、本社・東京都板橋区小豆沢3-4-3)は、工事現場用安全保護メガネシリーズの第2弾を8月1日から発売します。
 同製品の開発キーワードは、「かけたくなる保護メガネ」。保護メガネをファッショングラスのようにデザイン性を高めることで、作業者がすすんで目の保護対策を励行することを促進します。
 昨年11月に発売した第1弾が高い評価を得てニューデザインの第2弾を発売します。

 発売するのは次の6種です。

<商品名/レンズ種/適合環境/フレーム色/品番/価格>
 (※ 関連資料を参照してください。)


(レンズの特徴)
 ○同製品のレンズは紫外線(UV)を99.9%カット、視界がクリアで目を保護します。
 ○スモークは可視光線透過率15±2%で晴天時の屋外や眩しい場所、クリアは同率53±4%で通常の昼光で目に刺激の少ない場所、イエローは同率65±4%で朝・曇天・雨天の屋外や薄暗い場所に適します。
 ○レンズ表面にキズ防止加工、曇り止め加工、ホコリがつきにくい帯電防止加工を施しました。
 ○レンズの曇り、目のムレを軽減するベンチレーションを新たに採用しました。レンズとフレームの間にスキ間を設け換気します。
 ○レンズ素材は衝撃に強いポリカーボネートレンズで、米国安全基準ANSIの規格に準拠しています。

(フレームの特徴)
 ○全重量は24グラムで、作業中や長時間装着に重さを感じさせない快適な装着感です。
 ○フレーム素材はレンズと同様の衝撃に強いポリカーボネート製です。
 ○脱着しやすいストレートフレームを採用。エラストマー(軟質樹脂)パッドがズレを防止します。
 ○専用ケース、レンズ拭き付です。


■お問い合わせ
 フリーダイヤル 0120-125577


(※ 商品名/レンズ種/価格など、参考画像は関連資料を参照してください。)

2007'08.03.Fri

SBIベリトランス、連結子会社「eCURE」の株式を追加取得し完全子会社化

子会社株式の追加取得による完全子会社化に関するお知らせ


 平成18年11月1日に当社連結子会社といたしましたeCURE株式会社(以下、同社)の株式を追加取得し、同社を当社の完全子会社にすることを決議いたしましたので下記のとおりお知らせいたします。




1.株式の追加取得の理由

 EC市場におけるセキュリティ需要の急速な拡大の中で、当社が進めるECインフラの統合的なサービス展開にあたり、セキュリティ関連サービスのより一層の強化が必要と判断し、当社と同社の関係をより強固なものにするため追加取得するにいたりました。
 これにより、当社グループのコーポレートガバナンスを強化するとともに、同社の経営改善、改革の実効性を高めることが可能となります。尚、今回の株式の取得先企業とは、引き続き協業関係を維持してまいります。


2.同社の概要

 (1)商号           eCURE株式会社
 (2)代表者          沖田貴史
 (3)所在地          東京都港区六本木1-6-1
 (4)設立           平成18年11月1日
 (5)事業の内容       EC向け総合セキュリティ事業
 (6)決算期          3月
 (7)資本の額        75百万円
 (8)発行済み株式総数  1,500株
 (9)主要株主        SBIベリトランス株式会社1,100株(所有割合73.4%)


3.株式の取得先

                       株式数   当社との関係

 株式会社シーフォーテクノロジー  200株  特にありません。
 三和インベストメント株式会社    200株  特にありません。


4.取得株式数、取得金額及び取得前後の所有株式数の状況

 (1)異動前の所有株式数  1,100株 (所有割合73.4%)
 (2)取得株式数          400株 (取得価額20百万円)
 (3)異動後の所有株式数  1,500株 (所有割合100.0%)


5.日程

 平成19年7月24日      取締役会決議
                    譲渡契約締結
 平成19年7月26日(予定)  株式取得


6.今後の見通し
  
 平成20年3月期の当社連結業績に与える影響は軽微であります。


以 上

2007'08.03.Fri

gooリサーチ、「小学生のスポーツ・運動」に関する調査結果を発表

gooリサーチ結果 (No.153) 
「小学生のスポーツ・運動」に関する調査結果

~小学生の約6割が体を動かす習い事を実践、男女ともに一番人気は「水泳」~


 国内最大級のインターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」(*1)を共同で提供するNTTレゾナント株式会社 (本社:東京都千代田区、代表取締役社長:和才 博美)と 株式会社三菱総合研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:田中 將介)は、小学生向けポータルサイト「キッズgoo」(*2、 http://kids.goo.ne.jp/ )上において、小学生を対象に、スポーツ・運動に関する調査を実施しました。有効回答者数は1,535名でした。
 本調査は、「gooリサーチ」として、小学生を調査対象とした第2回目の調査となり、国内最大級の子ども向けポータルサイト「キッズgoo」上で平成19年6月7日(木)から6月25日(月)にかけて実施しました。
 なお、gooリサーチでは、今後も「キッズgoo」上で小学生を対象とした調査を実施する予定で、今秋に調査メニューとしての商品化を予定しております。

<総括>
 今回の調査結果より、子どもたちは全般的にスポーツが好きで、6割の子どもが実際に体を動かす習い事をしていたり、7割以上の子どもが週2~3日以上運動をしているなど、多くの子どもにとって、スポーツ・運動が生活の中で大きな割合を占めているということがわかりました。
 男女差については、低学年ではあまり顕著な差はないものの、学年があがるごとに、関心を持つスポーツや実際に習い事に通うスポーツの種類に男女差が出てきており、特に、好きなスポーツ選手は男女で明確に異なる結果となりました。
 一方で、約2割の子どもがスポーツは「苦手」「嫌い」「興味がない」と答えており、また、運動頻度についても「月に数回くらいしかやっていない」「ほとんどやっていない」と回答した子どもが約2割を占めており、運動嫌いで運動不足の子どもたちが一定の割合で存在することがわかりました。

<調査結果のポイント>

(1) 8割以上の子どもが、スポーツが好き。スポーツは観るよりやる方が好き。
 スポーツを「やるのも観るのも好き」(41.1%)、「やるのが好き」(31.3%)、「観るのが好き」(9.1%)を合わせると8割以上を占めており、子どもたちは概ねスポーツが好きであることがうかがえる。その一方、約2割の子どもがスポーツは苦手・嫌い・興味がないと答えており、男子に比べ女子の方がその割合が高かった。
 また、スポーツが好きと答えた子どものうち、スポーツをやるのが好きと答えた子どもは72.4%(「やるのも観るのも好き」と「やるのが好き」の合計)に対し、スポーツを観るのが好きと答えた子どもは50.2%(「やるのも観るもの好き」と「観るのが好き」の合計)と、スポーツは観るより実際にやる方が好きな子どもたちが多いことがわかった。

(2) 自分でやるスポーツでは、男女ともにドッジボールが人気。
 自分でやるのが好きなスポーツは、男子は1位「ドッジボール」(56.9%)、2位「野球」(52.5%)、3位「サッカー」(44.5%)という順位だった。女子は1位「バトミントン・テニス」(57.3%)、2位「ドッジボール」(55.8%)、3位「水泳」(52.8%)という順位で、男女ともにドッジボールの人気が高く、上位を占めた。
 また、今後チャレンジしてみたいスポーツでは、男子では「スキー・スノーボード」(39.4%2位)、「ゴルフ」(36.8%、5位)、女子では「卓球」(40.4%、4位)、「スキー・スノーボード」(39.2%、5位)が、自分でやるスポーツの順位を上回っている。

(3) 男子は野球やサッカー観戦、女子はスケートやダンス・バレエ観戦が好き。
 観るのが好きなスポーツは、男子は1位「野球」(56.4%)、2位「サッカー」(46.1%)、3位「柔道」(26.7%)という順位で、自分でやるスポーツでは21位だった柔道が3位に入った。また、女子は1位「スケート」(44.5%)、2位「ダンス・バレエ」(36.9%)、3位「バレーボール」(35.7%)という順位で、前述の(2) 自分でやるスポーツで男女ともに人気だったドッジボールや、自分でやるスポーツで女子において1位だった「バトミントン・テニス」は11位(22.5%)と低い割合に留まっている。

(4) 男子の好きなスポーツ選手は「イチロー」、女子の好きなスポーツ選手は「浅田真央」。
 男子に人気の高かったスポーツ選手は、1位「イチロー」(20.1%)、2位「中村俊輔」(13.7%)、3位「松坂大輔」(8.5%)であった。一方、女子に人気の高かったのは1位「浅田真央」(36.7%)が2位以下を引き離し、2位「安藤美姫」(16.5%)、3位「福原愛」(6.1%)と続いた。男女とも、観戦が好きなスポーツを通じて同性の選手を応援する傾向にあるようだ。

(5) 約6割の子どもが、体を動かす習い事をしている。
 男女とも一番人気は「水泳」学年別で見ると、体を動かす習い事をしているのは小学校2年生~4年生が多く、5年生から6年生で減少傾向にある。「以前はしていたけれど、今は習い事をしていない」と回答したのは3年生以降、学年を上がるごとに増加しており、高学年ではスポーツ以外の習い事などを優先していると思われる。
 また、男女別で見ると、体を動かす習い事をしているのは男子が63.5%に対し女子は53.3%と、男子の方が女子より体を動かす習い事をしている傾向にある。
 習い事の内容は、男子は1位「水泳」(45.6%)、2位「野球」(26.4%)、3位「サッカー」(25.1%)の順。女子は1位「水泳」(44.6%)、2位「ダンス・バレエ」(21.4%)、3位「バトミントン・テニス」(17.5%)と、男女共に1位の「水泳」以外は男女差が明確な結果となった。また、男女共に1位の「水泳」は、1年生では23%だったのが、2年生では65.2%と大幅に増えており、2年生くらいから習い始める子どもが急増していることがわかる。

(6) 約6割の子どもが、習い事以外のスポーツを習慣化。一緒にするのは「学校の友達」。次いで高いのは、「一人」と続く。
 習い事以外で継続的しているスポーツ・運動としては、1位「歩く」(33.2%)、2位「なわとび」(30.0%)、3位「一輪車」(28.4%)で、2位、3位については子どもらしい種目が上位を占めた。
 また、誰と一緒にするのかという質問に対しては、「学校の友だち」が約6割で1位であったが、第2位は「「一人」(15.7%)となり、核家族化に加え、一人っ子の増加、地域の友だちとの交流の希薄化といった子どもたちを取りまく環境が垣間見える結果となった。

(7) 7割以上が週2~3日以上運動をしている一方で、運動不足の子どもも顕在。
 スポーツ・運動をする頻度では、男女の差はほとんどなく7割以上の子どもが週2~3日以上運動をしている。そのうちほとんど毎日運動しているのは33.8%と3割以上に及んだ。その一方で、「月に数回くらいしかやっていない」「ほとんどやっていない」を合計すると16.5%と2割弱を占めており、運動不足の子どもたちが存在する実態も明らかとなった。


《 補足 》

(*1)【 gooリサーチ 】 http://research.goo.ne.jp/
 ポータルサイト「goo」を運営するNTTレゾナントと、日本のリーディングシンクタンクである三菱総研の調査企画力、コンサルティング力が融合した、高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。携帯電話でアンケートに答える 「gooリサーチ・モバイル」モニター(6.7万人)、キーパーソンのビジネスマンを中心とする「gooリサーチ・ビジネス」モニター(4.3万人)、団塊世代・シニア層、ならびに若年層を中心とした郵送調査手法で回答する「郵送調査専属モニター」(3.5万人)を含め、149万人の登録モニターを擁し、消費者向け調査から、法人向け調査、グループインタビューまで、様々な市場調査ニーズに対応しています。(モニターの人数はいずれもH19年7月現在)

(*1)【 キッズgoo 】 http://kids.goo.ne.jp/
 平成13年7月に開設した「キッズgoo」は、『子ども向けWeb検索サービス』と遊び心をくすぐる『コンテンツ』の提供により"小学生向けポータルサイト"として人気を博しています。
 閲覧内容の安全性に配慮し、安全と思われるページのみを表示する、独自のプログラミングによるフィルタリング機能を取り入れたウェブ検索サービスを提供すると共に、ウェブページにふりがな(ルビ)を振って閲覧できる機能を提供するなど、実用性と安全性の両方を兼ね備えています。
 また「キッズgoo」では、インターネット自体がプル型の情報収集形態である以上、情報発信および閲覧規制等を強化するのではなく、子どもたちがネットの良いところを有効に利用できるように教育していくなど、子どもたちが利用するインターネットの玄関として安心・安全なサービスの提供を推進しています。

2007'08.03.Fri

イータレントバンク、エルゴ・ブレインズと音楽配信事業に関して業務提携

業務提携のお知らせ

イータレントバンク
エルゴ・ブレインズと音楽配信事業にて業務提携


 株式会社エルゴ・ブレインズ(本社:東京都港区、代表取締役 最高経営責任者CEO:宮田 徹、証券コード:4309、以下エルゴ・ブレインズ)は、iTunesのディストリビューターでデジタル配信専門のレコード会社として事業展開している、株式会社イータレントバンク(本社:東京都新宿区、代表取締役:殿木達郎、以下イータレントバンク)と業務提携し、エルゴ・ブレインズが運営する"ロック"をテーマとしたUGC仮想都市サイト【WeROCK City(ウィロックシティー) http://www.werockcity.com/ 】内に、仮想レコード会社「WeROCK RECORDS(ウィロックレコーズ)」を立ち上げ、iTunes Storeを通じた楽曲配信を行う新事業を開始いたします。

 「WeROCK RECORDS」の設立は、イータレントバンクの持つiTunesへのディストリビューション機能と、エルゴ・ブレインズが保有するコミュニティ・プロモーション・メディアの既存資産を最大限に活かした新たなビジネス展開であり、先行投資を必要とせずに、高付加価値を持つ可能性を有したサービスとして、革新的な事業として位置付けております。この新たな形態による流通とプロモーションの仕組みを、両社で確立いたします。
 まず、第一弾として「国内プロ・アーティスト向けサービス」を導入し、その後、第二弾として「国内・海外アマチュア・アーティスト向けサービス」、第三弾として「海外プロ・アーティスト向けサービス」を順次開始する予定です。
 アーティストの契約に関わる部分をiTunesのディストリビューションとして実績のあるイータレントバンクが担当し、エルゴ・ブレインズは、アーティストのプロモーション及びアーティストの発掘を担当いたします。単にiTunes Storeで楽曲配信が可能となるだけではなく、【WeROCK City】内でのプロモーションがセットとなった同サービスは、アーティストの音楽活動の可能性を更に広げるものとなります。


【 WeROCK City(ウィロックシティー) 】とは?
 【WeROCK City】は、世界中のロック愛好家が集うコミュニティを目指して創立された、ロック音楽をテーマとしたUGC仮想都市サイトです。当サイトでは、単に音楽を聴くだけではなく、「音を楽しむ」大人達に向けた、既存のマスメディアでは展開しづらい企画や機能をインターネットの特性を活かして展開して行くコミュニティ・メディア・サイトです。
注)UGC=User Generated Content(ユーザー・ジェネレイティッド・コンテンツ)ユーザーがコンテンツを形成していく。


<会社概要>
■株式会社イータレントバンク
 代表者:代表取締役  殿木 達郎
 本社所在地:東京都新宿区新宿5-6-1 新宿やわらぎビル7F
 設 立:2000年7月21日
 資本金:3,920万円
 事業内容:エンターテインメント業界を中心としたコンテンツ・マーケティング事業
        デジタル音楽配信に特化したレーベル(レコード会社)事業
 http://www.e-talentbank.co.jp/

■株式会社エルゴ・ブレインズ
 代表者:代表取締役 最高経営責任者(CEO)  宮田 徹
 本社所在地:東京都港区赤坂8-4-14 青山タワープレイス3F
 設 立:1997年10月6日
 資本金:9億4,814万円
 事業内容:インターネットによる広告事業・リサーチ事業・Eコマース事業
 売上高:20億23百万円(2006年12月期実績)
 http://www.ergobrains.co.jp/

2007'08.03.Fri

コレガ、デジタルDVI-D対応の22インチワイド大画面液晶モニターを発売

デジタルDVI-D(著作権保護技術HDCP対応)
アスペクト比固定拡大機能搭載 22インチワイド大画面液晶モニタを新発売


 株式会社コレガ(本社 横浜市、代表取締役社長 加藤彰)は、デジタルDVI-D(著作権保護技術HDCP)に対応した22インチワイド液晶モニタ「CG-L22WDGHB」(ブラック)を8月12日より発売します。

 本商品は、22インチワイド1,680×1,050(WSXGA+)の大画面に対応した、ステレオスピーカ(5W×2)内蔵の液晶モニタです。パソコンとの接続は、アナログ入力とデジタル入力の2系統入力を装備するほか、コンポーネント入力端子を装備しDVDプレイヤーやデジタルチューナー、ゲーム機などを接続して高画質で楽しむことができます。さらに、デジタルDVI-Dは、HDCP対応により著作権保護されたブロードバンドコンテンツや次世代光ディスクなどの映像ソースを視聴できます。

 また、高いコントラスト比1000:1を実現し、液晶パネルの表面に適度な光沢感を持たせたグレアパネルを採用するほか、最速クラスの応答速度5msを実現します。さらに、アスペクト比固定拡大機能を搭載し、ワイド解像度以外の表示を、縦横比率を維持したまま入力信号に合わせて表示しますので、画像バランスを崩すことなく表示が可能です。4:3の解像度が多いゲームや、配信画像などでも画像バランスを崩すことなく快適にご利用いただけます。


■商品名およびリリース日
 商品名:CG-L22WDGHB
 標準価格:オープン価格
 リリース日:2007年8月12日予定

■主な特長
・22インチワイドの大画面
 (横軸幅を多く必要とする表計算や文書作成等の複数ウィンドウを表示しても、快適に操作することができます。映画鑑賞や写真編集にも最適です。)

・アスペクト比固定拡大機能搭載
 (ワイド解像度以外の表示を、縦横比率を維持したまま入力信号に合わせて表示しますので、画像バランスを崩すことなく表示が可能です。4:3の解像度が多いゲームや、配信画像などでも画像バランスを崩すことなく快適にご利用いただけます。)

・グレアパネル採用
 (液晶パネルの表面に適度な光沢感を持たせた「グレアパネル」を採用。写真や動画など鮮やかで奥行きのある表示が可能です。)

・ライトセンサー機能
 (周りの明るさに合わせて表示画面を最適な明るさに自動調節します。)

・著作権保護技術HDCP対応
 (HDCPに対応したグラフィックボードがあれば、パソコンで再生する著作権保護されたブロードバンドコンテンツや次世代光ディスクなどの映像ソースを視聴できます。)

・デジタル入力「DVI-D」対応
 (ノイズの影響を受けにくいデジタル入力端子(DVI-D)を装備。今後、増えていく傾向にあるDVI端子対応パソコンにも安心してご使用いただくことができます。)

・コンポーネント入力端子を装備
 (DVDプレイヤーやデジタルチューナー、ゲーム機などを接続して高画質で楽しむことができます。)

・高速応答5ms
 (動きの速い動画もくっきりとした輪郭を映し出し、細部や暗部までの鮮明な再現が可能です。)

・最大解像度は1,680×1,050(WSXGA+)に対応

・液晶画面の角度調整が可能

・5W×2のステレオスピーカ内蔵

・盗難防止セキュリティスロット装備
 (盗難防止対策としてkensington社製マイクロサーバーセキュリティシステムに対応した鍵穴を装備しております。)

・RoHS指令に準拠
 (有害物質使用禁止令RoHSに準拠した環境配慮商品です。)

・国内環境規格「J-Moss(グリーンマーク)」対応(※1)

・エナジースター対応(※2)
 (国際エネルギースタープログラム。一定の省エネルギー基準に適合した商品に付けられます。)

※1 JIS C0950「電気・電子機器の特定の化学物質の含有表示」。J-Moss(2005年12月20日公示のJIS C0950)は、「資源有効利用促進法」で指定する家電製品およびパソコン等を対象としており、RoHS指令規制対象と同様の6物質の含有表示を電気・電子機器の商品本体等に実施するものです。2006年4月に改正・告示された資源有効利用促進法関連省令に、J-Mossが引用されています。

※2 米国環境保護局が進めているコンピュータ機器の消費電力の低減を図る政策。1993年10月以降、米国政府の関係機関が購入する機器は、この規格を満たすことが義務付けられています。

■商品URL
 仕様:http://corega.jp/prod/l22wdghb/


*本内容は発表時のもので、仕様、価格等が変更になる場合があります。
*記載の会社名・商品名はそれぞれの会社の商標または登録商標です。


<株式会社コレガについて>
 コレガは、1996年の設立以来、ブロードバンドの普及と高度ネットワーク社会の到来を見据え、加速する技術革新など環境変化の激しいIT社会の中で、時代に即した商品をいち早くかつリーズナブルに提供して参りました。先進的な無線LANやブロードバンドルータなどのインターネット機器を始め、プリントサーバやネットワークカメラといったブロードバンドをより楽しく有効に活用するためのデバイスラインアップの拡充を図り、マーケットリーダとして躍進を続けています。

<商品に関するお問い合わせ>
 coregaホームページ:http://corega.jp/
 coregaホットライン TEL:045-476-4039
              (ご購入前の商品に関する問い合わせ)


(※ 商品画像は関連資料を参照してください。)

2007'08.03.Fri

東芝と池上通信機、放送システム事業の連携強化で資本提携

放送システム事業の連携強化を目的とした資本提携について

~両社の技術力を生かし、放送用映像制作・編集システム事業を強化~


 本日、株式会社東芝(以下、「東芝」)と池上通信機株式会社(以下、「池上通信機」)は、事業提携関係の強化を目的とした資本提携に合意しました。池上通信機が本日決議した第三者割当による新株式発行に関して、東芝が全額引き受けることで、東芝は池上通信機の株式の約20%を所有し、同社の筆頭株主となります。今後、必要な手続を経て、8月末を目処に最終契約を締結する予定です。

 東芝と池上通信機は、4月9日にフラッシュメモリをキーコンポーネントとした放送用映像制作・編集システムに関する事業提携契約を締結しました。この事業提携に基づき、来年4月の販売開始を目標に、記録媒体としてフラッシュメモリを採用した放送業務用カメラ、レコーダー等を共同で開発しています。また、収録からアーカイブまでの全てをカバーする新世代のテープレス映像制作・編集システムに関して、両社共同でコンセプト提案と受注活動を行っています。これらの協同の事業活動を行う中で、両社の放送システム事業のさらなるシナジー効果の追求と事業拡大を図るためには、もう一段の関係強化が不可欠であるとの認識に至り、今般の資本提携を行うこととなりました。

 今回の資本提携によって、両社は、効率的、かつ積極的な拡販連携、共同開発の加速、量産体制の構築を図り、事業提携関係を強化、加速することで、放送用映像制作・編集システム分野での事業拡大を目指していきます。


【池上通信機の第三者割当増資の概要】
 (1)発行株式数     :普通株式14,572,000株
 (2)発行価額      :1株につき金169円
 (3)発行価額の総額  :2,462,668,000円
 (4)払込期日      :2007年9月28日(金)

2007'08.03.Fri

アクト・ツー、簡単にアンインストールができるソフト「アップザッパー」をDL販売

act2新製品ニュース
アンインストールユーティリティ『アップザッパー』販売開始のお知らせ


 株式会社アクト・ツーは、2007年7月24日(火)より、インストールと同じくらい簡単にアンインストールができる『アップザッパー』のダウンロード販売を開始いたしました。

 製品情報ページ
 http://www.act2.com/products/appzapper/


【 アップザッパー 機能紹介 】

 Macユーザーなら誰もが気に入っている簡単なインストール方法アプリをアプリケーションフォルダにドラッグアンドドロップすれば、はい、終わり。
 インストール完了です。そんなシンプルな Macだから、アンインストールも簡単、いらないアプリはゴミ箱へ。それで済むと思っていませんか?
 でも、それだけでは済まないのです。インストール設定、キャッシュ、サポートファイルなど、アプリケーションの本体以外にも、関連するファイルはたくさんあって、あちこちにゴミが溜まっていきます。毎回こういうゴミを一つ一つ見つけて消していくのは、とっても大変な作業です。

 そこで アップザッパー です。アップザッパー はアンインストールをインストールと同じくらいシンプルにします。いらないアプリはアップザッパーにポイ。
 アップザッパー がいらないファイルをすべて見つけ出します。
 ボタンを一回クリックするだけでアンインストール完了です。


【 製品情報ページ 】
 http://www.act2.com/products/appzapper/


●アップザッパー システム要項
 【O S】:Mac OS X 10.4 以降
 【CPU】:Power PC G3 以上 および Intel Mac
 【メモリ】:256 以上
 【ディスプレイ】:解像度 1024 x 768 以上


●アップザッパー 製品概要
 【カテゴリ】:アンインストールユーティリティ
 【製品名称】:アップザッパー
 【販売形態】:ダウンロード販売
 【発売日】:2007年7月24日(火)
 【ダウンロード価格】:1,980円(税込)

 今後ともアップザッパー、ならびに弊社製品をご愛顧賜りますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。

※商品名・および社名は各社の商標または、登録商標です。
※製品の仕様および価格・名称は予告なく変更されることがあります。

2007'08.03.Fri

日清フーズ、家庭用常温商品の秋冬製品計33品目を発売

家庭用常温商品2007年秋冬
新製品18品目・リニューアル15品目、合計33品目を新発売


 日清製粉グループの日清フーズ株式会社(社長:池田和穗)は、2007年秋冬家庭用常温商品の新製品18品目・リニューアル15品目、合計33品目を、本年8月20日(月)に新発売致します。

 今回の新製品群では、「独自の新技術」「新しい発想」「定番商品のアップデイトによる魅力アップ」などのコンセプトで、消費者のニーズを捉えた商品のご提案を致します。
 「独自の新技術」として、パスタのリーディングカンパニーである当社の知見を活かし、電子レンジ調理に対応したN字型の新形状(特許出願中)スパゲティを長年の研究で実現しました。電子レンジ専用容器を使い、水から5分間加熱するだけで茹で上がる簡便調理が特長です。
 また、野菜をテーマにしたパスタソースや、希少な国産小麦(北海道産地粉)を100%使用したうどんなど、当社ならではの「新しい発想」による高付加価値商品を展開します。「定番商品」も、クッキングソースの新サイズ投入など時代のニーズを捉えた商品ラインナップの充実と、リニューアルによる顧客満足度のさらなる向上を図ります。

 今春、こだわりのライフスタイルを提案するブランドとして立ち上げた「ナチュラート」からは、第2弾として小麦本来の栄養や風味を活かした「小麦全粒粉」のラインナップを追加致します。


◆新製品・リニューアルのポイント

1.マ・マー レンジにおまかせスパゲティ
 当社が長年の研究の末に開発した「マ・マー レンジにおまかせスパゲティ」は、断面がN字型の新形状(特許出願中)になることにより、レンジ用耐熱プラスチック容器に水とスパゲティを入れて5分間加熱するだけで独特のもちもちとした食感のスパゲティがゆで上がります。
 鍋でお湯を沸かす必要がなく、レンジ調理中はかきまぜる必要もないので、他の作業ができます。必要な水も、1人前100gに対してわずか200ccと少量で済みます。これまでどおり鍋でもゆでることができ、その場合の標準ゆで時間は2分間という短時間を実現致しました。
 開発に際し、当社で「パスタをゆでる時の不満や不便に思う点」に関してアンケートを行ったところ、「大きい鍋を使うのが面倒」「水が大量に必要」「時間がかかる」「お湯を沸かすのが面倒」という4つのポイントが浮き彫りになりました。また、96%以上という電子レンジ普及率の高さ(内閣府消費動向調査より)やレンジで作るパスタ用耐熱プラスチック容器のヒットを背景に、レンジでのパスタ調理経験率も20%を超えていることが分かりました。
 当社では、新たな乾物パスタの需要喚起を促進すべく、"調理方法"に着目し、これまでの"早ゆで"とは一線を画する簡便性を追求した商品として、レンジ調理対応のパスタを開発致しました。

 ・新製品 マ・マー レンジにおまかせスパゲティ 1品

2.パスタソース
 高付加価値商品が伸長しつつあるパスタソース市場には、当社ならではの新しい発想によるこだわりの商品を展開致します。
 2人前レトルトソースの「いつもとちがうパスタソース」からは、"栄養バランス"や"野菜不足"という食事への関心ごとに着目し、野菜をテーマとした2品を発売致します。
 1人前レトルトソース「青の洞窟 アラビアータ」は、ブランドコンセプトである"イタリアのこだわり"を追求し、イタリア産粗ごしトマト・パッサータを使いシンプルだからこそ家庭で作るのが難しい"本場の味"を再現致しました。
 
 ・新製品    マ・マー いつもとちがうパスタソース 2品
           青の洞窟 1品
 ・リニューアル マ・マー いつもとちがうパスタソース 3品

3.乾麺うどん
 乾麺のうどんでは、当社が長年培ってきた乾麺製造技術と、グループ会社である日清製粉の製粉技術を融合し、希少な国内産小麦粉を100%使用した「北海道産地粉使用 粘り腰うどん」を発売致します。小麦粉の粒度、加水率、麺の厚みにこだわった、もちもちとした食感が際立つうどんです。

 ・新製品 北海道産地粉使用 粘り腰うどん

4.クッキングソース/マカロニグラタン
 定番商品では、少子高齢化や晩婚化といった社会環境を背景に、単身世帯や夫婦二人だけの世帯が増加していることを受け「マ・マー クッキングソース」2人前の新サイズとして3品を新発売致します。また、2人前需要が伸長しているマカロニグラタン市場では、トップシェアの「マ・マー マカロニグラタン」シリーズの味と食感を、消費者ニーズに則して見直し、パッケージもリニューアル致します。

 ・新製品      マ・マー クッキングソース 3品
 ・リニューアル  マ・マー マカロニグラタン 5品

5.ナチュラート
 "「食べる」と「生きる」を楽しもう"をブランドコンセプトとして、こだわりのライフスタイルを提案する「Naturart(ナチュラート)」の第2弾として、小麦本来の栄養や風味を活かした小麦全粒粉を使用した3商品「毎日使いたい おいしい小麦全粒粉 料理・お菓子用」と「同 パン・ピッツァ用」「毎日作りたい 手作りパンミックス」を発売致します。
 小麦全粒粉は、通常の小麦粉に比べ、食物繊維が約2.5~3倍、鉄分が約3~3.5倍と栄養価が高く、近年の健康志向や食材に対するこだわりを背景として、外食市場での登場回数も増えてきました。その一方で家庭では、「使い方が分からない」といった理由からなかなか浸透しにくい状況にありました。
 今回使用する全粒粉は、グループ会社である日清製粉が製粉技術と知見を活かして開発したもので、粒度にこだわり、小麦を表皮ごと細かく挽いた独自の全粒粉です。調理しやすく風味もまろやかで、普通の小麦粉やパンミックスと同じ感覚で毎日使える商品設計と致しました。
 広告宣伝施策につきましては、引き続き「ナチュラート」ブランドの認知促進を図るべく、「コアターゲットの最接触メディアの活用」「日本を代表するLOHASメディアの活用」「起用メディアでの繰り返し訴求」を徹底していきます。具体的には、朝日新聞での編集タイアップ広告を年間通じて定期的に連載している他、日本を代表するLOHASメディアである雑誌「ソトコト」とのタイアップ広告を、同じく年間通して展開中です。また、「ソトコト」の公式サイト内でのタイアップ広告の展開も同時に行い、「ナチュラート」に関する商品広告や雑誌では伝えきれないこだわり情報等をタイアップ記事広告風に展開し、「ナチュラート」ブランドの理解促進を図っていきます。

 ・新製品  ナチュラート 毎日使いたい おいしい小麦全粒粉 2品
            同    毎日作りたい 手作りパンミックス  1品


6.日清お菓子百科
 2000年秋に発売された「日清お菓子百科」ブランドは社会環境の変化に伴い、"家庭でのお菓子作りを通じて、笑顔あふれる「すてきな時間」をお届けするブランド"として全面リニューアル致しました。これまで「手間がかかって面倒」、「おいしくできない」というイメージからお菓子作りを敬遠していた層に対して、家庭でお菓子作りをする喜びや、初心者でも簡単においしく作れるケーキミックスの魅力を、豊富なラインナップとシンプルかつスタイリッシュながら、情報が整理されわかりやすいパッケージで訴求していきます。
 牛乳や卵だけで作れる簡単なハンドリングと、パンケーキ、シュークリーム、スポンジケーキといった定番アイテムの豊富なラインナップに加えて、「食事」「おやつ」「特別な日」という3つのシーン提案で、プレミックスの更なる使用頻度アップを図ります。

 ・新製品    パンケーキミックス、シュークリームミックス
          スコーンミックス、クレープミックス、
          スポンジケーキミックス、クッキーミックス、パウンドケーキミックス  計7品

 ・リニューアル ホットケーキミックスお徳用、ホットケーキミックス
           ふんわりしっとりホットケーキミックス
           蒸しパンミックス2品、ファミリーミックス
           ホットケーキミックス グランブレンド#131(※)  計7品

           ※「日清お菓子百科プレミアム」ブランドとして展開


 ※新製品の商品概要は次頁をご参照ください。

2007'08.03.Fri

NTT-AT、営業・製造を強力にサポートするナビゲーションソフトを販売

高度なデータマイニングにより、営業・製造を強力にサポート。
ナビゲーションソフト「SDM Lite」Ver.1.0の販売開始
基本機能をコンパクトにオールインワン搭載、低コストで導入可能  


 NTTアドバンステクノロジ株式会社(以下:NTT-AT、本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木 滋彦 (すずき しげひこ))は、営業戦略や商品開発などのマーケティングを始め、品質管理業務にも幅広く適用できるデータマイニング分析を専門家やコンサルティング会社へ外注することなく、自社内で低コストに実施でき、営業・製造をサポートするナビゲーションソフト「SDM Lite(Simple Data Miner Lite)」Ver. 1.0の販売を2007年7月27日(金)より開始します。
 「SDM Lite」は、データ準備から分析、ターゲティング、検証といったマイニング分析の一連の機能をコンパクトにオールインワンで搭載しており、担当者は画面の流れに沿うだけで簡単に本格的な分析作業を実行できます。また、業務フローに合わせて柔軟なカスタマイズが可能なため、現場への迅速なフィードバック、運用稼働の軽減にも効果があります。
 この度NTT-ATでは、「SDM Lite」を128万円の画期的な低価格で、ご提供を開始しますが、さらに低価格の99,800円の機能限定版もご用意しています。


■継続的な高収益達成にはデータマイニングが重要
 データマイニングは、「大容量データから有効なビジネスパターンを発見する」ことによって、顧客志向の営業戦略や商品開発、プロモーションなどを支援し、継続的な高収益を達成するための重要なBIツール(*1)として位置付けられています。
 しかし、これまでデータマイニング手法を導入するには、コンサルティング会社などへの分析業務アウトソース、高価なデータマイニング分析専門ツールの導入、大型CRM(*2)パッケージソフトの流用等を行う必要がありました。これらの方法では、自社内に分析ノウハウを有する人材が育ちにくく、高レベルの分析専門家が必要であったり、マーケティング現場の業務に容易に落とし込めないなどの問題がありました。
 NTT-ATでは、NTTアクセスサービスシステム研究所で培われた技術をベースにした営業戦略支援システム「シンプルデータマイナ」の販売を2006年2月より行っています。この実績を踏まえ、今回、予測機能に加えて分類機能を搭載し、ウィザード形式の簡単操作とタブ形式の柔軟操作により分かりやすい画面操作で、誰もが容易に効率よく分析作業を進めることができる「SDM Lite」の販売を開始します。


■基本機能をコンパクトにオールインワンで搭載
 「SDM Lite」は、マーケティング業務を支援する基本機能をコンパクトにオールインワンで搭載しているため、商品やサービスの潜在的な優良購買顧客グループを複雑な条件設定なしに簡易な操作で発見したり、潜在優良顧客一覧を即座に出力して営業活動に利用したり、勧奨結果を評価して改善することなどができます。
 また、マーケティング業務だけではなく、製造業務における不良製品の発生要因発見による品質管理や、ネットワーク機器の故障要因探索による迅速な故障対策・予防保全などにも適用することができる汎用性が高いソフトウェアです。


■ウィザード形式の簡単操作とタブ形式の柔軟操作
 「SDM Lite」は新たに、(株)数理システム(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:山下 浩)製の高精度・高信頼の汎用VMStudio(Visual Mining Studio)決定木分析(*3)エンジンを組み込み、煩雑なデータマイニング分析手順を抽象化・最適化し、担当者は一連の分析作業をウィザード画面の流れに沿うだけの簡易な操作で実行したり、タブ操作により分析手順の任意画面へ瞬時に移動し分析条件を変更して繰り返し分析できるソフトウェアです。
 また、分析した結果(分析ルール)を重ね合わせる手法(複合化手法)により分析精度を維持したまま、不要な機能を極力省いたコンパクトさ、分析から結果評価までの完結した機能を実行できるオールインワンのシステムとなっています。
 さらに、オブジェクト指向により設計・作成されているため拡張性に優れ、柔軟にカスタマイズできますので、お客様固有の分析業務フローに合わせた本格的なデータマイニング分析システムを、大型パッケージソフトを導入するよりも低コストで早期に構築することができます。さらに、外注に頼らず、自社内での業務遂行が可能なため、データのセキュリティ確保、分析ノウハウの蓄積、人材育成も図れます。

 この度NTT-ATでは、営業活動への顧客・購買データ分析や製造業務への製品・故障データ分析の利活用をお考えの企業をターゲットに、初年度売上げ1億円を目指します。


■価格
 正規版  1,280,000円/ライセンス 
 限定版     99,800円/ライセンス 
  扱える分析データの規模に制限があり、分類のみの分析が実行可能。
  限定版を購入後、差額により正規版へ移行することができます。


■機能構成(ユースケース図による表記)
 ※ 添付資料参照


■動作環境
 ※ 添付資料参照


■画面イメージ
 ※ 添付資料参照


<用語解説>
*1:BIツール(Business Intelligence Tool) 
 膨大な企業情報データを統合的に管理し、経営計画立案などに活用するためのツール。 
*2:CRM(Customer Relationship Management) 
 セールス、マーケティング、サービスなど、顧客に影響を与える部門業務すべてをシームレスに統合し、顧客満足度と自社の利益を最大化しようというビジネスモデル構築の考え方。
*3:決定木分析(Decision Tree Analysis) 
 データを各種の条件で分類していくデータマイニング分析手法の一種。分類構造を樹形図と呼ばれるツリー状に表現する。発見したルールの解釈が容易という特徴を持つ。

2007'08.03.Fri

NTT西日本、「ベア電報」「ラビット電報」と紙細工電報「百合」を発売

「ベア電報」、「ラビット電報」、紙細工電報「百合」の3種類の電報台紙の販売開始について


 NTT西日本では、「もっと心をこめて電報を贈りたい」というお客様ニーズの多様化にお応えするとともに、より身近な場面で手軽に電報をご利用いただくことを目的に高級感あふれるぬいぐるみを採用した慶祝用台紙『ベア電報』、『ラビット電報」』、また弔慰用台紙として『紙細工電報「百合」』の合計3種類の電報台紙を、平成19年8月1日(水)から販売開始いたします。


 商品名:ベア電報
 用 途:慶祝用
 販売価格:3,000円(税込3,150円)+電報料(※1)
 受付・配達地域:NTT西日本エリア(※2)
 販売開始日:平成19年8月1日(水)
 年間販売予定数:約3万通

 商品名:ラビット電報
 用 途:慶祝用
 販売価格:3,000円(税込3,150円)+電報料(※1)
 受付・配達地域:NTT西日本エリア(※2)
 販売開始日:平成19年8月1日(水)
 年間販売予定数:約3万通

 商品名:紙細工電報「百合」
 用 途:弔慰用
 販売価格:1,500円(税込1,575円)+電報料(※1)
 受付・配達地域:NTT西日本エリア(※2)
 販売開始日:平成19年8月1日(水)
 年間販売予定数:約3万通

※1 文字数に応じた料金となり、また別途消費税がかかります。
※2 富山県、岐阜県、静岡県以西の30府県にお住まいの方に対して受付・配達いたします。


1.新電報台紙の概要
 『ベア電報』、『ラビット電報』は、かわいい「くま」と「うさぎ」のぬいぐるみ電報です。高級感のあるデザインで、結婚祝い、出産祝い、誕生日祝い等を中心に、幅広いシーンで年代・性別を問わず多くの方にご利用いただける素敵なギフトで、専用の箱にメッセージを入れてお届けいたします。
 『紙細工電報「百合」』は、お悔やみやお供えの代表的な花である白い百合の紙細工と黒いレースを上品にアレンジしたデザインです。


2.お申し込み方法
(1)電話※3・携帯電話※4で「115」(局番なし)
(2)インターネット電報「D-MAIL」(NTTドコモの「iモード」からもご利用可能)
 (詳細は別紙をご参照ください。)


※3 一部事業者の電話サービスからはご利用できない場合もございます。
※4 NTTドコモ、auの携帯電話に限ります。

2007'08.03.Fri

NTTコム、統合コミュニケーションツール「Biz Communicator」のトライアル提供を開始

統合コミュニケーションツール「Biz Communicator」のトライアル提供開始について
~参加モニター企業を広く募集します~


 NTTコミュニケーションズ株式会社(以下、NTT Com)は、IP電話や電話会議、Web会議、FAXといったビジネスにおける各種コミュニケーションツールを統合したASP型サービス「Biz Communicator(ビズ コミュニケータ)」のトライアル提供を平成19年7月25日より開始します。これにともない、トライアルに参加するモニター企業を広く募集します。

 NTT Comは「Biz Communicator」により、高度にスピード化・複雑化したビジネスシーンにおける、時間の有効活用や迅速な対応といった企業に求められる業務効率化の課題を解決し、多様化する業務形態に対応するユビキタスオフィスの実現を図ります。

1.サービス概要(別紙)
 「Biz Communicator」は、パソコン*とインターネット環境から、いつでも、場所を選ばずに、日常の業務に必要な電話、電話会議、Web会議、FAXといったオフィスコミュニケーションツールをひとつのアプリケーションから簡単に利用できるサービスです。*専用ソフトのインストールが必要になります。
 複数のツールを組み合わせてワンクリックで簡単に利用できるため、さまざまなビジネスシーンに応じた、最適なコミュニケーションが可能になります。
 また、出張時や在宅勤務時などには、専用のUSBキーを利用して中継サーバ経由で会社のパソコンにアクセスすることで、自席と同様のコミュニケーションツールをセキュアに利用できます。

2.提供機能
 * 関連資料 参照

3.トライアルの実施について
(1)募集対象:
 ・ 日本国内の法人のお客さま 
 ・ 弊社指定のインターネット接続サービス( http://www.ntt.com/bzc/trial/index.html )を利用中のお客さま、または、新規に契約するお客さま
 ・ トライアルサービスでの利用モニターとして、当社指定のアンケートなどに回答可能なお客さま

(2)実施規模:弊社にて選考を行い、100社程度の参加を予定しております。

(3)募集方法:ホームページ( http://www.ntt.com/bzc/ )からの申込み

(4)募集期間:平成19年7月25日~10月下旬(予定)

(5)利用料金:無料

4.今後の予定
 今回のトライアルを通して得られたノウハウを生かし、商用化サービスに移行する予定です。また、お客さまの新しいワークスタイル実現を支援するサービスとして、さらなる発展を目指します。


<本件に関するお問い合わせ先>
ブロードバンドIP事業部
マーケティング部
TEL: 050-3381-7330
URL: http://www.ntt.com/bzc/

2007'08.03.Fri

SBIベリトランス、ソフトクリエイトの「「特価COM」に「レコメンドASPサービス」を提供

ソフトクリエイトの運営するインターネット通販サイト「特価COM」にて
SBIベリトランスの「レコメンドASPサービス」を採用

~ ユーザーの行動にあわせたオススメ商品の自動表示を開始 ~


 SBIグループのSBIベリトランス株式会社(東京都港区 代表取締役:沖田 貴史 以下、「SBIベリトランス」)は、中堅・大手企業向けECサイト構築実績のトップ企業である株式会社ソフトクリエイト(東京都渋谷区 代表取締役会長:林 勝 以下、「ソフトクリエイト」)の運営するインターネット通販サイト「特価COM( http://www.tokka.com )」に、「レコメンドASPサービス」の提供を開始いたしました。

 「レコメンドASPサービス」は、インターネット上のサイトを訪問したユーザーの行動履歴を解析して、オススメ商品の情報を自動生成しサイト上に並べて表示します。各々のユーザーのニーズを理解し、きめ細かな商品の推薦を行いますので、自分の探したい商品を探しやすくなるほか、商品を探す際の気づきやきっかけを与えるなど、ユーザーの満足度を高めることができるサービスです。
 特価COMは、パソコンや周辺機器、生活家電などを中心に約50,000点の商品を取り揃える人気サイトで、訪問ユーザーがより快適にオンラインショッピングを楽しんでもらえるよう「レコメンドASPサービス」を導入しました。実際に気になる商品の掲載されたページにアクセスすると、「おすすめ商品」と表示されたエリア内に、自分の嗜好に近い商品や意外性のある商品を発見することができます。
 また、売れ筋商品のページへの誘導をさらに加速させる「ランキング」や、ユーザーが過去に見た商品の「閲覧履歴」も表示されます。

 今後も、SBIベリトランスは、「レコメンドASPサービス」の提供を通じて、ユーザーが楽しく便利なオンラインショッピング体験ができるよう、「特価COM」のコンテンツ企画を支援してまいります。
 また、「特価COM」は、お客様に快適なショッピングを楽しんでいただくため、今後もさまざまな機能を付加していく予定です。


(ご参考)

■レコメンドASPサービスについて
 SBIベリトランスが2006年7月より提供開始したサービスで、大規模なソフトウェア開発やパッケージソフトの導入を行わずに、レコメンデーション機能を実現します。導入するサイトは、対象のWebサイトにJavaScriptとタグを設置しておくだけで、SBIベリトランスがユーザーの行動履歴を解析して、関連する商品やオススメ商品の情報、個人の閲覧履歴の情報などを自動的に生成して表示します。これにより、導入期間の大幅な短縮と開発コストの圧縮を図ることが可能となり、EC事業者のレコメンデーション機能の実装に対する投資リスクを最小化いたします。

■特価COMについて( http://www.tokka.com )
 特価COMは1999年に、パソコン周辺機器のインターネット通販サイトとしてスタートしたEコマースの老舗サイトです。現在では、パソコン、家電、生活雑貨、ブランド品など約50,000点の商品を取り扱い、年商約15億円、会員数20万人以上のネットショップへ成長しております。
 ソフトクリエイトのECサイト構築パッケージ「ecbeing」のフラッグシップショップとして、お客様へ日々特価商品を提供し、快適なショッピング環境の充実を図っております。

《サイト内ランキング機能》
 サイト全体、カテゴリ別に「ランキング」が表示され、人気商品が一目で分かります。
《おすすめ商品表示機能》
 サイト訪問者の行動履歴を自動解析し、一人ひとりの嗜好に合わせた「おすすめ商品」情報が表示されます。
《ユーザー閲覧履歴機能》
 ユーザーがサイト内で閲覧した商品の履歴をページ内に表示し、商品比較が容易になります。


<SBIベリトランス株式会社について>
 SBIグループのSBIベリトランス株式会社は、日本における電子決済サービスの草分け的な存在として1997年に設立されました。現在、安全性、信頼性、拡張性に優れたクレジットカード決済サービス及びコンビニ決済サービスならびに電子マネー決済サービスを国内2,000社以上のEC店舗に提供しています。オンライン決済ソリューション「VeriTransシリーズ」は、豊富な経験と実績に基づき、利便性・信頼性の高い決済基盤として、EC事業者様、金融機関様の信頼をいただいております。

 会社名:SBIベリトランス株式会社
 所在地:東京都港区六本木1-6-1 泉ガーデンタワー19F
 設 立:1997年4月
 代表者:代表取締役 沖田 貴史
 資本金:10億4,632万円
 事業内容:オンライン決済サービス(カード決済、コンビニ決済、電子マネー決済等)の提供
 証券コード:3749(大証ヘラクレス)
 URL:http://ir.veritrans.co.jp/

<株式会社ソフトクリエイトについて>
 株式会社ソフトクリエイトは、自社ソフトウェアプロダクト開発・販売及びネットワーク構築・保守、ソフトウェア受託開発などを中心としたシステムインテグレータです。自社プロダクトでは、ECサイト構築パッケージ「ecbeing(イーシービーイング)」などに注力したビジネス展開をしております。

 会社名:株式会社ソフトクリエイト
 所在地:東京都渋谷区渋谷2-22-3 渋谷東口ビル
 設 立:1969年8月
 代表者:代表取締役会長 林 勝
 資本金:8億3,573万円
 事業内容:電子商取引を目的としたWebサイト構築などのITに関する総合的なサービスの提供
 証券コード:3371(大証ヘラクレス)
 URL:http://www.softcreate.co.jp/


(※ 参考資料は関連資料を参照してください。)

2007'08.03.Fri

ローランド、一本のギター信号から無限のギターサウンドをつくり出すVギター・システム「VG-99」を発売

一本のギター信号から無限のギターサウンドをつくり出す
Vギター・システム VG-99発売


 ローランド(株)(社長:田中 英一 http://www.roland.co.jp/ 資本金:92億74百万円)は、当社独自の技術サウンド・モデリング・システムCOSM(注1)により実現したギター本体のモデリングやギター・アンプのモデリング、さらにはマルチ・エフェクツなどの搭載で無限の音づくりを可能にするVギター・システムVG-99を7月28日から発売します。


 品名/品番        V-Guitar System VG-99
 メーカー希望小売価格  オ-プン価格
 発売日           2007年7月28日
 初年度販売予定数    6,500台(国内、海外含む)


【発売の背景】
 Vギター・システムは、ローランドが提案する最先端のギター・システム。愛用のギターに専用のディバイデッド・ピックアップGK-3(注2)を取り付け、ギター・システムに接続する。これだけで、あらゆるタイプのエレクトリック・ギターやアコースティック・ギターのサウンドを仮想的に作り上げ、様々なギターとアンプを組み合わせた数限りない音づくりが可能です。さらに膨大なエフェクト(音響効果)を駆使した表現力豊かな演奏が可能です。
 また、リアルなギター・サウンドのみならず、ギタリストの奏法やニュアンスまで余すことなく再現。ギタリストが創造力をいかんなく発揮できるギターシステムです。
 ローランドはVギター・システムとして、1995年に世界初のギター・モデリング機能を搭載したVG-8を、2000年に音色・機能を改良したVG-88を発表し、これまで国内外の数多くのミュージシャンから高い評価を得てきました。
 このたび発売するVG-99は、音色・機能をさらに向上させ、同時に2種類のギター・サウンド出力を実現。従来のギター・システムでは成し得ない表現力をギタリストに提供します。

(注1) サウンド・モデリング・システム COSM
 COSM(Composite Object Sound Modeling)は、原振動(音の元)が、人間の耳に達するまでの過程にかかわる物体の構造、素材、電気系、電子系、磁気系などのオブジェクトを最先端のDSP(Digital Signal Processor)技術で再構築する技術です。 COSMは、さまざまなオブジェクトに最適のサウンド・モデリングを組み合わせて、既存の楽器のシミュレーションから、超現実の楽器の構築まで、あらゆるサウンドを創出できる可能性を持った技術です。

(注2) ディバイデッド・ピックアップ
 6本の弦信号をまとめて出力する従来のエレキ・ギターのピックアップに対して、各弦ごとにそれぞれ独立した弦信号を取り出すことができるVギター・システム用のピックアップです。
 チョーキング、ビブラート、ハンマリングなど、ギターならではの多彩かつ繊細な演奏テクニックはすべて生かしながら、VG-99のサウンド・モデリングによる画期的なギター表現を可能にします。


【主な特長】

■モデリングによる完全2系統(デュアル)での音づくりが可能
 VG-99の心臓部に最新の強力なDSPチップを3基搭載。この圧倒的なパワーアップにより、2系統のCOSMギター、COSMアンプを装備でき、2種類のモデリング・ギターを同時に使用しながら、それぞれのギター・サウンドを別々のアンプで音づくりすることが可能です。さらにCOSMエフェクトを含めローランド/ボスで培ってきた数々のエフェクトも2系統搭載。それぞれのCOSMギターに完璧なエフェクトをかけられます。
 また、それら2系統をL/Rで出力、自在にミックスする、ピッキングの強弱で切り替えることもでき、膨大なギター・サウンド・バリエーションを作り上げます。
 内蔵されているギターのモデリングは、エレクトリック・ギターはもちろん、アコースティック・ギター、シタール、バンジョーなど多彩で、合計33種類。またカスタム・ギターをオーダーする感覚でモデリング・ギターを作り上げることができる「バリ・ギター」も搭載されています。さらにギター本体のチューニングはそのままで、12弦ギターや変則チューニングのギターをボタンひとつでVギター本体内に作り上げることもできます。

■ライブ・パフォーマンスに最適なDビーム、リボン・コントローラー
 VG-99は、ライブ・パフォーマンスに最適なコントローラーも装備しています。
●Dビーム:空間にギターのネックや手をかざすだけで音色やピッチがダイナミックに変化。
●リボン・コントローラー:リボンを指でスライドさせるだけで音色やピッチを自在にコントロール。
 ギター・サウンドにダイナミックな変化を与えられるという、これまでギタリストには考えられなかった演奏表現や劇的なステージ・パフォーマンスが可能です。さらに、ギター・サウンドにより映像をシンクロさせながら自在にコントロールするV-LINK機能も装備しています。

■様々な演奏スタイルに対応
 ライブ・ユースでは別売のスタンド(PDS-10)にVG-99を取り付けてギタリストの手元で、また別売のラック・マウント・アダプター(RAD-99)を使用するとラックでの使用も可能。またレコーディングやコンピューター入力の際は、デスクトップで使用可能と、VG-99はさまざまな演奏スタイルに対応します。

■ギターのピッチ情報をMIDIに変換 - ピッチto MIDI機能搭載
 ギターの演奏情報をMIDIに変換して出力できるので、お手持ちのシンセサイザー音源などをMIDI接続すれば、ギター・シンセサイザーとしてもご使用いただけます。

■VG-99エディター・ソフト/ライブラリアン同梱
 VG-99本体で全てのパラメータを編集できますが、同梱のエディター・ソフトを使うと、パソコン上のグラフィカルな画面でパラメータをコントロールできます。また、パソコンで音色管理ができるライブラリアンも付属しています。

■フット・コントローラーとの組み合わせによるシステム
 FC-300(MIDIフット・コントローラー:別売)を接続すれば、ハンズ・フリーでVG-99の音色を切り替えられます。またRRC2端子を装備しており、VG-99とFC-300の間は1本のケーブルのみで接続できます。このRRC2では双方向通信とFC-300への電源供給も行うため、機器間の配線を大幅に簡略化できます。


※詳しい仕様につきましては、ローランド・ホームページ http://www.roland.co.jp/ でご確認ください。
※本ニュースリリースに記載されている社名、製品名などの固有名詞は、各社の登録商標または商標です。


<この資料に関するお問い合わせ先>
 ■一般のお客様: ローランド株式会社 お客様相談センター TEL: 050-3101-2555

2007'08.03.Fri

アサヒフードアンドヘルスケア、「スリム アップ スリム プレシャス スープ&クラッカー」など発売

新・美体質ダイエット!
食事代わりに‘おいしく’摂れる、ダイエットサポート食品 

『スリム アップ スリム プレシャス スープ&クラッカー』
『スリム アップ スリム プレシャス 玄米入りヌードル』
新発売

「カロリーコントロール」「美容ケア」「燃焼系サポート」の3つの視点から開発


 アサヒフードアンドヘルスケア株式会社(本社 東京、社長 旭興一)は、食事代わりにおいしく摂れるダイエットサポート食品『スリム アップ スリム プレシャス スープ&クラッカー(12食)(5食)』『スリム アップ スリム プレシャス 玄米入りヌードル』を2007年9月3日(月)より全国のドラッグストアで発売いたします。

 『スリム アップ スリム』は、“シェイク”“ス-プ”“ベイクドミール”“サプリメント”の4つのアイテムで構成されている、食事代わりにおいしく摂れて、「ビタミン」「ミネラル」「美容ケア成分」が同時に補給できるダイエットサポート食品として、昨年4月に発売して以来、大変ご好評をいただいております。
 本年4月には、『スリム アップ スリム プレシャス』シリーズとして、「シェイク」、「ベイクドミール」を発売し、従来の商品以上に美容をケアするという点で差別化を図るべく、ご提案いたしました。
 “プレシャス”とは、“ワンランク上、貴重な”という意味があり、従来から配合していた‘コラーゲン’‘CoQ10’‘りんごポリフェノール’に加え、新たに人気の美容系成分‘ヒアルロン酸’をプラスしました。
 今秋は、「スープ&クラッカー」、新アイテムの「玄米入りヌードル」を発売することで、競合続くダイエット市場での確固たる地位を確立してまいります。

 『スリム アップ スリム プレシャス スープ&クラッカー』は、200mlのお湯に溶かして飲む、‘シャキシャキ’‘ほっこり’とした食感豊かな具がたっぷりと入った、濃厚なスープです。食べ応え抜群なうえ、クラッカーもついているので、ダイエット中のお腹も心も満たされます。
 クラッカーは、そのまま食べても、スープに浸しても、砕いていれてもおいしいので、気分によって食べ方を変えることができます。「コーンスープ」「野菜入りポタージュ」「パンプキンスープ」のほかに、新味として「クラムチャウダー」「カレースープ」「チキンスープ」がラインナップに加わり、バリエ-ション豊富な6種類の味で、毎日飲んでも飽きずにおいしくお楽しみいただけます。

 レギュラ-タイプの12食入り(全6種類のスープ各2食)と、お試しタイプの5食入り(コーンスープ・野菜入りポタージュ・クラムチャウダー・パンプキンスープ・カレースープ各1食)をラインナップしました。
 カロリーは、スープ1食分は約150kcal、クラッカー1食分は約63kcalです。

 『スリム アップ スリム プレシャス 玄米入りヌードル』は、270mlのお湯をそそいで食べる、当社独自の配合で作られた玄米入りの米麺です。喉ごしの良い滑らかな食感と程よい歯応えが特長です。
 キャベツ入りのスープがコクのある上品な仕上がりの「中華白湯」、食感豊かなチンゲン菜やきくらげが入ったピリ辛風味の「韓国風チゲ」、シャキシャキ野菜とハーブ入りのまろやかな味わいの「タイカレー」の3種類で、麺好きな方にも納得のおいしさに仕上げました。
 1食分のカロリーは、約236kcalです。

 それぞれ1食あたり、美容ケアとしてコラーゲンを5000mg、CoQ10を10mg、ヒアルロン酸を25mg配合しました。燃焼サポートとして、りんごポリフェノールを100mg配合、また1日の栄養素等表示基準値※の約1/3のビタミン11種※1)・ミネラル4種(カルシウム、マグネシウム、鉄、カリウム)、たんぱく質約20g、食物繊維約7gも含まれています。
※厚生労働省策定日本人の食事摂取基準(2005年版)

※1)11種のビタミン:V.A、V.B1、V.B2、V.B6、V.B12、V.C、V.D、V.E、ナイアシン、パントテン酸、葉酸

 売場での販促活動につきましては、消費者クローズドキャンペーン“Slim Up Beauty(スリムアップビューティ)キャンペーン”を9月3日~1月31日の間、全国で実施いたします。景品は、『スリム アップ スリム』のブランドコンセプトを消費者へ広く浸透させる目的も込めて、スリム&ビューティになれる“バリ旅行”ほか、“ビューティアイテム”を総計約1,200名の方にプレゼントいたします。また、『スリム アップ スリム 』ブランドのファンの育成を図るために、ホ-ムペ-ジの運営を強化してまいります。

 アサヒフードアンドヘルスケア株式会社では、「カロリーコントロール」「美容ケア」「燃焼サポート」の3つの視点から開発された新しいダイエットサポート食品『スリム アップ スリム プレシャス』シリ-ズを発売することで、年々進化する女性の美意識にお応えできるよう、今後も機能性の高い商品開発を強化してまいります。

【商品概要】
 * 関連資料 参照

◆本商品は当社通信販売でも販売いたします。

【通信販売概要】
 * 関連資料 参照


【アサヒフードアンドヘルスケア株式会社 会社概要】
会社名    アサヒフードアンドヘルスケア株式会社
社長      旭 興一
本社事務所 東京都墨田区吾妻橋1―23―1
会社設立   平成6年3月14日
資本金    32億円

【本資料に関するお客様からのお問い合わせ先】
アサヒフードアンドヘルスケア株式会社
お客様相談室「スリム アップ スリム」専用 フリーダイヤル:0120-630557
受付時間 10時~17時(土・日・祝祭日を除く)

[490] [491] [492] [493] [494] [495] [496] [497] [498] [499] [500
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