ソーテック、ソーテックダイレクト専用ＢＴＯ対応スリムタワーＰＣ「ＰＣ ＳＴＡＴＩＯＮ ＤＳ３０４０」を受注開始
ソーテックダイレクト専用モデル
４９，８００円（最小構成価格・税込）を実現した
ＢＴＯ対応エントリースリムタワー『ＰＣ ＳＴＡＴＩＯＮ ＤＳ３０４０』
株式会社ソーテック（本社：東京都中央区、代表取締役社長：山田 健介）は、最小構成価格４９，８００円（税込）を実現したソーテックダイレクト専用ＢＴＯ対応スリムタワー『ＰＣ ＳＴＡＴＩＯＮ ＤＳ３０４０』を発表、ソーテックダイレクト（ http://www.sotec.co.jp/direct/ ）にて６月２１日（木）より受注を開始します。
『ＰＣ ＳＴＡＴＩＯＮ ＤＳ３０４０』はＷｉｎｄｏｗｓ Ｖｉｓｔａ（ＴＭ） Ｈｏｍｅ Ｐｒｅｍｉｕｍなど計４種のＯＳから選択が可能、メモリ・ＨＤＤ・オプティカルドライブなどもＢＴＯでアップグレードすることができ、ユーザーの使用環境に合わせて最適な構成をお選びいただけます。また、同製品は国内の工場で最終組立を実施し、厳密な品質検査を経てお届けするＪ－ＭＡＤＥ製品です。なお、６月２１日（木）から６月２８日（木）までの間、発売に併せてお得なキャンペーンを実施、ＯＳ・メモリ・ＨＤＤをよりお求め易い価格で提供いたします。
【ソーテックダイレクト専用ＢＴＯデスクトップ】
（※ 関連資料を参照してください。）
【Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ（Ｒ） Ｗｉｎｄｏｗｓ（Ｒ） ＸＰも選択が可能なエントリースリムタワー『ＰＣ ＳＴＡＴＩＯＮ ＤＳ３０４０』特長】
１．Ｗｉｎｄｏｗｓ（Ｒ） ＸＰなど計４種のＯＳから選択可能
Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｖｉｓｔａ（ＴＭ） Ｈｏｍｅ Ｂａｓｉｃ、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｖｉｓｔａ（ＴＭ） Ｈｏｍｅ Ｐｒｅｍｉｕｍに加え、Ｗｉｎｄｏｗｓ（Ｒ） ＸＰ Ｈｏｍｅ Ｅｄｉｔｉｏｎ（ＳＰ２）、Ｗｉｎｄｏｗｓ（Ｒ） ＸＰ Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ（ＳＰ２）など計４種のＯＳから選択可能です。ＰＣ入門機やセカンドＰＣなど、予算と用途に応じて幅広くお選びいただける仕様となっています。
２．基本性能を兼ね備えながらも最小構成価格４９，８００円（税込）の低価格を実現
最小構成でＷｉｎｄｏｗｓ Ｖｉｓｔａ（ＴＭ） Ｈｏｍｅ Ｂａｓｉｃ、インテル（Ｒ） Ｃｅｌｅｒｏｎ（Ｒ） Ｄプロセッサー ３３１、５１２ＭＢ ＤＤＲ２メモリ、１６０ＧＢ ＨＤＤ（下記キャンペーン適用後）、コンビネーションドライブなどを搭載し、４９，８００円（税込）の低価格を実現しました。
３．発売に併せてお得なキャンペーンを実施
６月２１日（木）から６月２８日（木）までの間、発売に併せて下記キャンペーンを実施します。
（１）２ＧＢメモリに優待アップグレード
●システムメモリ１ＧＢから２ＧＢへのアップグレードが、通常＋２１，０００円のところ期間中＋１０，５００円で可能。
（５１２ＭＢから２ＧＢへのアップグレードは、通常＋３１，５００円のところ期間中＋２１，０００円）
（２）ＨＤＤ無料アップグレード
●８０ＧＢ ＨＤＤを１６０ＧＢ ＨＤＤ（通常時＋５，２５０円）に無料でアップグレードいたします。
（３）Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｖｉｓｔａ（ＴＭ） Ｈｏｍｅ Ｐｒｅｍｉｕｍ搭載で税込５，０００円値引き
■ＰＣ ＳＴＡＴＩＯＮ ＤＳ３０４０ 主な仕様・最小構成価格
（※ 関連資料を参照してください。）
■ＰＣ ＳＴＡＴＩＯＮ ＤＳ３０４０ 主なＢＴＯ可能項目一覧
（※ 関連資料を参照してください。）
■ＰＣ ＳＴＡＴＩＯＮ ＤＳ３０４０製品仕様
（※ 関連資料を参照してください。）
◆製品の購入・購入前の相談はソーテックダイレクトへ
【ソーテックダイレクト】ＵＲＬ：http://www.sotec.co.jp/direct/ ナビダイヤル：０５７０－００１９００
モバイルショッピングサイト：http://sotec.jp/
＊Ｉｎｔｅｌ、インテル、Ｉｎｔｅｌロゴ、Ｉｎｔｅｌ Ｉｎｓｉｄｅ、Ｉｎｔｅｌ Ｉｎｓｉｄｅロゴ、Ｃｅｒｅｌｏｎ、Ｃｅｌｅｒｏｎ Ｉｎｓｉｄｅは、アメリカ合衆国およびその他の国におけるＩｎｔｅｌ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎまたはその子会社の商標または登録商標です。
＊Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ、Ｗｉｎｄｏｗｓ、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｖｉｓｔａ、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ａｅｒｏ、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｍｅｄｉａ、Ｏｆｆｉｃｅロゴ、Ｏｕｔｌｏｏｋ、ＰｏｗｅｒＰｏｉｎｔは、米国Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎの米国及びその他の国における商標または登録商標です。
＊Ｊ－ＭＡＤＥロゴは株式会社ソーテックの商標です。（商標登録出願中）
＊記載の社名、商品名はそれぞれ各社の商標または登録商標です。
（※ 製品画像、製品概要、製品仕様などは関連資料を参照してください。）
● 関連リンク
ソーテック、「ｃｏｍｆｉｘ」からＳＤメモリーカード「ＳＤシリーズ」３種を発売
ＰＣ用周辺機器専用ブランド「ｃｏｍｆｉｘ」新製品
容量１ＧＢで１，９８０円（税込）のＳＬＣチップ採用ＳＤメモリーカード発売
～ＳＤＨＣメモリーカード、ｍｉｃｒｏＳＤカードを含む計５モデル発売～
株式会社ソーテック（本社：東京都中央区、代表取締役社長：山田 健介）は、ＰＣ用周辺機器専用ブランド「ｃｏｍｆｉｘ」の新製品、ＳＤメモリーカード『ＳＤシリーズ』の計３種・５モデルを、６月２１日（木）よりソーテックダイレクトのみで受注を開始します。
『ＳＤシリーズ』は、下記計３種・５モデルから構成されます。
・ＳＤメモリーカード： ＳＬＣチップを採用しながらも低価格を実現（容量：１ＧＢ、２ＧＢ）
・ＳＤＨＣメモリーカード：ＳＤスピードクラス「Ｃｌａｓｓ ６」に対応した大容量モデル（容量：４ＧＢ）
・ｍｉｃｒｏＳＤカード： 最新の携帯電話にも使用可能、ＳＤ変換アダプタも付属（容量：１ＧＢ、２ＧＢ）
また、『ＳＤシリーズ』は全て著作権保護機能（ＣＰＲＭ及びＳＤＭＩ）に対応、音楽配信サービスなど、著作権ライセンス付きのコンテンツも保存が可能です。
■『ＳＤメモリーカード ＳＤ－１ＧＡ・ＳＤ－２ＧＡ』製品特長
デジタルカメラ・デジタルビデオカメラなどのメモリーカードとして汎用性の高いＳＤメモリーカードです。高速転送・高い耐久性・低消費電力にすぐれたＳＬＣチップを採用しながらも、容量１ＧＢで１，９８０円（税込）の低価格（２ＧＢは２，９８０円（税込））を実現しました。また、本体側面にはスライド式のプロテクトスイッチを搭載、データの誤消去を防止します。
■『ＳＤＨＣメモリーカード ＳＤ－ＨＣ４ＧＡ』製品特長
大容量データの連続的な書き込みを、より安定して行うことを目的とした新規格：ＳＤスピードクラス「Ｃｌａｓｓ ６」に対応した大容量４ＧＢのＳＤＨＣメモリーカードです。動画や写真など、データの書き込みや読み出しにストレスを感じさせない高速転送を実現しました。
＊ ＳＤＨＣメモリーカードを使用するには ＳＤＨＣに対応した機器が必要になります。
■『ｍｉｃｒｏＳＤカード ＳＤ－ＭＣ１ＧＡ・ＳＤ－ＭＣ２ＧＡ』製品特長
ＳＤメモリーカードをさらにコンパクトにした小型メモリーカードです。製品にはＳＤ変換アダプタが付属、ｍｉｃｒｏＳＤ対応の携帯電話で取り込んだ写真などのデータも、ＳＤメモリーカードとして手軽にパソコンに接続ができます。
■ 製品名・価格・出荷について
＊ 関連資料 参照
■ ＳＤシリーズ仕様一覧
＊ 関連資料 参照
◆製品の購入・購入前の相談はソーテックダイレクトまたはソーテック法人ダイレクトへ
【ソーテックダイレクト】
ＵＲＬ： http://www.sotec.co.jp/direct/ 製品サイト： http://www.comfix.jp ナビダイヤル：０５７０－００１９００
【ソーテック法人ダイレクト】
ＵＲＬ： http://www.sotec.co.jp/business/ 電話：０３－５８２５－６４２６ Ｅ－ｍａｉｌ：corp_direct@sotec.co.jp
・ ＳＤロゴは商標です。ＳＤＨＣロゴは商標です。ｍｉｃｒｏＳＤロゴは商標です。
・ 記載の社名、商品名はそれぞれ各社の商標、または登録商標です。
・ 記載の価格は全てソーテックダイレクトプライス・税込です。
● 関連リンク
ＩＤＣ Ｊａｐａｎ、国内ストレージソフト市場の２００６年の分析と予測を発表
国内ストレージソフトウェア市場動向および予測を発表
・２００６年の国内ストレージソフトウェア市場は６９１億６，０００万円で前年比１０．５％の高い成長
・企業の保有するデジタルデータの増大とその保護ニーズの高まりが市場を牽引
・国内ストレージソフトウェア市場の２０１１年までの平均成長率は９．６％と予測
ＩＴ専門調査会社 ＩＤＣ Ｊａｐａｎ 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北１－１３－５、代表取締役：竹内正人、Ｔｅｌ代表：０３－３５５６－４７６０）は、国内ストレージソフトウェア市場の２００６年の売上実績と、２０１１年までの予測を発表しました。これによると、２００６年の国内ストレージソフトウェアの売上は６９１億６，０００万円で、前年比１０．５％増でした。ＩＤＣでは国内ストレージソフトウェア市場の２００６年から２０１１年までの年間平均成長率（ＣＡＧＲ： Ｃｏｍｐｏｕｎｄ Ａｎｎｕａｌ Ｇｒｏｗｔｈ Ｒａｔｅ）は９．６％と予測しています。
２００６年の国内ストレージソフトウェア市場は、データ保護ソフトウェアへのユーザー需要が活発で、ストレージソフトウェア全体の売上は２００５年に比べて２桁成長となりました。国内企業にデータ保護を促す要因としては、ＩＴ依存度の高まりからくるデータ損失への懸念以外にも、ＣＳＲ（企業の社会的責任）、内部統制、フォレンジック（データ証拠性確保）など多様化してきました。データ保護のために、適切なリスク管理を行うことの必要性は、経営者レベルの認識としても定着してきました。さらに、システムの無停止要求から、データ保護手法は従来のバックアップからスナップショット技術を利用したレプリケーションやＣＤＰ（Ｃｏｎｔｉｎｕｏｕｓ Ｄａｔａ Ｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ）へとシフトする傾向が見えてきています。
また、アプリケーションデータやファイルの保護を意図する従来のバックアップソフトウェアの市場とは別に、迅速なシステム復旧を目的とするイメージバックアップ製品も国内市場に定着しました。この製品市場は、個人利用を中心として始まりましたが、その利便性を評価され、その利用がサーバーを対象にしたものへと変化したという意味で、コンスーマー発の製品がエンタープライズ市場へと影響を与える近年のマーケット傾向の一例と考えることができます。
ＩＤＣ Ｊａｐａｎストレージシステムズ リサーチマネージャーの鈴木 康介は、「国内ストレージソフトウェア市場は規模の拡大が続いている。しかし、そのマーケット構造は依然としてデータ保護ソフトウェアを中心としたもので、ストレージ管理系の製品への投資という点では米国市場との差が開いている。今後は内部統制の整備、サーバーやアプリケーションの統合などにより、ストレージの全体最適が求められ、ストレージ運用効率化のための投資が国内でも行われることになるだろう」と分析しています。
今回の発表はＩＤＣが発行したレポート「国内ストレージソフトウェア市場 ２００６年の分析と２００７年～２０１１年の予測」（Ｊ７４００３１３）にその詳細が報告されています。本レポートでは国内ストレージソフトウェア市場の２００６年売上実績について製品セグメント別ベンダーシェア、ＯＳ稼働環境別ベンダーシェアを集計し、２００７年から２０１１年までの市場予測については製品セグメント別、ＯＳ稼働環境別の市場規模を予測すると共に、成長要因と課題の分析を行っています。
（※レポートの詳細については ＩＤＣ Ｊａｐａｎ へお問合せ下さい。）
国内ストレージソフトウェア市場 ２００６年の分析と２００７年～２０１１年の予測
http://www.idcjapan.co.jp/Report/Storage/j7400313.html
＜参考資料＞国内ストレージソフトウェア市場売上実績および予測、２００５年～２０１１年
＊添付資料をご参照ください。
◆一般の方のお問合せ先
ＩＤＣ Ｊａｐａｎ（株）セールス
Ｔｅｌ：０３－３５５６－４７６１ Ｆａｘ：０３－３５５６－４７７１
Ｅ－Ｍａｉｌ：jp-sales@idcjapan.co.jp
ＵＲＬ：http://www.idcjapan.co.jp
アドベントネット、ヘルプデスク構築・運用ツールのエンハンス版を販売
アドベントネット社、ヘルプデスク構築・運用ツールをエンハンス
－ＡｄｖｅｎｔＮｅｔ ＭａｎａｇｅＥｎｇｉｎｅ ＳｅｒｖｉｃｅＤｅｓｋ Ｐｌｕｓ 最新版の販売を開始－
アドベントネット株式会社（代表取締役：山下 義人、本社：横浜市）は、本日、ヘルプデスク構築・運用ツールのエンハンス版、「ＡｄｖｅｎｔＮｅｔ ＭａｎａｇｅＥｎｇｉｎｅ ＳｅｒｖｉｃｅＤｅｓｋ Ｐｌｕｓ ６．０」 （以下、ＳｅｒｖｉｃｅＤｅｓｋ Ｐｌｕｓ） の販売を開始します。
【製品概要】
ＳｅｒｖｉｃｅＤｅｓｋ Ｐｌｕｓは、ヘルプデスクの構築・運用やＩＴ資産管理のためのソリューションを提供します。ユーザからの要求や問合せに対するチケットの発行や管理、ＩＴ資産や契約のライフサイクル管理、ナレッジベースなどヘルプデスクの構築や運用に必要な機能を妥当な価格で提供します。Ｗｅｂ技術に基づき、エージェントを必要としない簡易なアーキテクチャを採用し、ＩＴサービスサポートやＩＴ資産管理を容易に実現します。ＳｅｒｖｉｃｅＤｅｓｋ Ｐｌｕｓ は、チケットの自動発行、ＩＴ資産の監査、ライセンス管理を含む機器の発注から契約満了までのライフサイクル管理などの業務プロセスにも対応可能で、組織のＩＴ サービスチームの生産性やユーザ満足度の向上を支援します。
今回のリリースでは、新機能として、ＭＳＳＱＬ データベースのサポートや、ユーザの問い合わせの中でも頻繁に発生する、パスワードのリセットやネットワーク接続の不具合、プリンターのトナー交換などのチケット作成・発行をクリックひとつで可能にする、リクエストテンプレート機能などが追加されました。さらに、ヘルプデスク担当者にとって業務負荷が高いユーザのパスワード失念への対応を自動化するロボテクニシャンの導入など、ヘルプデスク業務の効率とユーザの利便性の向上が図られています。
今回は、ヘルプデスクとＩＴ資産運用機能を併せ持つＰｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ Ｅｄｉｔｉｏｎの販売を開始します。今後、ヘルプデスク機能に絞った簡易版のＳｔａｎｄａｒｄ Ｅｄｉｔｉｏｎ、およびＩＴＩＬのサービスサポートに対応するＥｎｔｅｒｐｒｉｓｅ Ｅｄｉｔｉｏｎのリリースも計画しています。
【機能概要】
ＳｅｒｖｉｃｅＤｅｓｋ Ｐｌｕｓには、次のような機能があります。
・ヘルプデスク： メール、Ｗｅｂから簡単にチケットの発行が可能で、Ａｃｔｉｖｅ Ｄｉｒｅｃｔｏｒｙ、ＣＳＶファイルから依頼者に関する情報のインポートやユーザ満足度調査などの機能があります。また、変更やユーザからのリクエストの履歴管理により障害の多い機器の識別や、ヘルプデスクの業務負荷と生産性、ＳＬＡ違反等についてレポートすることができます。所定期間内にリクエストが処理できなかった場合、自動エスカレーション機能が働きます。
・ナレッジベース： ユーザごとに独自のポータルサイトの設定やナレッジベースの構築が可能で、ユーザが、ヘルプデスク対応技術担当者のものとは分離したナレッジベースから、共通ソリューションを検索することができます。
・ＩＴ資産管理： ＣＰＵ、ハードディスク、周辺装置などのハードウェア資産の管理、Ｗｉｎｄｏｗｓ／Ｌｉｎｕｘマシンにインストールされているソフトウェアの管理、定期および臨時のＩＴ資産の監査が可能です。レポート生成機能もあります。
・購買管理： 組織で利用している全ＩＴ資産の製品タイプ、ベンダ、価格等のリスト生成が可能で、ベンダ向けの注文書の作成やＩＴ資産の自動登録ができます。また、購入オーダーの追跡やベンダごとの取引傾向の分析が可能です
・契約管理： サポート契約や保守契約を一元管理し、ベンダの詳細情報を検索することができます。また、保守・サポート契約により保護されているＩＴ資産の識別、契約の満了前に更新の警告メール生成などの機能があります。
・ソフトウェアライセンス管理： 購入ライセンス数と使用ライセンス数を管理し、組織が使用するライセンス数を最適化することができます。
・ＯｐＭａｎａｇｅｒ （弊社ネットワーク管理製品） とＡｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ Ｍａｎａｇｅｒ （アプリケーション監視ツール） との連携：
ＭａｎａｇｅＥｎｇｉｎｅ ＯｐＭａｎａｇｅｒで検知したネットワーク障害や、Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ Ｍａｎａｇｅｒ が検出したアプリケーション障害のチケットを受け取ることにより、障害の追跡が可能です。
【新機能および改良点】
・ データ保存のデータベースとしてＭＳＳＱＬデータベースもサポート
・ お問い合わせなどのリクエストのためのテンプレート機能を追加
・ 依頼者が設定できるリクエストのカスタムビュー機能を追加
・ レポートに対するアクセス権限の設定機能を追加
・ 多数のリクエストの一括編集機能を追加
・ ロボテクニシャンによる自動パスワードリセットの機能を追加（オプション）
【新機能および改良点】
ＯＳ： Ｗｉｎｄｏｗｓ ２０００ Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ ＋ ＳＰ４、Ｗｉｎｄｏｗｓ ２０００ Ｓｅｒｖｅｒ、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｓｅｒｖｅｒ ２００３、Ｗｉｎｄｏｗｓ ＸＰ Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ、
Ｒｅｄｈａｔ Ｌｉｎｕｘ ７．２以上、Ｒｅｄｈａｔ Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅ Ｌｉｎｕｘ ＥＳ ３．０／４．０、ＡＳ ３．０／４．０、Ｄｅｂｉａｎ ３．０
クライアント用ブラウザ： Ｍｏｚｉｌｌａ １．５以上、Ｉｎｔｅｒｎｅｔ Ｅｘｐｌｏｒｅｒ ６．０以上
【価格とライセンス】
ＡｄｖｅｎｔＮｅｔ ＭａｎａｇｅＥｎｇｉｎｅ ＳｅｒｖｉｃｅＤｅｓｋ Ｐｌｕｓ ６．０ の主な価格（消費税別）は、次のとおりです。
製品名
ライセンス料金
通常ライセンス（※１）
年間ライセンス（※２）
ＳｅｒｖｉｃｅＤｅｓｋ Ｐｌｕｓ Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ Ｅｄｉｔｉｏｎ ２オペレータ
￥５１０，０００
￥１７０，０００
ＳｅｒｖｉｃｅＤｅｓｋ Ｐｌｕｓ Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ Ｅｄｉｔｉｏｎ ５オペレータ
￥８１６，０００
￥２５５，０００
ＳｅｒｖｉｃｅＤｅｓｋ Ｐｌｕｓ Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ Ｅｄｉｔｉｏｎ １０オペレータ
￥１，３２６，０００
￥４２５，０００
ＳｅｒｖｉｃｅＤｅｓｋ Ｐｌｕｓ Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ Ｅｄｉｔｉｏｎ ２０オペレータ
￥２，０４０，０００
￥６８０，０００
ＳｅｒｖｉｃｅＤｅｓｋ Ｐｌｕｓ Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ Ｅｄｉｔｉｏｎ ５０オペレータ
￥４，５９０，０００
￥１，５３０，０００
ＳｅｒｖｉｃｅＤｅｓｋ Ｐｌｕｓ Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ Ｅｄｉｔｉｏｎ Ｒｏｂｏ オペレータ
（Ｐａｓｓｗｏｒｄ Ｒｅｓｅｔ ｔｏｏｌ）
￥２０２，０００
￥６８，０００
※１ 通常ライセンスはすべて、初年度保守サポートサービス込みの価格です。
※２ 年間ライセンスは、１年単位で課金する体系で、保守サポートサービスとアップグレードが含まれています。
製品情報 ＵＲＬ： http://www.adventnet.co.jp/products/ServiceDesk_Plus/index.html
評価版ダウンロード： http://www.adventnet.co.jp/products/ServiceDesk_Plus/download.html
【会社情報】
米国ＡｄｖｅｎｔＮｅｔ， Ｉｎｃ．（本社：カリフォルニア州）は、ネットワーク管理を核にソフトウエア製品の開発・販売を行い、ノーテルネットワークス、シスコシステムズ、エリクソン、ルーセント・テクノロジーなど世界１，２００社以上の有力企業に採用され、ネットワーク管理のＯＥＭ市場で、デファクト・スタンダードとして認知されています。
また、今まで培ったＩＴ運用管理製品の開発ノウハウや経験を生かし、一般企業向けのＩＴ運用管理ツールのシリーズである「ＭａｎｅｇｅＥｎｇｉｎｅＴＭ」の開発・販売にも注力し、全世界で売り上げが急進中です。
最近では、Ｗｅｂ２．０時代のインターネットサービスとして注目されているオンライン・コラボレーション・ツール「Ｚｏｈｏ」シリーズの開発・普及にも努めています。
アドベントネット株式会社は、米国 ＡｄｖｅｎｔＮｅｔ， Ｉｎｃ．が開発・製造したネットワーク管理関連製品、企業向けＩＴ運用管理製品やソリューションパッケージの日本市場への導入とサポート、コンサルテーションなどを行っています。
アドベントネット株式会社 ＵＲＬ ： http://www.adventnet.co.jp/
本資料に掲載されている製品名、会社名などの固有名詞は各社の商標または登録商標です。Ｒマーク、ＴＭマークは省略しています。
モスフードサービス、モスバーガー「富士急ハイランド店」をオープン
モスバーガー“富士急ハイランド店”誕生！！
７月１９日（木）オープン！ 限定メニュー「フジヤマバーガー」も新発売
モスバーガーを展開する株式会社モスフードサービス（代表取締役社長ＣＥＯ：櫻田 厚、本社：東京都新宿区）では、平成１９年７月１９日（木）、アミューズメントパークの富士急ハイランド（山梨県富士吉田市）内に、新店舗「モスバーガー富士急ハイランド店」をオープンします。
富士北麓のアミューズメントパーク「富士急ハイランド」内に、この夏「モスバーガー富士急ハイランド店」が誕生します。場所は昨年夏にオープンした大人気アトラクション「ええじゃないか」のすぐ近く、数々のアトラクションが立ち並ぶ園内の中心地に位置します。「モスバーガー」や「テリヤキバーガー」などの人気商品はもちろん、富士急ハイランド限定発売の「フジヤマバーガー」の発売も予定しています。
富士急ハイランドは、オリジナルメニューが揃う「フードスタジアム」、「レストランザブーン」など、絶叫アトラクションだけでなく園内で楽しめるおいしい食事も追求しています。今回、楽しさとおいしさのさらなるパワーアップを目指し、新たに「モスバーガー」の出店計画が実現しました。７月２１日（土）に予定されている富士急ハイランドの新アトラクションオープンにあわせた出店となります。
●富士急ハイランド店限定「フジヤマバーガー」について
人気アトラクション「キング・オブ・コースター・フジヤマ」をイメージした、ビッグで力強いハンバーガーです。２枚のパティ（肉）と野菜をふんだんに使用したジューシーかつボリュームたっぷりのバーガーは、富士急ハイランド店ならではの、まさにフジヤマの名にふさわしい商品です。
商品名：フジヤマバーガー
価 格：６１０円（税込）
＜モスバーガー富士急ハイランド店 店舗概要＞
■店 舗 名：モスバーガー富士急ハイランド店
■オープン日：平成１９年７月１９日（木）
■場 所：富士急ハイランド園内（ええじゃないか鳥居前）
■延床面積：１３４ｍ２（木造１階建）
■客 席 数：店内５４席 テラス６５席（予定）
■メニュー例：モスバーガー、テリヤキバーガー、フジヤマバーガー（富士急ハイランド店限定）、
フレンチフライポテト、各種ドリンク類、ほか
※価格は通常店舗とは異なります。
＜富士急ハイランド 営業データ＞
※ 関連資料参照
● 関連リンク
サイバーリンクトランスデジタル、音楽と写真に限定したｉＰｏｄ専用バックアップソフトを発売
ＷｉｎｄｏｗｓＶｉｓｔａ対応 ｉＰｏｄバックアップソフト音楽＆写真限定版
『ＰｏｄＣＯＰＹ Ｖｉｓｔａ Ｅｘｐｒｅｓｓ』
サイバーリンク トランスデジタル株式会社 （本社：東京都港区 代表取締役：吉田 宣也）は、２００７年７月６日（金）に、ｉＰｏｄからＰＣへ音楽・プレイリスト等をバックアップすることができる「ＰｏｄＣＯＰＹ Ｖｉｓｔａ Ｅｘｐｒｅｓｓ」 を全国発売いたします。
本製品は５月に発売いたしました「ＰｏｄＣＯＰＹ Ｖｉｓｔａ」から動画、ゲームのバックアップ機能を除外し、音楽と写真のバックアップに限定した簡易版になります。
「ＰｏｄＣＯＰＹ Ｖｉｓｔａ」のおもな特長
ｉＰｏｄ（Ｒ）からＰＣへ音楽・写真・プレイリストのバックアップ
あらかじめｉＰｏｄ（Ｒ）からＰＣへデータのバックアップをしておけば、「他のＰＣにｉＰｏｄ（Ｒ）を接続したらｉＰｏｄ（Ｒ）内のデータが全て消えてしまった！」などといったｉＴｕｎｅｓとの同期ミスによるデータ消失を回避できます。
ＤＲＭ（Ｄｉｇｉｔａｌ Ｒｉｇｈｔｓ Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ デジタル著作権管理）で保護された音楽ファイルもバックアップが可能ですが、再生可能な機器と回数はＤＲＭの制限に従います。
転送
音楽・プレイリスト・アーティスト・ジャンル・レート・再生回数をｉＴｕｎｅｓに転送する事ができます。
再生
ｉＰｏｄ（Ｒ）に音楽を転送する前に音楽を視聴できます。
※ＤＲＭ保護されたファイルはバックアップはできますが、本製品での再生はできません。
その他の機能
ｉＰｏｄフォトビューア
ｉＰｏｄにある写真をパソコンで閲覧、保存可能です。ＰＣにてフルスクリーンスライドショーとして写真を閲覧することができます。
ＷｉｎｄｏｗｓＶｉｓｔａ対応
最新ＯＳ ＷｉｎｄｏｗｓＶｉｓｔａに対応しました。
「ＰｏｄＣＯＰＹ Ｖｉｓｔａ Ｅｘｐｒｅｓｓ」製品ラインナップ
店頭パッケージ販売／２００７年７月０６日（金） 発売
ＰｏｄＣＯＰＹ Ｖｉｓｔａ ２００７年５月１１日（金） 標準価格：￥３，９７０
オンライン（ダウンロード）販売／２００７年６月２２日（木）より先行発売予定
ＰｏｄＣＯＰＹ Ｖｉｓｔａ ２００７年４月１９日 標準価格：￥３，９７０
「ＰｏｄＣＯＰＹ Ｖｉｓｔａ Ｅｘｐｒｅｓｓ」動作環境
対応ＯＳ ： Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｖｉｓｔａ／ＸＰ／ ２０００ Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ
ＣＰＵ ： Ｉｎｔｅｌ Ｐｅｎｔｉｕｍ ＩＩＩ ６００ＭＨｚ 以上 （Ｉｎｔｅｌ Ｐｅｎｔｉｕｍ ４以上を推奨）
メインメモリ ： ２５６ＭＢ 以上（５１２ＭＢ以上を推奨）
ＨＤＤ空き容量 ： ５０ＭＢ以上
音楽ファイル再生時 ： ＱｕｉｃｋＴｉｍｅ バージョン ６．５．２以上
音楽をｉＴｕｎｅｓライブラリへ転送時 ： ｉＴｕｎｅｓ ７．１．１以上
インストール時 ： Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ ．ＮＥＴ Ｆｒａｍｅｗｏｒｋ Ｒｕｎｔｉｍｅ ２．０
その他 ： インターネットの接続環境 ＩｎｔｅｒｎｅｔＥｘｐｌｏｒｅｒ６．０以上
２００７年４月現在まで販売されているｉＰｏｄ全機種
本製品の動作環境より、使用するＯＳの動作環境の方が高い場合には、ＯＳの動作環境に準拠します。
本製品を使用する前に、ＯＳの開発元が提供する最新のパッチをＯＳにインストールしてください。
関連情報
・ニュースリリース ：
http://software.transdigital.co.jp/press/news2007/20070621podcopyvistaex.htm
・ＰｏｄＣＯＰＹ製品紹介ページ：
http://software.transdigital.co.jp/products/podcopy/
サイバーリンク トランスデジタル株式会社について
サイバーリンク トランスデジタル株式会社（本社：東京都港区 代表取締役：吉田 宣也）は、ＣｙｂｅｒＬｉｎｋ．ｃｏｒｐの国内総代理店として、２００５年４月１日に設立された新会社です。「ＰｏｗｅｒＤＶＤ」をはじめとするＣｙｂｅｒＬｉｎｋ．ｃｏｒｐ製品のローカライズ、リテール国内販売、マーケティングおよびソフトウェア製品の企画・販売等をおこなっています。
本ニュースリリースについて
本ニュースリリースに記載されている内容、製品情報、価格等については、製品の仕様変更、市場動向、社会情勢そのほかの事情により予告なく変更される可能性があります。本ニュースリリースに記載されている記載内容に関する永続的な整合性をサイバーリンク トランスデジタル株式会社、サイバーリンク株式会社、およびＣｙｂｅｒＬｉｎｋ．ｃｏｒｐが保証するものではありません。
記載されている会社名、商品名について
Ｗｉｎｄｏｗｓ（Ｒ）およびＷｉｎｄｏｗｓ Ｖｉｓｔａ（Ｒ）は米国Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎの米国およびその他の国における登録商標または商標です。Ｉｎｔｅｌロゴ、およびＩｎｔｅｌ Ｉｎｓｉｄｅロゴは、アメリカ合衆国およびその他の国における Ｉｎｔｅｌ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎまたはその子会社の商標または登録商標です。ｉＰｏｄ、ｉＴｕｎｅｓ、ＱｕｉｃｋＴｉｍｅ、ｉＰｏｄ ｍｉｎｉ、ｉＰｏｄ ｐｈｏｔｏは米国及びその他の国々で登録されたＡｐｐｌｅ Ｃｏｍｐｕｔｅｒ， Ｉｎｃ．の商標または登録商標です。その他の記載されている各種名称、会社名、商品名などは各社の商標または登録商標です。
● 関連リンク
富士経済、バイオテクノロジー関連市場の実態調査結果を発表
バイオテクノロジー関連市場の調査を実施
メタンガス化プラントは２０１０年（予測）に１８０億円（２００６年の３．５倍）
総合マーケティングビジネスの（株）富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町 代表取締役 阿部英雄０３－３６６４－５８１１）は、このほど、医療・医薬品、環境分野などで応用用途分野が拡大するバイオテクノロジー関連市場の調査を実施した。その結果を報告書「２００７ Ｂｉｏ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ関連市場実態総調査」にまとめた。
本報告書では、市場が顕在化している「バイオチップ関連」「バイオプラント関連」「バイオエコロジー関連」「バイオライフサイエンス関連」４分野の国内市場動向、参入企業の動向、技術動向を分析するとともに、併せて最新開発動向としてバイオテクノロジーと電子技術／ナノテクノロジーとの融合技術の研究開発動向を取り上げ「バイオエレクトロニクス関連」の現状を明らかにし、将来を展望した。
＜調査結果の概要＞
大きな市場の流れとして、エネルギー問題、環境問題からグリーンバイオ分野の拡大が期待され、単なる微生物の利用からゲノム情報を活用したものへとテクノロジーの進化が見込まれる。また、バイオテクノロジーとナノテクノロジーを融合したナノバイオや、バイオエレクトロニクス等、バイオテクノロジーが「使える技術」として、他の産業、技術分野から評価されるようになり、新たな市場を産み出しつつある。メインの用途である医療分野でもＤＮＡチップの性能が向上しつつあり、テーラーメイド医療実現への一歩を踏み出している。バイオテクノロジーが活用されるシーンは多様化してきており、今後は医療、グリーン分野、エレクトロニクスの境界を越える動きが出てくるものと考えられ、それによって、バイオテクノロジー市場がさらに勢いを増し、活性化すると見込まれる。
※表は添付資料をご参照ください。
調査対象としたバイオテクノロジー市場は、２００６年に前年比１３％増の５，１２１億円となった。最大の市場は、バイオ野菜・穀物や抗体医薬／分子標的薬などを含むバイオライフサイエンス分野で、２００６年は４，０８８億円であった。バイオチップ関連市場は、血糖値センサをコアに、ＤＮＡチップ、プロテインチップなどが市場を形成している。バイオプラント関連市場は、特にメタンガス化プラントが２０１０年には１８０億円（２００６年比３．５倍）に達する見込みで堆肥化プラントやバイオ医薬プラントとともに重要な位置を占めると見られる。バイオエコロジー関連市場は、屋上緑化・壁面緑化や土壌浄化のバイオレメディエーション、生分解性プラスチックが市場を形成している。特にバイオディーゼルが注目されており、２０１０年には３８億円（２００６年比３．１倍）の市場が予測される。
現在顕在化していないが、新規市場としてバイオエタノールとバイオエレクトロニクスが注目される。
＜注目市場＞
●メタンガス化プラント
２００６年 ５２億円 ２０１０年（予測） １８０億円（伸長率３４６％）
メタン菌の働きにより、生ゴミ等の有機性廃棄物や家畜の糞尿等を発酵させて得るメタンガスは、発電や自動車の燃料として利用可能である。廃棄物を焼却することなく処理できるため、地球温暖化防止につながる。発酵処理後に発生する残留固形分は堆肥（コンポスト）、乾燥汚泥、固形燃料（ＲＤＦ）、炭化物等に資源化することが可能である。生ゴミから発生させるプラント、家畜等の糞尿・汚泥から発生させるプラント、生ゴミと糞尿・汚泥の両方から発生させるプラントの３種類のプラントがある。メタンガスプラントは、導入価格やランニングコストの高さからあまり普及が進まず、市場は縮小傾向にある。しかし、地球温暖化対策のための効果的な方法の一つとして、今後導入する自治体が増加すると予想される。地球環境に与える影響が少ないこと、処理後の残渣まで有効活用できることをアピールしていくことが市場拡大には必要である。また、生ゴミの発生量は多いが堆肥を利用するニーズが低い都市部と堆肥を利用する頻度が高い農業地域とでは堆肥のニーズに差があるため、企業と自治体が連携していくことも必要である。相互に連携しプラントを共同購入できれば、交付金の助成等と合わせて、イニシアルコストを引き下げることが可能である。豊作時に廃棄処理されることの多い野菜等の作物を廃棄処分せずに新たなエネルギーとして利用していくことも可能になる。
●バイオ医薬プラント
２００６年 １５５億円 ２０１０年（予測） １７０億円（伸長率１１０％）
バイオ医薬プラントは微生物培養と細胞培養に分けられる。現在注目されている抗体医薬は遺伝子組換えによる細胞培養技術を用いたものである。バイオ医薬プラントは小型の数１０万円の実験設備から大型の１００億円を超える生産設備まで幅広い。２００６年の市場は１５５億円で、微増推移している。バイオ医薬プラントの価格にはかなりの幅があり、数年かけて大型プラントを建設することがあるため、本報告書では、各社の完成ベースでの平均値から市場規模を算出した。医薬品製造の場合、日本では化学合成による製造が主流であるが、ここ数年、先行している欧米同様に培養原薬プラントに対する投資が徐々に始まっている。そのため、当該市場は今後も伸びていく見通しである。
現状では中型や大型のバイオプラント施設の場合、建設コストや維持コストが高額になりがちで、今後は設備コストの削減と容量当りの生産性向上が必要となってくる。海外の製薬業界では原薬の半数以上は培養技術を用いて製造されており、投資額も莫大なものとなっている。日本でもこの傾向が現れればバイオ医薬プラント市場はかなりの成長が見込まれる。抗体医薬を製造するには培養のための巨大なプラントが必要となり、バイオプラントに注目が集まっているため、新薬などがヒットすれば市場は急激に伸びると予測される。
●カイコ
２００６年 ３億円 ２０１０年（予測） ４億円（伸長率１３３％）
たんぱく質を生産する方法としては、細菌類（大腸菌）、イースト菌、動物細胞、昆虫細胞（カイコなど）を用いたものがあるが、たんぱく質生成の中でカイコを用いたものを対象としている。主に医療用途向けである。
カイコは発育期間が短く、コストがかからないため、市場は順調に推移するものと見込まれる。２００６年のたんぱく質受託生産市場は全体で約３０億円であるが、そのうちカイコを用いたものは３億円強である。２００４年まではニーズを探る段階であったが、２００５年から市場が拡大している。
カイコの発現率は９割以上と他の発現系に比べて高く、複雑な構造のたんぱく質も活性可能である。現状では、他の発現系との競争になっているが、生産量や価格面からカイコに期待されている役割は大きい。カイコは部屋でも飼育が可能なため手軽であり、また、カイコを増やすだけで多くのたんぱく質を生産できる。このため、スペースや生産力調整の観点から今後もカイコを用いたたんぱく質の生産は注目を集める。カイコを用いたたんぱく質生産での抗体薬品は未だ承認を得ていないため、現状では研究開発の段階である。人体用に抗体医薬が発売されれば、市場の見通しはかなり明るいものとなる。特に、治療用モノクローナル抗体など安価で大量にタンパク質が必要とされる分野での成長が予想されるため、将来的にも市場の伸びが期待できる。カイコを用いたたんぱく質生産の需要が拡大した場合、衰退傾向にある養蚕事業そのものの維持に国をあげて取り組んでいくことが重要となってくる。
●バイオマスエタノール化プラント
２００７年から２００８年にかけて市場形成
バイオエタノール製造プラントは、実証試験用プラントの建設、もしくは実証試験の段階であり、市場は現在のところ形成されていない。しかし、エタノールを高効率で製造する技術が確立されつつあり、原料等のコスト低減によりバイオエタノールのニーズが高まり、製造プラント建設増加につながると考えられる。しかし、試験用プラントであっても建設に数十億円要するという試算から考えると、本格的な製造プラントを建設する場合、さらに費用が掛かる。実証プラントを製造プラントへとうまく活用し、イニシアルコストの削減につなげる必要がある。一方、コスト面で課題が残っている燃料電池の代替として、バイオエタノール等のバイオ燃料が期待されているため、バイオエタノールの需要が自動車等の燃料として増加し、市場拡大につながると考えられる。
バイオエタノールは実証試験の段階であるが、トヨタ自動車と日産自動車のガソリンエンジンが、Ｅ１０（エタノール１０％含有）燃料に対応していることから、今後は生産能力の増強が必要となってくる。このため、２００７年から２００８年にかけエタノール製造プラントの建設が増加すると予想され、これにより市場が形成されることも考えられる。そのため、製造プラントの建設だけでなく、燃料供給スタンド等のインフラの整備も同時に行なう必要がある。
バイオエタノールの原料としては、サトウキビやトウモロコシだけでなく廃材木、コメ等を原料として製造する技術が開発されている。世界的な石油代替燃料の需要の増加によって、サトウキビやトウモロコシの価格が高騰していることから、今後も廃材木等の食糧以外を原料とする製造が増加すると考えられる。さらに、従来よりも効率的にエタノールを回収する技術の開発が進められているため、今後は高効率でエタノールを回収することによる、製造面での低コスト化が期待される。
＜調査対象＞
▼バイオチップ：ＤＮＡチップ、ＥＣＡチップシステム、マイクロＴＡＳ、プロテインチップ、血糖値センサ
▼バイオエレクトロニクス：バイオＬＳＩ、バイオコンピュータ、ナノバイオセンサ、分子モータ、分子光メモリ、ナノバイオマシン
▼バイオプラント：堆肥化プラント、バイオマスエタノール化プラント、メタンガス化プラント、バイオ生ゴミ処理機、バクテリアリーチング、バイオ医薬プラント、マイクロバイオプラント
▼バイオエコロジー：バイオディーゼル、バイオ電池、バイオ水素、バイオエタノール、エタノール対応エンジン、生分解性プラスチック、生分解性繊維、生分解性潤滑油、生分解性インキ、バイオレメディエーション、屋上緑化・壁面緑化
▼バイオライフサイエンス：バイオ種子、バイオ花き、バイオ野菜・穀物、組み換えイネ、バイオ機能食品、米の品種鑑定、カイコ、抗体医薬、分子標的薬、再生皮膚、再生骨
＜調査方法＞
富士経済専門調査員による直接面接取材及び同社データベースの併用
＜調査期間＞
２００７年１月～４月
以 上
資料タイトル：「２００７ Ｂｉｏ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ関連市場実態総調査」
体 裁 ：Ａ４判 ２１６頁
価 格 ：９７，０００円（税込み１０１，８５０円）
調査・編集 ：富士経済大阪マーケティング本部 第二事業部
ＴＥＬ：０６－６２２８－２０２０ ＦＡＸ：０６－６２２８－２０３０
発 行 所 ：株式会社 富士経済
〒１０３－０００１東京都中央区日本橋小伝馬町２－５ Ｆ・Ｋビル
ＴＥＬ０３－３６６４－５８２１ （代） ＦＡＸ ０３－３６６１－９５１４ ｅ－ｍａｉｌ：info@fuji-keizai.co.jp
この情報はホームページでもご覧いただけます。
ＵＲＬ：http://www.group.fuji-keizai.co.jp/
ＵＲＬ：https://www.fuji-keizai.co.jp/
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伊藤園、天然素材にこだわった梅果汁飲料「冷梅（ひやしうめ）」を発売
毎年好評のおいしさを、さらにアップ
天然水と１００％国産梅果汁、完熟梅酢で仕上げました
「冷梅（ひやしうめ）」
６月２５日（月）から５００ｍｌペットボトルを販売
３タイプの容量展開で、ＣＭなどの積極的なプロモーション活動を予定
株式会社伊藤園（社長：本庄八郎 本社：東京都渋谷区）は、２００３年から毎年この時季に販売している「冷梅」をリニューアルし、容量バリエーションを充実させて展開します。従来よりご好評いただいている、さっぱりとした味わいをさらに高め、水、梅ともに天然素材にこだわって仕上げました。
今回、リニューアルした「冷梅」を、２８０ｍｌ、１．５Ｌサイズに加え、６月２５日（月）より５００ｍｌの新型スリムボトルで販売します。３タイプの容量で展開するにあたり、積極的なプロモーション活動を行い、さらなる売上拡大を図ります。
■■天然素材にこだわり、さっぱりとした味わいが高まりました■■
「冷梅」は、梅果汁と完熟梅酢に天然水を加えた梅果汁飲料です。梅本来の味わいを生かし、従来より甘さを控え、爽やかでさっぱりとした飲み心地をお楽しみいただけます。
天然の素材にこだわり、水は天然水を、梅果汁は、紀州産の南高梅（なんこうばい）を１００％使用しています。梅酢には、香料・添加物を一切使用せず、梅の実から抽出された完熟梅酢のみで仕上げました。
また、「冷梅」は、心地よく爽やかな酸味も特徴的です。この酸味は、梅そのものに含まれる有機酸によるものです。有機酸とは、クエン酸や酢酸などの総称で、暑い夏に特に摂取したい健康成分として知られています。南高梅の果汁と完熟梅酢が含まれている「冷梅」は、梅由来の天然有機酸をたっぷりと補給することができます（５００ｍｌ製品 １本あたり２，０００ｍｇ）。
■■３タイプの容量で展開します■■
さらにおいしく、あたらしく生まれ変わった「冷梅」を、あらゆるシチュエーションでお楽しみいただけるよう、容量もバリエーションを充実させ、３タイプで展開します。
６月２５日（月）より販売する５００ｍｌサイズは、従来より１０ｍｍ高さが増した新型スリムボトルを採用し、店頭における存在感の大幅なアップが期待できます。
また、夏の渇いた喉を潤すのにぴったりの５００ｍｌサイズだけでなく、昨年から発売し、大好評であった２８０ｍｌの飲み切りサイズ、今年から新たに展開する１．５Ｌのホームユースサイズの３タイプを取り揃えました。これにより、ご家庭でも外出先でも場所を選ばず、日常的にいつでも手軽にお飲みいただくことができるようになりました。
当社の調べによると、果汁飲料市場では、果汁１００％飲料が健康志向を背景に安定した動きを示しています。当社でも「おいしさ」と「健康性」をコンセプトに開発した、果汁１００％飲料「ビタミンフルーツ」シリーズが順調に推移しています。
その一方で、低果汁飲料（果汁１０％未満）には大きな動きは見られません。消費者ニーズを満たした商品の開発が待たれている状況にあると言えます。そのような中、当社が展開する「冷梅」は、２００３年の発売以来、夏の健康サポート飲料として毎年ご好評をいただき、昨年も前年比で５０％を上回る売上の伸びを示しました。
当社は、既に展開している２８０ｍｌ、１．５Ｌに加え、このたび５００ｍｌ新型スリムボトルの投入に合わせ、「冷梅」では初となるＣＭをはじめとした積極的なプロモーション活動を行う予定です。ラインアップを充実させ、おいしさがアップした「冷梅」の販売を強化し、潜在するニーズを掘り起こすことで、低果汁飲料市場の活性化を図っていきます。
《 製品概要 》
＊ 関連資料 参照
＜この件に関するお問い合わせ＞
（株）伊藤園 お客様相談室：０８００‐１００‐１１００（フリーコール）
● 関連リンク
モスフードサービス、まろやかな味わいの「カレーチキンバーガー」を発売
サクサクのチキンフライをデミグラスソースベースのカレーソースにたっぷり浸した
まろやか味の「カレーチキンバーガー」新発売！！
モスバーガーを展開する株式会社モスフードサービス（代表取締役社長ＣＥＯ：櫻田 厚、本社：東京都新宿区）では、平成１９年７月２０日（金）～平成１９年８月下旬まで、全国のモスバーガー店舗（一部店舗を除く）にて、まろやかな味わいの「カレーチキンバーガー」（２５０円／税込）を新発売します。
カレーは日本人の国民食ともいえる、家庭料理の定番中の定番です。今回、家庭で親しまれているまろやかな味わいのカレーとチキンフライを組み合わせた、幅広い年代の方に親しんでいただける「カレーチキンバーガー」を発売します。デミグラスソースをベースにした甘めのまろやかなカレーソースに、揚げたてのサクサクしたチキンフライをたっぷりと浸した商品です。多くの方にお召し上がりいただけるよう、お求め安い価格でご提供します。
●「カレーチキンバーガー」（２５０円／税込）
鶏むね肉をサクサクの衣で上げたチキンフライを、デミグラスソースをベースにしたまろやかなカレーソースに漬け込み、その上にたっぷりの千切りキャベツとマヨネーズを合わせ、ふわふわのパンでサンドしました。カレーソースの甘めでまろやかな風味とシャキシャキの千切りキャベツとマヨネーズの相性が抜群の親しみやすい味わいです。小さいお子様でもスパイスの刺激が少なく食べやすい商品です。
モスフードサービスでは、「おいしくて、安全で、健康によい商品」を「真心と笑顔のサービス」とともに提供することに一貫して取り組んでいます。今後もオリジナリティ溢れる商品の開発を継続的に進め、「食を通じて人に幸せをお届けすること」を実践していきます。
＜新商品概要＞
■商品名・価格：「カレーチキンバーガー」（２５０円）
■販売期間 ：平成１９年７月２０日（金）～平成１９年８月下旬（期間限定）
■販売店舗 ：全国のモスバーガー店舗
■主な原材料 ：チキンフライ（鶏むね肉、小麦粉、食塩、卵、パン粉）、
カレーソース（デミグラスソース、たまねぎ、トマト、香辛料等）、
キャベツ、マヨネーズ、バンズ
（※ 商品画像は関連資料を参照してください。）
● 関連リンク
ジャックス・三菱ＵＦＪニコス・三菱東京ＵＦＪ銀行、業務・資本提携の協議推進に合意
ジャックス・三菱ＵＦＪニコス・三菱東京ＵＦＪ銀行による業務・資本提携協議について
株式会社ジャックス（取締役社長 杉本 直栄（すぎもと なおえ））、三菱ＵＦＪニコス株式会社（代表取締役社長 大森 一廣（おおもり かずひろ））および株式会社三菱東京ＵＦＪ銀行（頭取 畔柳 信雄（くろやなぎ のぶお））は、本日、個品割賦やクレジットカードをはじめとするコンシューマーファイナンス事業分野における各社の強みを活かして、金融サービスの充実と事業競争力の強化を図るべく、業務・資本提携協議を進めていくことで合意しました。
ジャックスは個品割賦事業において、取扱高８，６００億円を有する本邦トップクラスの企業のひとつであり、クレジットカード事業においても発行枚数９００万枚、取扱高９，０００億円を有する業界大手企業です。三菱東京ＵＦＪ銀行とは長年の融資取引や各種提携を通じて、親密な関係にあります。
三菱ＵＦＪニコスは旧日本信販を母体のひとつとし、取扱高４，２００億円を有する伝統ある個品割賦事業者であり、クレジットカード事業では発行枚数２，６００万枚、取扱高７兆１，０００億円を誇る本邦最大のカード会社として、ＭＵＦＧグループの中核を担っております。
さらに両社は、決済や不動産関連等の各種業務においても固有の強みを持っております。
今般、ジャックス、三菱ＵＦＪニコスおよび三菱東京ＵＦＪ銀行は、各種法改正等も踏まえ、新しい時代に相応しい、より信頼感のあるコンシューマーファイナンス事業を構築し、お客さまのニーズの拡大や多様化を受けた新たなビジネスチャンスに対応すべく、以下の業務・資本提携の実現に向けて協議を進めていくことで方針が一致しました。
今後、本年度上期中の基本合意をめざしてまいります。
１．個品割賦事業における業務提携
（１）今後協議する提携内容
ジャックスおよび三菱ＵＦＪニコスは、個品割賦事業に関する業務提携を行い、三菱ＵＦＪニコスの個品割賦事業をジャックスが承継する方向で協議します。
（２）提携の意義
◆個品割賦市場は縮小トレンドにあるものの、依然として約１０兆円の規模を有する重要な市場であり、価格帯や金利の選好を通じて、お客さまの底堅い需要に支えられております。
◆一方で競争も激しく、収益性も低下しているため、今後は優良マーケットにおけるシェア拡大とコスト競争力の確保が課題となってまいります。
◆三菱ＵＦＪニコスが有する旧日本信販以来の伝統ある営業基盤・ネットワーク・営業戦力をジャックスが承継することで、これらの課題を一気に解決することが可能となります。すなわち、ジャックスは、個品割賦事業において取扱高１兆３，０００億円という本邦最大級の規模になるとともに、両社のインフラ・営業拠点の重複も多いことから、合理化により大幅なコスト削減が可能となります。営業基盤も業種や地域における相互補完関係が強く、これらにより、ジャックスの収益力・価格競争力は飛躍的に強化されることが見込まれます。
◆加えてジャックスは、利息制限法で定められた上限金利の範囲内で貸出金利を運営してまいりましたので、いわゆるグレーゾーン金利や過払い金の問題はなく、三菱ＵＦＪニコスも、既に本年４月以降の新規分について貸出金利を利息制限法の上限金利以下としております。
◆ジャックス、三菱ＵＦＪニコスとも、今後想定される割賦販売法や特定商取引法の改正も先取りし、コンプライアンス・内部統制をさらに強化・充実していく態勢にあります。
２．クレジットカード事業における業務提携
（１）今後協議する提携内容
ジャックスおよび三菱ＵＦＪニコスは、クレジットカードのプロセッシングやアクワイアリングの業務提携を行い、これらの業務に関する効率化に向けて協議します。
（２）提携の意義
両社を合わせると、発行枚数３，５００万枚、取扱高は８兆円という本邦最大級の規模となり、これを最大限効率的に運用していくメカニズムの構築を検討してまいります。
また、新技術である三菱ＵＦＪニコスの非接触ＩＣカード等の先端分野、三菱東京ＵＦＪ銀行のネット戦略、身体認証等においても積極的な連携をめざします。
３．その他の分野において今後協議する提携内容
（１）決済業務
ジャックス、三菱ＵＦＪニコスおよび三菱東京ＵＦＪ銀行は、ＥＣ決済や集金代行など多岐にわたる決済業務における各社のノウハウ・スキルおよび営業基盤を最大限に活用し、お客さまの利便性の向上を図るとともに、決済業務の連携の強化について協議します。
（２）不動産関連業務・富裕層向け業務
ジャックスは、投資用マンション向けの事業で長年の実績とノウハウを有しており、三菱東京ＵＦＪ銀行の個人向け不動産担保付融資やローンの証券化等の業務との連携について協議します。また、ジャックス、三菱ＵＦＪニコスおよび三菱東京ＵＦＪ銀行は、お互いの富裕層向けの商品・サービス・営業基盤を最大限活用し、相互の富裕層向けのサービスの向上・連携について協議します。
（３）その他
ジャックス、三菱ＵＦＪニコスおよび三菱東京ＵＦＪ銀行は、各社がこれまで培ってきたノウハウ・経験、ブランド、営業基盤などを活用し、新商品・新サービスの開発、システム基盤を活用した運営の効率化、債権の管理回収業務の効率化、個品割賦業務における海外事業展開の検討等について協議します。
４．資本提携協議
ジャックスおよび三菱東京ＵＦＪ銀行は、本件業務提携を緊密なものにすること、およびジャックスの財務基盤のさらなる安定化を図ることを目的として、ジャックスが三菱東京ＵＦＪ銀行の持分法適用関連会社となることを要旨とする資本提携について今後協議します。
なお、出資比率は２０％程度を想定しております。
以 上
東京電力、チリのバイオマス発電ＣＤＭプロジェクトに参加
チリのバイオマス発電ＣＤＭプロジェクトへの参加について
～木質バイオマスを燃料とするバイオマス発電ＣＤＭプロジェクトから炭素クレジットを購入～
当社は、本日、チリの総合林産会社であるアラウコ社［注１］との間で、同社が実施する２件のバイオマス発電ＣＤＭ［注２］プロジェクトにより創出された炭素クレジットを購入する売買契約を締結いたしました。
本プロジェクトは、アラウコ社が、チリ第８地域内のヌエバアルデア産業団地とトゥルパン産業団地で操業している同社のパルプ・製材工場に、それぞれ出力３万ｋＷの木質バイオマス（おが屑や樹皮、端材など）を燃料とする発電所を建設し、同工場へ電力と熱を供給するとともに、地元の電力系統である中央電力システム（ＳＩＣ）［注３］へ電力を供給するものです。
これまで利用せずに廃棄していた木質バイオマスを有効利用することで、腐敗あるいは野焼きによるメタンガス［注４］の放出が抑制されるとともに、同工場の全ての電力と、当該地域の電力系統で利用される電力の一部がバイオマス発電で代替され、化石燃料の消費が抑制されることから、２つのプロジェクトにより、２００３年から２０２５年までに約４４０万トン（ＣＯ２換算）の温室効果ガスの削減が見込まれます。
当社は、このうち、既に国連ＣＤＭ理事会から両プロジェクトに対して発行されている約４８万トンの炭素クレジットを購入いたします。
詳細は、別紙のとおりです。
今後は、日本政府によるＣＤＭプロジェクト承認の取得など、購入した炭素クレジットの移転に必要な手続きを進めてまいります。
当社は、地球温暖化防止への取り組みを経営の最重要課題の一つとして位置づけており、引き続き、国内における電気の供給面・使用面の対策や、海外プロジェクトを通じた炭素クレジットの取得など、国内外での地球温暖化対策を積極的に推進してまいります。
以上
［注１］アラウコ社
正式名称：Ｃｅｌｕｌｏｓａ Ａｒａｕｃｏ ｙ Ｃｏｎｓｔｉｔｕｃｉｏｎ Ｓ．Ａ
本社所在地：チリ・サンティアゴ
代表者：Ｊｏｓｅ Ｔｏｍａｓ Ｇｕｚｍａｎ
設 立：１９７９年
資本金：約４９億米ドル
事業内容：パルプ・合板などの木材製品の製造など
［注２］ＣＤＭ（クリーン開発メカニズム：Ｃｌｅａｎ Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ Ｍｅｃｈａｎｉｓｍ）
先進国あるいは市場経済移行国が、発展途上国で温室効果ガス削減事業を実施し、それにより生じた削減分（排出権）を先進国あるいは市場経済移行国が自国の目標達成に利用できる制度。共同実施（ＪＩ：Ｊｏｉｎｔ Ｉｍｐｌｅｍｅｎｔａｔｉｏｎ）、排出量取引（ＥＴ：Ｅｍｉｓｓｉｏｎ Ｔｒａｄｉｎｇ）と並ぶ京都メカニズムの一つ。
「京都メカニズム」とは、１９９７年に「京都議定書」において定められた、温室効果ガス削減をより柔軟に行うための経済的メカニズムのこと。
［注３］中央電力システム（ＳＩＣ：Ｓｉｓｔｅｍａ Ｉｎｔｅｒｃｏｎｅｃｔａｄｏ Ｃｅｎｔｒａｌ）
首都サンティアゴを含む、チリ第３地域から第１０地域までに電力を供給する電力系統。
［注４］メタンガス
メタンガスはＣＯ２の約２１倍の温室効果があり、この発生を抑制することにより、温室効果ガスの削減効果が得られる。
●添付資料
・別紙：チリのバイオマス発電ＣＤＭプロジェクトの概要
（※ 関連資料を参照してください。）
● 関連リンク
ＲＩＴＥと日本製紙、マツの挿し木大量増殖技術を共同開発
マツの挿し木大量増殖技術を共同開発
～松枯れ病被害地の復旧、樹木によるＣＯ２の固定化促進に貢献～
財団法人地球環境産業技術研究機構（理事長：秋山喜久、以下ＲＩＴＥ）と日本製紙株式会社（社長：中村雅知）は、光独立栄養培養技術を応用し、有用樹木における挿し木増殖技術に関する共同研究を進めています。このたび両者は、マツ科樹木の挿し木による大量増殖技術を開発することに成功しました。
マツ科樹木は、乾燥・塩害・寒さに強く、痩せた土地でも育つことが知られ、建築材用・製紙用の原材料として世界中で植えられています。また、環境保全や景観の確保などの面からも各地で活用されており、海岸沿いの松林は日本を代表する風景として親しまれています。
このように身近で利用されているマツですが、挿し穂を得にくい、発根に何ヶ月もかかる上に発根率も低い、という理由で、従来の挿し木では増殖が難しく、これまでは種子繁殖や接ぎ木増殖が行われてきました。しかし、種子繁殖は母樹の優れた性質が伝わらない場合が多く、接ぎ木増殖は高い技術が必要で大量生産に向かないという欠点があり、有効な挿し木増殖法の開発が待たれていました。
ＲＩＴＥと日本製紙は共同でこの課題に取り組んだ結果、従来に比べ、挿し穂が２０倍以上得られ、発根期間を１／３～１／５に短縮するとともに、発根率を大幅に向上させることに成功しました。まず植物生長調整物質の一種であるサイトカイニンの作用によって挿し穂の数自体を増やし、その挿し穂に光独立栄養培養技術を導入することで、短期間での大量増殖を実現させました。（別紙参照）
ＲＩＴＥと日本製紙は、今後この技術をもとに、天橋立（京都府宮津市）にあるマツ命名木など文化的価値の高い銘木の後継樹育成や、松枯れ病被害地の復旧をはかりたいと考えています。また、将来的には乾燥地や痩地などの荒廃地に生長の早いマツを植林し、樹木によるＣＯ２の固定化促進を目指します。
さらに、産業面・文化面・環境保全面などで優れた特徴を持ちながら増殖が困難なさまざまな樹木について本技術の適用・拡大をはかり、有用品種の普及を促していきます。
以 上
アサヒ飲料、炭酸飲料「アサヒ 熟れごろメロンスカッシュ」を発売
完熟メロンの香りと炭酸の刺激が絶妙！
『アサヒ 熟れごろメロンスカッシュ』
新発売
～家族でわいわい楽しめる、夏にぴったりの炭酸飲料～
アサヒ飲料株式会社（本社 東京、社長 岡田 正昭）は、メロンフレーバーの香りと強めの炭酸の爽快な刺激を楽しめる炭酸飲料『アサヒ 熟れごろメロンスカッシュ』を７月３日（火）より全国で新発売いたします。
『アサヒ 熟れごろメロンスカッシュ』は、完熟メロンを思い起こさせるメロンフレーバーのはなやかな香りと、強めの炭酸からくる爽快な刺激が喉の渇きを癒す、暑い夏にぴったりのさわやかな炭酸飲料です。また、合成着色料・保存料を一切使用しておりません。
ネーミングは、食べごろに熟したメロンの香りと、強めの炭酸のクリアな爽快感をわかりやすく表現するため、『アサヒ 熟れごろメロンスカッシュ』としました。
パッケージは、メロンフレーバーの炭酸飲料であることと、炭酸のさわやかな刺激をイメージできるよう、黄緑色をベースに中央には商品名を、その回りには水玉模様を配置しました。また、正面右下には、誰もが喫茶店で飲んだことのある、昔懐かしいメロンソーダを連想させるようなグラスのイラストを挿入することで、商品特長をわかりやすく表現しました。
暑い夏に需要が高くなる炭酸飲料の中でも、近年メロンフレーバーの炭酸飲料は、二桁増で好調に推移（当社調べ）し、幅広い層にお飲みいただいていることから、今回当社としてもパーソナルユースのＰＥＴ５００ｍｌ、ご家族みんなで楽しめるＰＥＴ１．５Ｌの２種類の容器にて発売することと致しました。
アサヒ飲料（株）では、『アサヒ 熟れごろメロンスカッシュ』を発売することにより、若年層から主婦層まで幅広いお客様の支持を獲得し、当社炭酸カテゴリーの活性化をはかります。
【商品概要】
関連資料参照
● 関連リンク
ＡＧＦ、チルドカップコーヒー「〈マキシム〉大人のカフェラテ 贅沢仕立て」を発売
チルドカップコーヒー
「〈マキシム〉大人のカフェラテ 贅沢仕立て」新発売
ＡＧＦ（味の素ゼネラルフーヅ株式会社 社長 池田孝雄）は、２００７年７月３日（火）から全国のコンビニエンスストアで、チルドカップコーヒー「〈マキシム〉大人のカフェラテ 贅沢仕立て」を新発売します。
１．商品概要
商品名：〈マキシム〉大人のカフェラテ贅沢仕立て
容 量：３００ｍｌ
カロリー：２０７Ｋｃａｌ／１本
規 格：乳飲料
ＪＡＮコード：４９０１１１１０８１６２８
２．商品特長
＜マキシム＞大人のカフェラテシリーズに３００ｍｌが登場。コーヒー豆とミルク分を贅沢に使用した濃厚な味わいが特長。コーヒーの深み、クリーミーなコクがじっくり味わえる３００ｍｌサイズ。
３．価格
オープン価格
４．発売日
２００７年７月３日（火）
５．地域・セグメント
全国・コンビニエンスストア
６．商品に関する一般のお客様からのお問合せ先
お客様相談室 ＴＥＬ ０１２０－１７－８６５１
（※ 商品画像は関連資料を参照してください。）
● 関連リンク
アサヒ飲料、ビタミン飲料「アサヒ 赤いビタミンウォーター ＰＥＴ３５０ｍｌ」を発売
４種の赤素材（アセロラ・ローズヒップ・カシス・クランベリー）使用
『アサヒ 赤いビタミンウォーター ＰＥＴ３５０ｍｌ』 新発売
～１日分のビタミンＣ・ビタミンＢ６・ナイアシンを配合～
アサヒ飲料株式会社（本社 東京、社長 岡田 正昭）は、健康感が高く、ビタミンやポリフェノールなどの健康成分を含む赤い果実に着目したビタミン飲料『アサヒ 赤いビタミンウォーター ＰＥＴ３５０ｍｌ』を７月１０日（火）より全国で新発売いたします。
『赤いビタミンウォーター ＰＥＴ３５０ｍｌ』は、４種類の赤い果実（アセロラ・ローズヒップ・カシス・クランベリー）を使用、３種類のビタミン（ビタミンＣ・ビタミンＢ６・ナイアシン）をそれぞれ１日分配合※）した、スッキリとした味わいのビタミン飲料です。また、果実由来のポリフェノールも配合しており、エイジング（加齢）や健康を意識している方をサポートします。気になるカロリーは、１００ｍｌあたり１７ｋｃａｌという、カロリーオフ設計も特長となっています。
※）「日本人の食事摂取基準（２００５年 厚生労働省）」にて、栄養素等表示基準値に示された１日分以上を摂取できる設計になっています。
ネーミングは、赤い果実がぎっしり詰まったビタミン飲料という商品特長をストレートに表現するために、「赤いビタミンウォーター」といたしました。
パッケージは、４種類の赤い果実とビタミンを含んだ健康感と味わいを分かりやすく表現するために、左半分には使用している４つの果実の絵を、右半分には、ネーミングを大きく配しています。
現代のお客様は、健康に関する事柄の中で、ダイエットや美容などと並び、エイジング（加齢）に対する意識が高まっており、アサヒ飲料（株）では、本商品に「すっきりおいしく飲むことで、年を重ねても積極的な気持ちに」という意味の造語“ポジティブエイジング”を記載しています。
業界の機能性・スポーツドリンク市場は、お客様が無糖茶やミネラルウォーターへと流出し、ここ数年微減傾向ですが、その中でビタミンＣを中心にビタミン系の配合を商品コンセプトとした飲料は、拡大傾向にあります。
アサヒ飲料（株）が新発売する『赤いビタミンウォーター ＰＥＴ３５０ｍｌ』は、ビタミン系飲料に見られる“黄色いビタミン”とは一線を画す“赤いビタミン”飲料として、エイジング（加齢）に対する意識の高いお客様をはじめ、朝の目覚めや仕事の合間といった日常生活にも合致した飲料として、幅広いお客様から人気が出るものと期待しています。
【 商品概要 】
商品名：アサヒ 赤いビタミンウォーター ＰＥＴ３５０ｍｌ
中 味：清涼飲料水
容器・容量：３５０ｍｌスリム正角耐熱ＰＥＴボトル
外 装：３５０ｍｌ×２４本入りダンボールカートン
ＪＡＮコード：４５－１４６０３－１４１１１－５
希望小売価格：１５０円（消費税含まず）
発売日：２００７年７月１０日（火）
発売地域：全国
販売目標：１００万箱
ＮＴＴドコモグループ、クレジットサービス「ＤＣＭＸ」のＭａｓｔｅｒＣａｒｄ入会受付を開始
ＤＣＭＸ ＭａｓｔｅｒＣａｒｄの発行開始について
ＮＴＴドコモグループ９社（以下ドコモ）は、クレジットサービス「ＤＣＭＸ（Ｒ）」のＭａｓｔｅｒＣａｒｄ入会受付を、２００７年６月２５日（月曜）から開始いたします。
「ＤＣＭＸ」は、ドコモが提供しているクレジットブランド「ｉＤ（ＴＭ）」に対応し、小額決済のご利用にも適したクレジットサービスです。これまで「ＤＣＭＸ」では、入会と同時にＶＩＳＡブランドのカードを発行してまいりましたが、今回のＭａｓｔｅｒＣａｒｄ発行開始により、入会時にＶＩＳＡカードとＭａｓｔｅｒＣａｒｄを選択してお申込みいただけるようになります。
【主な提供内容】
（※ 関連資料を参照してください。）
【入会申込方法】
ｉモード（Ｒ）：ｉＭｅｎｕ → ＤＣＭＸ
パソコン：http://dcmx.jp/
ドコモショップ店頭でのお申込みも受け付けております。
＊「ＤＣＭＸ」「ｉＤ」「ｉモード」は、ＮＴＴドコモの商標または登録商標です。
●関連情報
＞ＤＣＭＸ
http://www.nttdocomo.co.jp/service/dcmx/index.html
（※ 主な提供内容は関連資料を参照してください。）
● 関連リンク
ＮＴＴ－ＡＴ、モバイル利用も可能なグループウエア「ＩｎｆｏＭａｓｔｅｒ／ポータルグループウェア」Ｖｅｒ．４．０の発売
高セキュリティ、モバイル利用も可能な
「ＩｎｆｏＭａｓｔｅｒ／ポータルグループウェア」Ｖｅｒ．４．０の販売開始
予定と来訪者の同時予約機能、
専門知識のない担当者にも運用管理できるＧＵＩを採用
ＮＴＴアドバンステクノロジ株式会社（以下：ＮＴＴ－ＡＴ、本社：東京都新宿区、代表取締役社長：石川 宏 （いしかわ ひろし））は、利用者ごとの細やかなアクセス権設定等の高セキュリティ機能、モバイル利用も可能なグループウェア「ＩｎｆｏＭａｓｔｅｒ／ポータルグループウェア」に、スケジュール予約と同時に来訪者予約ができる機能、ＯＳの専門知識がない担当者にもシステム運用が容易となるＧＵＩを採用した新バージョンを７月２日（月）より販売します。
また、中小規模の企業でも安価に導入できる、機能限定版＊の「ＩｎｆｏＭａｓｔｅｒ－Ｌｉｇｈｔ」があらかじめインストールされ、３００ユーザまで対応可能な「ＩｎｆｏＭａｓｔｅｒ／パック」も同日、販売開始します。
＊：他システムとの連携機能等が制限されます。
「ＩｎｆｏＭａｓｔｅｒ／ポータルグループウェア」は、グループウェアとして必要な「スケジュール管理」「設備予約」「伝言メモ」「電子会議室」等の基本機能を備え、直感的で分かりやすい操作性を特長とするグループウェアです。また、利用者ごとのきめ細やかなアクセス権設定で高度なセキュリティを確保しつつも、携帯電話からも利用できるため外出の多い営業担当にも利用しやすいシステムとなっています。このため、２００５年夏の販売開始以来、多くのお客さまよりご好評をいただいております。
今回、この「ＩｎｆｏＭａｓｔｅｒ／ポータルグループウェア」にスケジュール予約と同時に来訪者予約ができる機能を追加しました。また、アクセスログやエラーログの監視などのシステム管理者機能にＧＵＩを採用しました。これにより、ＯＳの専門知識がない担当者であっても容易にシステム運用管理が行え、日常のシステム管理への稼働が軽減できます。
その他にも、Ｗｅｂメールやスケジュール管理等の操作性も改善し、より使いやすくなっています。
さらに、ＯＳやミドルウェア、機能限定版の「ＩｎｆｏＭａｓｔｅｒ－Ｌｉｇｈｔ」をあらかじめインストールしたハードウェアをセットでご提供する、３００ユーザまで対応可能な「ＩｎｆｏＭａｓｔｅｒ／パック」の販売も開始します。中小規模の企業でも安価に使いやすいグループウェアを導入できます。
■ 「ＩｎｆｏＭａｓｔｅｒ／ポータルグループウェア」Ｖｅｒ．４．０の主な機能
・スケジュール管理
リアルタイムでの個人やメンバーのスケジュールの参照・管理
・設備予約
設備の利用予約と予約状況の確認
・伝言メモ
不在時の電話などに対して、伝言を通知
・電子会議室
話題の投稿や返信により意見交換
・ワークフロー機能
社内の各種申請の決裁に利用できるワークフロー
・Ｗｅｂメール機能
アドレス帳の共有ができるＷｅｂメール
・回覧板機能
既読・未読の確認が手軽にできる回覧板
・行事日程スケジュール機能
ワンタッチで共通行事予定を参照
・来訪者予約機能 ＜今回追加した機能＞
スケジュール予約と同時に来訪者予約が可能
・システム管理者機能 ＜今回追加した機能＞
アクセスログ、エラーログの監視をＧＵＩで可能
■ 動作環境
＊ 関連資料「別紙」 参照
■ 価格
＊ 関連資料「別紙」 参照
※ 本ページに記載されております商品名、サービス名等の固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
● 関連リンク
ＮＴＴドコモグループ、「ＷＯＲＬＤ ＷＩＮＧ」のテレビ電話とパケット通信の通信料を期間限定で割引
「ＷＯＲＬＤ ＷＩＮＧ」のテレビ電話とパケット通信の通信料を期間限定で割引
－コネクサス加盟事業者への国際ローミング中の通信料を割引－
ＮＴＴドコモグループ９社（以下ドコモ）は、国際ローミングサービス「ＷＯＲＬＤ ＷＩＮＧ(Ｒ)」において、Ｃｏｎｅｘｕｓ Ｍｏｂｉｌｅ Ａｌｌｉａｎｃｅ（コネクサスモバイルアライアンス、以下コネクサス※１）に加盟している海外携帯電話事業者網（下表参照）に接続した場合の、お客様のテレビ電話通信料およびｉモード（Ｒ）などの利用に伴うパケット通信料の一部を、２００７年７月１日（日曜）から９月３０日（日曜）までの間、２０％割引いたします。
ドコモが国際ローミングサービス「ＷＯＲＬＤ ＷＩＮＧ」において通信料の一部を割り引くのは今回が初めてであり、今後もコネクサスのアライアンス活動においてお客様の利便性を向上する施策を継続的に検討してまいります。
※１ コネクサスとは、アジアの９つの国と地域における、ドコモを含めた８つの携帯電話事業者が、国際ローミングおよび法人向けサービスの分野で事業協力を進めることを目的として結成している携帯電話事業者アライアンスです。
「ＷＯＲＬＤ ＷＩＮＧ」のテレビ電話とパケット通信の通信料を期間限定で割引の概要
■割引の対象となる通信
台湾、インド、香港、マカオ、インドネシア、韓国、フィリピン、シンガポールに渡航中のドコモのお客様が、国際ローミングサービス「ＷＯＲＬＤ ＷＩＮＧ」で、コネクサスに加盟している各事業者に接続し※１、テレビ電話もしくはパケット通信をご利用いただいた場合の通信料金が割引となります。
■割引内容
・テレビ電話 ： 発信した際の通信料を２０％割引 ※２
・パケット通信 ： １通信につき、５０パケットを超える分（１パケットあたり０．２円）を２０％割引 ※３
■割引期間
２００７年７月１日（日曜）～９月３０日（日曜）（日本時間）
■コネクサスに加盟している海外携帯電話事業者一覧
関連資料参照
※１ ローミング接続先事業者を選択するには、手動での端末設定が必要になります。
※２ 国際ローミング中のテレビ電話の着信時に発生する国際転送料および着信料については割引対象外となります。
※３ 「１通信」とは、「一度パケット通信を開始してから終了するまでの間の通信」のことを指します。また、１通信ごとのパケット通信料の最低料金（５０パケットまで５０円）ついては割引対象外となります。なお、消費税相当額は加算されません。
※「ＷＯＲＬＤ ＷＩＮＧ／ワールドウィング」「ｉモード」は、ＮＴＴドコモの登録商標です。
関連情報
海外でつかう・海外へかける
http://www.nttdocomo.co.jp/service/world/index.html
セブン銀行、イズミヤカードとＡＴＭ利用提携
イズミヤカードとＡＴＭ利用提携
－７月２３日より１２，１００台以上のセブン銀行ＡＴＭでご利用可能に－
株式会社セブン銀行（以下セブン銀行、東京都千代田区、代表取締役社長 安斎 隆）は、平成１９年７月２３日（月）より、イズミヤカード株式会社（大阪府大阪市、代表取締役社長 河野 裕史）と、ＡＴＭ利用提携（※）を開始いたします。
これにより、イズミヤカードをお持ちのお客さまは、「ご出金（借入）」「出金可能額照会」のサービスをセブン－イレブン等に設置のセブン銀行ＡＴＭでご利用いただくことができるようになります（※）。
セブン銀行のＡＴＭネットワークは、本日現在３３都道府県に合計１２，１３１台の設置となっております。
※ 現在も、三菱東京ＵＦＪ銀行経由でイズミヤカードのご出金（借入）、出金可能額照会が全日８時～２１時までご利用いただけますが、平成１９年７月２３日（月）よりセブン銀行と直接提携し、全日０時～２４時までご利用ただけるようになります。
記
１．サービス開始時期
平成１９年７月２３日（月） 午前０時より
２．サービス内容、ご利用可能時間およびご利用手数料
サービス内容 ご出金（借入）・出金可能額照会
ご利用可能時間（＊） 全日 ０：００～２４：００
ご利用手数料 無 料
＊ イトーヨーカドー等に設置の一部ＡＴＭについては、お取扱い日、お取扱い時間が異なります。
３．ご利用単位
ご出金（借入）：１万円以上、１万円単位
以上
（※参考資料あり）
京商、フィギュア「２００６鈴鹿８時間耐久ロードレースマシンシリーズ」を限定発売
２００６年の鈴鹿８耐を戦ったマシンが、ミニチュアモデルで登場！
７月２４日（火）から「サークルＫ」「サンクス」で限定販売！
「２００６鈴鹿８時間耐久ロードレースマシンシリーズ」
ラジオコントロールモデル（無線操縦模型）やダイキャスト模型により、豊かで快適な生活を提供している京商株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：鈴木 正之）では、全国の「サークルＫ」「サンクス」６，２５１店舗（２００７年５月末時点、一部店舗によってはお取り扱いのない場合もございます）と鈴鹿サーキットで、好評を得ている限定販売のミニカーシリーズの「２００６鈴鹿８時間耐久ロードレースマシンシリーズ」（１６種類）を、７月２４日（火）より数量限定で発売開始します。
２００６年の鈴鹿８時間耐久ロードレースで、数々のドラマを作り上げた出場マシンを、株式会社モビリティランド鈴鹿サーキットの協力を得て１／３２スケールのダイキャストモデルで再現。この年のＪＳＢチャンピオン伊藤真一と辻村猛が駆った「Ｆ．Ｃ．Ｃ．ＴＳＲ ＺＩＰ‐ＦＭ Ｒａｃｉｎｇ Ｔｅａｍ」〈ＣＢＲ１０００ＲＲ〉を始め、９６年の総合優勝ペアの復活が話題になった「ＹＡＭＡＨＡ ＢＬＵＥ ＲＡＣＩＮＧ」等、１６種類のマシンを忠実にモデル化しました。
「２００６鈴鹿８時間耐久ロードレースマシンシリーズ」の魅力は、掌に乗るサイズの１／３２スケールであるにもかかわらず、小ささを感じさせない精巧な仕上げにあります。ブレーキローターのクーリングスリット＆ホールはもとよりチェーン、サス、タイヤ、そしてカウルの複雑なダブルカーブまで忠実に再現。さらに細かなスポンサーデカールや各部の質感もこだわりの出来映え。ディスプレイ効果抜群のステージとスタンドも付属しています。
インテリアとして飾るにぴったりの「２００６鈴鹿８時間耐久ロードレースマシンシリーズ」。１台買ってデスクトップを飾るもよし、１４チーム１６台全てを揃え「２００６鈴鹿８時間耐久レース」の臨場感を再現させるもよしのコレクションです。
京商ではこれまで全国の「サークルＫ」「サンクス」で、「フェラーリ・ミニカー・コレクション」（発売：２００４年１１月３０日）、「ランボルギーニ・ミニカー・コレクション」（２００５年１月４日）、「トヨタスポーツカー・ミニカー・コレクション」（５月３日）、「ポルシェ・ミニカー・コレクション」（６月２８日）、「ＢＭＷ・ミニカー・コレクション」（８月９日）、「フェラーリ・ミニカー・コレクションＩＩ」（１０月４日）、「フェラーリＦ１ コレクション」（１２月６日）、「アルファロメオ・ミニカー・コレクション」（２００６年２月７日）、「メルセデスベンツ・ミニカー・コレクション」（５月２日発売）、「００７ Ｊ．ボンドミニチュアモデルシリーズ」（７月１１日）、「２００５鈴鹿８時間耐久ロードレース マシンシリーズ」（７月２７日）、「ランボルギーニ・ミニカー・コレクション２」（８月２２日）、「ポルシェ・ミニカー・コレクションＩＩ」（１０月１７日）、「ブリティッシュカー・ミニカー・シリーズ」（１２月１２日）、「フェラーリ・ミニカー・コレクションＩＩＩ」（２００７年２月１４日）、「フィアット＆ランチア・ミニカー・コレクション」（４月１０日）、「フェラーリ・ミニカー・コレクションＩＶ」（６月１８日）を発売。これまでのコレクションは、ディティールまでも実車に忠実に再現しながらも、手軽な価格で購入できることから、発売と同時に完売となった店舗も続出するという人気を得ています。
【 「２００６鈴鹿８時間耐久ロードレースマシンシリーズ」の概要 】
価格：４２０円
発売日：２００７年７月２４日（火）
販売ルート：全国の「サークルＫ」「サンクス」６，２５１店舗
（２００７年５月末時点、一部店舗によってはお取り扱いのない場合もございます）
鈴鹿サーキット
※販売場所：鈴鹿サーキット内「セレクト”２”」「サーキットガレージ」
※鈴鹿サーキットでは１６台セット・鈴鹿８耐限定特典付で販売いたします。
車種：１６種類
＊以下、詳細は添付資料をご参照ください。
● 関連リンク
ＮＴＴレゾナント、携帯電話向けコンテンツ連動型広告配信サービスを開発
携帯電話向けコンテンツ連動型広告配信サービスの提供開始について
ＮＴＴレゾナント株式会社（＊１、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：和才 博美、以下 ＮＴＴレゾナント）は、この度、携帯電話向けの新たなコンテンツ連動型広告配信サービスを開発し、本日より一部試行提供を開始し、本年７月２日より全面的に配信を開始します。
本サービスは、文章全体の意味理解情報を抽出、人間の感性により近い解析を行った上で、あらかじめ決められた分野に分類するといった日本語解析を行うことで、ページ内容に即した広告の配信を実現しています。
本サービスについては、エキサイト株式会社とＮＴＴレゾナント株式会社の合弁会社である株式会社クロスリスティング（＊２、本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：田村博巳、以下 クロスリスティング）より販売中の携帯電話向け検索連動型広告（リスティング広告）「ＡＮＥＭＯＮＥ Ｌｉｓｔｉｎｇ（アネモネリスティング）」（＊３）の新たな商品ラインアップとして、同社を通じて販売の予定です。なお、提供開始時における広告配信先としては、「ｇｏｏブログ」、「エキサイトブログ」を予定しており、今後ＣＧＭサイトを中心に提携サイトを拡大していきます。
１．携帯電話向けコンテンツ連動型広告の概要
ＮＴＴレゾナントでは、検索連動型の広告販売会社であるクロスリスティングを通じて、平成１８年３月より、「モバイルｇｏｏ」や「エキサイトモバイル」をはじめ、携帯電話向け「ＤＵＯＧＡＴＥ」などを広告配信先とする「ＡＮＥＭＯＮＥ Ｌｉｓｔｉｎｇ」を提供していますが、この度提供するコンテンツ連動型広告配信サービスは、検索連動型広告に続く新たな広告商品のラインアップとなります。
本広告は、テキスト広告で「見出し」と「本文」から構成されています。検索連動型広告とは異なり、ブログ等のＣＧＭ（Ｃｏｎｓｕｍｅｒ ｇｅｎｅｒａｔｅｄ ｍｅｄｉａ）と呼ばれるユーザが書き込んだ文章を解析し、該当ウェブページが何について書かれたページであるかを「マリンスポーツ」「ドライブ」等の約１０００弱の分野に判別、分類し、関連分野の広告を該当ウェブページ上に配信します。
また、公序良俗に反するなど、広告を配信するには不適切なウェブページと判断する仕組みを広告配信システム側で持つことにより、より広告主にとって安心して広告を出稿することが出来ます。例えば、スポーツカーやＲＶ車の情報に関するページには自動車販売の広告を表示させることができることから、よりユーザの行動に即した効果の高い携帯電話向けの広告配信が可能となります。
２．配信サイトについて
コンテンツ連動型広告の配信先は、提供開始時点で「ｇｏｏブログ」（ＵＲＬ：http://blog.goo.ne.jp/）、「エキサイトブログ」（ＵＲＬ：http://www.excite.co.jp/blog/）を予定しています。配信先は、今後さらに拡大していく予定です。
３．提供開始日
・試行提供：平成１９年６月２１日
・全面提供：平成１９年７月２日
４．提供価格
「ＡＮＥＭＯＮＥ Ｌｉｓｔｉｎｇ」と同価格（２０円から４００円）となります。
５．今後の展開
ＮＴＴレゾナントでは、広告主やサイト運営者の評価を反映し、コンテンツ解析の精度を向上させ、より効果の高い広告サービスを提供してまいります。
以上
《補足》
（＊１）【 ＮＴＴレゾナント 】http://www.nttr.co.jp/
ＮＴＴレゾナントは、平成１６年４月１日、インターネットポータルサイト「ｇｏｏ」や、独自のＥラーニングサービスを提供するＮＴＴ－Ｘと、ブロードバンドコンテンツ提供サービス「ＢＲＯＢＡ」や、映像会議サービス等のパッケージサービスを提供するＮＴＴ－ＢＢの事業を統合し、営業を開始しました。ＮＴＴグループのブロードバンド事業のアプリケーションサービスとして、国内最高レベルの検索機能を有する「ｇｏｏ」を、ブロードバンド時代をリードするポータルサイトとして強化・発展させるとともに、操作性に優れた高品質な双方向映像コミュニケーションサービスを先導的に開発・提供するなど、インターネットユーザの幅広いニーズに応える利便性の高いサービスを実現します
（＊２）【 株式会社クロスリスティング 】http://www.xlisting.co.jp/
エキサイト株式会社とＮＴＴレゾナント株式会社の合弁会社で、インターネットポータルサイト「エキサイト」「ｇｏｏ」をはじめ、多くのポータルサイトに検索連動型広告、ディレクトリ型検索エンジン、ディレクトリ登録審査サービスを提供しています。
（＊３）【 ＡＮＥＭＯＮＥ Ｌｉｓｔｉｎｇ 】http://www.xlisting.co.jp/advertising/index_m.html
クロスリスティングとＮＴＴレゾナントが共同で企画・開発したものです。クリック課金の携帯版検索連動型広告で、クロスリスティングのディレクトリ型検索結果や、ＮＴＴレゾナントが「モバイルｇｏｏ」で提供中のロボット型検索結果等に配信されております。
三井物産、英国インターナショナル・パワー社との英国発電事業統合を完了
英国インターナショナル・パワー社との英国発電事業統合の完了について
２００７年３月２９日にお知らせしました英国大手電力会社インターナショナル・パワー社（以下ＩＰＲ社）との英国発電事業統合は、６月２０日（水）（ロンドン時間）以下の全ての手続きを完了しました。
１． 統合内容
（１）ＩＰＲ社との合弁会社であるＩＰＭ Ｅａｇｌｅ（以下ＩＰＭ）を通じて、両社が共同所有する２発電事業の当社持分５％をＩＰＲ社へ売却。
（２）ＩＰＲ社が英国で単独所有する３発電事業の持分２５％を当社が購入。
（３）燃料調達会社及び電力販売会社の統合。
（４）ＩＰＭ （ＵＫ） Ｐｏｗｅｒ Ｈｏｌｄｉｎｇｓ（当社２５％、ＩＰＲ７５％出資）の設立及び同社への上記発電資産の譲渡。
英国５資産概要
関連資料参照
２． 当社がＩＰＭを通じてインドネシア・パイトン火力発電所から得る収益の一部をＩＰＲ社に移転する契約も含まれますが、これは同発電所の収益受領権の一部譲渡であり、同発電所に対する持分や経営権の変更はありません。
３． 当該資産統合の契約金額は、当社よりの支払で８５百万ポンド（約２００億円）となり、当社持分容量は約２６万キロワット増加します。
これまでＩＰＭが運用する発電事業とＩＰＲ社が単独所有する発電事業とが英国において混在しておりましたが、今般の統合により、一体的な事業運営と効率的な経営が期待され、新会社は約５００万キロワットを所有する英国大手の発電事業者となりました。電源構成や燃料も多種に分散され、同国電力市場に於いて多様性のある運用、燃料調達及び電力販売が可能となります。 これを機に当社はＩＰＲ社との関係を更に強化し、本統合及び共同運営する発電事業の事業価値の向上を目指します。
ご注意：
本発表資料には、将来に関する記述が含まれています。こうした記述はリスクや不確実性を内包するものであり、経営環境の変化などにより実際とは異なる可能性があることにご留意ください。また、本発表資料は、日本国内外を問わず一切の投資勧誘またはそれに類する行為を目的として作成されたものではありません。
● 関連リンク
モリテックスとイベリカ、医薬品の臨床開発支援業務で相互委託契約を締結
株式会社モリテックス、株式会社イベリカと
医薬品の臨床開発支援業務で相互に委託契約を締結
ＣＲＯ※１と組んで臨床開発支援でもＰＧｘ※２試験に参入
マシンビジョン関連機器と画像機器、バイオ関連機器メーカーの株式会社モリテックス（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：森田茂幸、証券コード：７７１４）は、このたび開発業務受託機関（ＣＲＯ）である株式会社イベリカ（本社：福岡県福岡市博多区、代表取締役社長：阿部純丈氏）と協同して医薬品の臨床開発支援業務獲得において相互に業務委託契約を締結することになりました。イベリカがプロテオーム解析※３の受託作業、モリテックスがＧＬＰ施設で行う遺伝子解析の受託作業、薬物動態試験※４の受託作業を受け持つことで、顧客の臨床開発推進のための協力体制を構築する。これにより、受託臨床試験においてもＰＧｘ試験事業へ本格的に参入することになります。
ゲノム解析技術の目覚しい発展により、薬剤の有効性と副作用発現にヒトの遺伝子多型との関連性があることが解明されてきました。その関連性を医薬品開発から診断に応用できると期待されている領域がファーマコゲノミクス（ＰＧｘ）です。このＰＧｘは医薬品開発や個々の人に適した治療である個別化医療を行うにあたり、今後大きな市場となることが期待されています。
すでに米国では、２００５年３月に、米国ＦＤＡ※５（アメリカ食品医薬品局）から「ファーマコゲノミクスデータ提出に関する企業向けの指針」（ＦＤＡ Ｇｕｉｄａｎｃｅ ｆｏｒ Ｉｎｄｕｓｔｒｙ “Ｐｈａｒｍａｃｏｇｅｎｏｍｉｃｓ Ｄａｔａ Ｓｕｂｍｉｓｓｉｏｎ”）が示され、医薬品開発や診断にはＰＧｘデータを添付することが義務付けられ、市場は大きく拡大しています。こうした流れを受け、日本国内でも今年よりＰＧｘ市場が立ち上がりを見せ、ＧＬＰ※６対応でＰＧｘ試験を行える施設が望まれています。
モリテックスでは、現在の主力事業であるマシンビジョンシステムに続く第２の柱とすべく数年前からバイオ関連事業への積極的な展開を行っています。従来から事業展開を行ってきた分析前処理装置・合成関連機器・精製装置などの研究支援分野に加え遺伝子発現解析・ＳＮＰｓ※７解析、分子診断装置など、予防医学分野や個別化医療分野への進出を図り、２００７年４月には横浜テクニカルセンター内に「ＰＧｘリサーチセンター」を立上げ、ＧＬＰの認定取得を進めています。
モリテックスは、遺伝子発現解析・ＳＮＰｓ解析のチップ受託事業により、製薬会社・農薬会社・食品会社などのユーザーの要求に合わせた最適な受託サービスが実施できる本格的なＰＧｘ受託サービスプロバイダーとして展開しています。
モリテックス「ＰＧｘリサーチセンター」の受託解析メニューとしては、次の通りです。
（１）Ａｆｆｙｍｅｔｒｉｘ社のシステムを用いたＳＮＰｓ、遺伝子発現解析
（２）Ｉｌｌｕｍｉｎａ社のシステムを用いたＳＮＰｓ、遺伝子発現解析
（３）Ｒｅａｌ－ＴｉｍｅＰＣＲを用いたＳＮＰｓ、 遺伝子発現解析
（４）シークェンサーを用いた塩基配列解析
（５）ＤＮＡメチル化比率解析
（６）糖鎖プロファイラーを用いた糖鎖解析
（７）ＴＫ測定※８
なお、今回の相互委託契約による業績への影響につきましては、５月１５日に開示した業績予想数値に織り込み済みであります。
＊以下、用語解説・参考資料は添付資料をご参照ください。
モリテックス、アフィメトリクス・ジャパンとＰＧｘ受託サービスプロバイダーのライセンス契約を締結
株式会社モリテックス、アフィメトリクス・ジャパン株式会社と
ＰＧｘ受託サービスプロバイダーのライセンス契約を締結
― ＧｅｎｅＣｈｉｐ（Ｒ）を活用したＰＧｘ（※１）試験事業にも本格参入 ―
マシンビジョン関連機器と画像機器、バイオ関連機器メーカーの株式会社モリテックス（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：森田茂幸、証券コード：７７１４）は、このたびゲノム改革推進の先駆的役割を果たしている米国アフィメトリクス社の日本法人であるアフィメトリクス・ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：米山政男氏）とＰＧｘ市場に特化した受託サービスプロバイダーのライセンス契約を締結しました。モリテックスはＰＧｘ にフォーカスしたサービスプロバイダーとして受託業務を開始します
ゲノム解析技術の目覚しい発展により、薬剤の有効性と副作用発現にはヒトの遺伝子多型との関連性があることが解明されてきました。その関連性を医薬品開発から診断に応用できると期待されている領域がファーマコゲノミクス（ＰＧｘ）です。このＰＧｘは医薬品開発や個々の人に適した治療である個別化医療を行うにあたり、今後大きな市場となることが期待されています。
すでに米国では、２００５年３月に、米国ＦＤＡ（※２）（アメリカ食品医薬品局）から「ファーマコゲノミクスデータ提出に関する企業向けの指針」（ ＦＤＡ Ｇｕｉｄａｎｃｅ ｆｏｒ Ｉｎｄｕｓｔｒｙ “Ｐｈａｒｍａｃｏｇｅｎｏｍｉｃｓ Ｄａｔａ Ｓｕｂｍｉｓｓｉｏｎ”）が示され、医薬品開発や診断にはＰＧｘデータを添付することが推奨され、市場は大きく拡大しています。こうした流れを受け、日本国内でも今年よりＰＧｘ市場が立ち上がりを見せ、ＧＬＰ※３対応でＰＧｘ試験を行える施設が望まれています。
モリテックスでは、現在の主力事業であるマシンビジョンシステムに続く第２の柱とすべく数年前からバイオ関連事業への積極的な展開を行っています。従来から事業展開を行ってきた分析前処理装置・合成関連機器・精製装置などの研究支援分野に加え遺伝子発現解析・ＳＮＰｓ（※４）受託解析、分子診断装置など、予防医学分野や個別化医療分野への進出を図り、２００７年４月には横浜テクニカルセンター内に「ＰＧｘリサーチセンター」を立上げ、ＧＬＰの認定取得を進めています。モリテックスでは、このＰＧｘ市場に参入するにあたり、アフィメトリクス社のＤＮＡチップ（ＧｅｎｅＣｈｉｐ（Ｒ））を用いることはバイオ事業拡大に不可欠であると判断、このたびの受託サービスプロバイダーのライセンス契約締結となったものです。
モリテックスは、製薬会社・農薬会社・ＣＲＯ（※５）食品会社などのユーザーの要求に合わせて最適なＰＧｘの受託サービスを提供することに邁進努力してまいります。
モリテックスの「ＰＧｘリサーチセンター」の受託解析メニューとしては、下記を取り揃えております。
（１）Ａｆｆｙｍｅｔｒｉｘ 社のシステムを用いたＳＮＰｓ，遺伝子発現解析
（２）Ｉｌｌｕｍｉｎａ 社のシステムを用いたＳＮＰｓ， 遺伝子発現解析
（３）Ｒｅａｌ－ＴｉｍｅＰＣＲ を用いたＳＮＰｓ， 遺伝子発現解析
（４）シクェンサーを用いた塩基配列解析
（５）ＤＮＡ メチル化比率解析
（６）糖鎖プロファイラーを用いた糖鎖解析
（７）ＴＫ測定（※６）
なお、今回のライセンス契約による業績への影響につきましては、５月１５日に開示した業績予想数値に織り込み済みであります。
【用語解説】
（※１） ＰＧｘ
Ｐｈａｒｍａｃｏｇｅｎｏｍｉｃｓ（薬理ゲノミクス）の略。近年進歩が著しいゲノム科学を利用する事により、「効率的な創薬研究開発」と「個の医療」を目指す研究分野。特定疾患群の患者に共通の遺伝情報を把握し、その疾患に最適な薬剤の開発を行ったり、患者個々の遺伝的特徴の差異を把握することにより、患者ごとに最適な薬剤を選択したり、最適な用量を決定する事を目的としている。これにより、従来に比べて、より効果的で安全な投薬を行えるようになると考えられている。
（※２） ＦＤＡ
Ｆｏｏｄ ａｎｄ Ｄｒｕｇ Ａｄｍｉｎｉｓｔｒａｔｉｏｎ（アメリカ食品医薬品局）のこと。食品や医薬品、医療機器など、消費者が通常の生活を行うに当たって接する機会のある製品について、その許可や違反品の取り締まり等の行政を専門的に行うアメリカ合衆国の政府機関。日本の厚生労働省に当たるＨＨＳ（Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ ｏｆ Ｈｅａｌｔｈ ａｎｄ Ｈｕｍａｎ Ｓｅｒｖｉｃｅｓ）に属する機関である。
（※３） ＧＬＰ
Ｇｏｏｄ Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ Ｐｒａｃｔｉｃｅ（試験実施適正基準と訳される事もある）の略。医薬品や化学物質等の安全性試験の信頼性を確保するため、試験施設が備えるべき設備、機器、組織、試験操作等の標準操作手順書の整備などについて基準を定めるもの。本来は安全性試験に対して適用されるものであるが、高いレベルで試験の信頼性を確保するというＧＬＰ の理念が広く理解されるようになり、安全性試験以外でもＧＬＰ が適用されるようになってきている。
（※４） ＳＮＰｓ（スニップス）
Ｓｉｎｇｌｅ Ｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅ Ｐｏｌｙｍｏｒｐｈｉｓｍｓ（一塩基多型）の略。複数の人間のＤＮＡを調べると、ＤＮＡ内の塩基に数百塩基から数千塩基に１個程度異なる箇所があり、一塩基だけ異なる箇所をＳＮＰｓと呼ぶ。ＳＮＰｓの個体差により病気の発現や薬の効き方に影響があるものと考えられている。
（※５） ＣＲＯ （Ｃｏｎｔｒａｃｔ Ｒｅｓｅａｒｃｈ Ｏｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎ：受託臨床試験実施機関）
ＣＲＯ（シー・アール・オー）は医薬品の開発において、製薬メーカーが行なう治験に関わる様々な業務の全てまたは一部を代行・支援する機関（通常は、企業）のことを言う。医薬品開発業務のアウトソーシング企業であり、ＧＣＰの視点から言えば治験依頼者の業務を支援する企業となる。
（※６） ＴＫ測定
Ｔｏｘｉｃｏ Ｋｉｎｅｔｉｃｓ（トキシコキネティクス）の略語で、医薬品の開発における毒性試験の不可欠な構成要素として、体内に毒物が入った時の代謝物の変化を評価するために薬物動態データを得る試験をいう。
ＴＫにおいて適切なパラメーターを測定することにより、試験動物種における反復投与時の薬物動態データを得ることができる。従って、適切な試験計画を立てることにより、試験の重複を避け、必要な動物数を減らせる。
【ご参考】
■ アフィメトリクスジャパン株式会社
東京本社
〒１０８－００１４
東京都港区芝４－１－２３ ， 三田ＮＮ ビル１６Ｆ
Ｔｅｌ：０３－５７３０－８２００（代表）
Ｆａｘ：０３－５７３０－８２０１
■ 株式会社モリテックス
光学技術をコア技術として、マシンビジョンシステムから画像関連機器、光通信関連機器、検査計測機器、機能性材料事業、バイオ関連事業など、多岐にわたり事業を展開しています。特に、バイオ関連事業については、現在の主力事業であるマシンビジョンシステムに続く第２の柱とすべく数年前から積極展開を行っています。
バイオ関連事業では、従来から事業展開を行ってきた分析前処理装置・合成関連機器・精製装置などの研究支援分野に加え、ＤＮＡ・ＳＮＰｓ受託解析、分子診断装置など、予防医学分野や個別化医療分野への進出を図り、バイオ事業の強化を目指しています。
ＵＲＬ： http://www.moritex.co.jp
【リリースに関するお問い合わせ】
株式会社モリテックス
ＴＭ事業本部ＰＧｘリサーチセンター岩本俊夫
〒２２５－００１２ 横浜市青葉区あざみ野南１－３－３
ＴＥＬ： ０４５－９１３－５８０３ ＦＡＸ： ０４５－９１３－５８０５
● 関連リンク
神奈川大学と日立化成、次世代材料技術の共同研究開発で包括契約を締結
神奈川大学と日立化成工業との共同研究開発に関する包括契約の締結について
学校法人神奈川大学（理事長：臼井 宏尚、以下 神奈川大学）と日立化成工業株式会社（本社：東京、執行役社長：長瀬 寧次、資本金：１５４億円、以下 日立化成）は、このたび、次世代材料技術の研究開発を促進するため、共同研究開発に関する包括契約を締結いたしました。
神奈川大学は、高分子研究の分野等において、理学部および工学部で高度な知見を有しており、現在文部科学省が支援する大型の研究プロジェクトとして、２件のハイテクリサーチセンター（理学部化学系、工学部電子情報系）と２件の学術フロンティア（工学部建築系、工学部応用化学系）を推進し、それぞれの分野で優れた実績を出しています。また、当大学の持つ研究成果を、広く社会に還元する目的で産官学連携推進室を設置し、受託・共同研究の促進、知的財産の活用、技術相談などを行っています。
一方、日立化成では、中長期的な研究開発戦略を定め、次世代の高性能・高機能材料の研究開発に注力しています。自社の幅広い基盤技術を応用した研究開発に努めるほか、日立グループとの連携や同業他社とのコンソーシアムへの参加、他社への研究委託、他社からの技術導入、アライアンス、大学との包括的な共同研究等により、自社技術のみに固執することなく、外部の優れた技術も積極的に導入し、研究開発とその事業化の効率化とスピードアップを図っています。
今般、神奈川大学と日立化成は、次世代材料技術の研究開発において、エレクトロニクスやエネルギーをはじめとした広範な分野での共同研究開発が可能であるとの判断から、包括契約を締結いたしました。今回の共同研究により、神奈川大学の持つ優れた研究成果を日立化成の材料開発に応用展開することが可能となり、神奈川大学で懸案であった基礎研究の短期間での工業化への結実による新事業・新製品創造の加速化が期待されます。
今後は、エポキシ樹脂用硬化剤や縮合系芳香族ポリマーの新規分野など数テーマから活動を開始し、お互いの技術レベルの高度化を図り、今後の日本の電気・電子材料の核となるような最先端材料技術の確立に努めてまいります。
以上
・神奈川大学
「質実剛健・積極進取」を建学の精神とし、８０年に及ぶ歴史を持つ私立総合大学（本部：神奈川県）として、教育ばかりでなく研究でも高い実績をあげている。２００７年５月１日現在、１０の学部、８の大学院研究科、９の付属機関、および２つの付属学校などを擁する。学生数（学部、大学院生）１８，１７７人、１９２８年創立。
今回、日立化成との包括共同研究の責任者は、工学部物質生命化学科の西久保忠臣教授。これまでの著書や論文数は３５０件以上と日本の著名な高分子研究者の一人である。また、西久保教授が発明者となっている出願特許も４００件を超え、大学ランキングで見られる毎年の発明件数の最も多い大学教員であり、これまでに発明した基本特許を基盤として、現在４００億円規模の産業となったものもある。西久保教授は、今回の包括共同研究による大きなメリットとして、１）包括共同研究による一層の研究力の向上、２）短期的・長期的な大学の研究費の充実、３）大学院生および４年生の学生に産業界の最新ニーズを理解させ、大学での研究の価値と勉強の意義を理解させることに繋がるとしている。
・日立化成工業株式会社
１９６３年、日立製作所の化学製品部門から分離独立し、幅広い基盤技術の拡大、強化を続ける機能性化学企業。現在、エレクトロニクス関連製品部門、機能性材料関連製品部門、住宅機器・環境設備部門の３セグメントで多くの製品群を有し、グローバルに事業を展開している。
２００６年度連結売上高：６，２８８億円、連結従業員数：１７，５０２人、東証大証一部上場。